マイホーム購入を考えていますが、過去に適応障害で休職していました。現在は復職済みですが、住宅ローン審査は厳しくなるのでしょうか？
しかし、過去に適応障害で休職していたからといって、必ず住宅ローン審査に落ちるわけではありません。住宅ローンでは、現在の収入状況や勤務状況、健康状態などを総合的に判断されます。
この記事では、適応障害による休職歴が住宅ローン審査にどのような影響を与えるのか、特に重要となる団体信用生命保険（団信）のポイントや、審査を通りやすくするための対策についてわかりやすく解説します。
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住宅ローン審査では「現在の状態」が重視される
住宅ローン審査では、「今後も安定して返済できるか」が重視されます。そのため、過去に適応障害で休職していた事実そのものよりも、現在安定して働けているかどうかが重要になります。
例えば、復職後に継続して勤務しており、毎月安定した収入を得ている場合は、一般的な住宅ローン審査に通るケースもあります。一方で、復職して間もない場合や、勤務状況が不安定な場合は、金融機関が慎重に判断することがあります。
また、住宅ローンでは勤続年数も確認されます。一般的には、同じ会社で一定期間継続して働いていると、安定性があると判断されやすくなります。休職期間があったとしても、復職後に問題なく働けていれば、大きなマイナスにならない場合もあります。
ただし、金融機関ごとに審査基準は異なります。ある銀行では問題なかったとしても、別の銀行では慎重に見られることもあります。そのため、住宅ローンを検討する際は、複数の金融機関を比較することが大切です。
団体信用生命保険（団信）の審査が重要になる
住宅ローンで特に注意したいのが、団体信用生命保険、いわゆる「団信」です。
団信とは、住宅ローン契約者が死亡または高度障害状態になった場合に、保険会社がローン残高を支払う制度です。多くの住宅ローンでは、団信への加入が必須条件になっています。
団信では健康状態について告知が必要です。一般的には、過去3年以内の通院歴や服薬状況、入院歴などを申告します。そのため、適応障害による通院や服薬が最近まで続いていた場合、団信審査に影響する可能性があります。
特に、現在も通院中であったり、抗うつ薬や睡眠薬を服用していたりする場合は、通常の団信への加入が難しくなるケースがあります。
ただし、その場合でも住宅ローンを諦める必要はありません。最近では、「ワイド団信」を取り扱う金融機関も増えています。
ワイド団信は、持病や通院歴がある人向けに加入条件を緩和した団信です。通常よりも加入しやすい一方で、金利が0.1〜0.3％程度上乗せされることがあります。
もし、通常団信では加入できなかった場合でも、ワイド団信であれば審査に通るケースがあります。過去に適応障害で休職していた経験がある方は、ワイド団信対応の金融機関を選択肢に入れるとよいでしょう。
住宅ローン審査を通りやすくするための対策
過去に適応障害による休職歴がある場合、住宅ローンの申し込み時期も重要です。
例えば、復職直後よりも、一定期間安定して勤務を継続している方が、収入の安定性を示しやすくなります。給与明細や源泉徴収票からも、継続的な収入を示しやすくなるためです。
また、借入額を無理のない範囲に抑えることも大切です。年収に対して借入希望額が大きすぎると、返済負担が重いと判断され、審査が厳しくなることがあります。
さらに、クレジットカードや自動車ローンなど、他の借入状況も確認されます。スマートフォン端末の分割払いも借入として扱われる場合があるため注意しましょう。
過去に支払いの延滞があると、信用情報に記録される可能性があります。住宅ローンを検討している場合は、日頃から支払い遅延を避け、信用情報を良好に保つことが重要です。
もし審査に不安がある場合は、住宅ローンに詳しい不動産会社やファイナンシャルプランナーに相談するのもおすすめです。金融機関ごとの特徴を踏まえながら、自分に合った住宅ローンを提案してもらえる可能性があります。
過去の休職歴だけで住宅ローンを諦める必要はない
過去に適応障害で休職していたとしても、現在安定して働いている場合は、住宅ローンを利用できる可能性は十分あります。
もちろん、健康状態や団信審査によっては、通常より慎重に判断されることがあります。しかし、ワイド団信を利用できる場合もあり、選択肢がなくなるわけではありません。
重要なのは、「過去に休職していた」という事実だけで諦めないことです。金融機関は、現在の勤務状況や収入、返済計画などを総合的に確認しています。
住宅ローンは金融機関によって審査基準が異なるため、複数の銀行を比較しながら、自分に合った住宅ローンを探すことが大切です。無理のない返済計画を立てたうえで、安心してマイホーム購入を進めていきましょう。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
