住宅ローン「35年・4000万円」の予定ですが、夫は「金利が0.1％でも低い銀行にする」と言います。正直「少しくらいなら変わらない」と思うのですが、返済総額はどれだけの差になりますか？

住宅ローンを検討していると、「少しでも金利が低い銀行を選びたい」と考える人は多いでしょう。そのため、配偶者が「0.1％でも低い銀行を探したい」と、なかなか契約先を決められないケースもあるかもしれません。
 
一方で、「たった0.1％の差でどれくらい変わるのか」と疑問に思う人もいるのではないでしょうか。借入額が大きい場合は、0.1％の差がどの程度の負担になるのか気になるところでしょう。
 
本記事では、住宅ローンの金利差が総返済額に与える影響を具体的な数字で確認しながら、金利以外に重視したいポイントについても解説します。

住宅ローンは0.1％でも差が出る

住宅ローンは借入金額が大きく、返済期間も長いため、わずかな金利差でも総返済額に大きな影響を与えます。
 
「0.1％くらいなら誤差では？」と感じる人もいるかもしれませんが、数十年にわたって利息が積み重なるため、結果として数十万～100万円近い差になることも珍しくありません。そのため、金融機関選びにおいて金利を重視するのは自然なことといえるでしょう。
 

0.1％の差で総返済額はいくら変わる？

それでは、具体的なケースで見てみましょう。
 

【前提】

・借入額：4000万円
・返済期間：35年
・返済方法：元利均等返済（ボーナス払いなし）

 
この条件で、借り入れる金利が2.0％の場合と2.1％の場合を比較すると、次のようになります。
 

■金利2.0％

・毎月の返済額：13万2505円
・総返済額：5565万2100円

 

■金利2.1％

・毎月の返済額：13万4567円
・総返済額：5651万8140円

 
総返済額の差額は約87万円となり、0.1％の違いでも無視できない金額になることが分かります。月々の返済額で見ると約2000円の差ですが、これが35年間続くことで、最終的には大きな差につながります。
 

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金利以外の重要ポイント

住宅ローンを選択する際に金利が重要なことはもちろんですが、住宅ローンは金利だけで判断すればよいわけではありません。例えば、金融機関によっては、団体信用生命保険（団信）の保障内容に違いがあります。がん保障や三大疾病保障が付帯している場合もあり、万一の備えとして重要な要素となります。
 
また、繰り上げ返済の手数料や、金利タイプ（変動・固定）、金利の見直しルールなども金融機関によって違いがあり同じではありません。さらに、審査の通りやすさや手続きのしやすさ、対応の丁寧さなど、実務面での違いも無視できません。
 
金利がわずかに低くても、手数料が高かったり保障内容が不十分だったりする場合は、結果的に不利になる可能性もあります。さらに、あまりにも金利差にこだわりすぎると、契約のタイミングを逃してしまう可能性もあります。金利が上昇局面にある場合、より低い金利を探している間に、全体の金利水準が上がってしまうことも考えられます。
 
金利と時間、サービス面など、バランスの取れた判断が重要だといえるでしょう。
 

まとめ

住宅ローンは、0.1％の金利差でも総返済額で数十万円以上の差が生じることがあります。一方、住宅ローンは金利だけでなく、団信の保障内容や手数料、手続きのしやすさなども含めて総合的に判断することが重要です。
 
金利を意識することは大切ですが、それだけにとらわれず、自分たちに合った条件を見極めることが、後悔しない住宅ローン選びにつながるといえるでしょう。
 
執筆者 : 三浦大幸
2級ファイナンシャルプランニング技能士/日商簿記3級/第一種衛生管理者/証券外務員/英検2級など

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