家を買うか、このまま賃貸でいくか迷っています。夫48歳・妻43歳で子どもは2歳です。今から35年ローンを組むのは無謀でしょうか？
さらに、これから子どもの教育費も増えていくため、月々の返済額だけで判断するのは危険です。そこで本記事では、48歳から35年ローンを組む場合の注意点と、購入か賃貸かを考えるときの判断基準を解説します。
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目次
48歳で35年ローンを組むと返済は83歳まで続く
夫48歳で35年ローンを組むと、完済時の年齢は83歳です。金融機関によって条件は異なりますが、完済時の年齢に上限を設けている住宅ローンも多く、希望通り35年で借りられない可能性があります。
仮に借りられたとしても、問題は定年後の返済です。65歳で退職すると、その後も18年ほどローンが残ります。年金収入だけで住宅ローン、生活費、固定資産税、修繕費などをまかなうのは、家計に大きな負担となるでしょう。
ただし、48歳から家を買うこと自体が無謀とはいえません。83歳まで返済し続ける前提でローンを組むと、老後の家計に負担が残りやすくなります。
そのため、65歳や70歳までに残高を大きく減らせる計画があれば、購入を前向きに考えやすくなります。その計画を立てる際は、毎月の返済だけでなく、貯蓄や繰上返済をどう使うかも考えておきましょう。退職金だけに頼ると、老後資金が不足するおそれがあるため注意が必要です。
家を買うか賃貸を続けるかは老後・教育費・住まい方で考える
持ち家には、住まいを資産にできる安心感があります。子どもの成長に合わせた間取りを選びやすく、老後も同じ場所で暮らせる点は大きなメリットです。ただし、固定資産税や修繕費は自分で負担し、マンションの場合は管理費や修繕積立金も必要となります。
一方、賃貸は、家族構成や収入に合わせて住み替えやすい点が魅力です。子どもが小さい間は広い家、独立後は小さな家に移ることもできます。ただし、老後も家賃を払い続ける必要があり、高齢になると希望する物件を借りにくくなる可能性もあります。
今回の家庭では、子どもが2歳という点も見逃せません。大学進学まで約16年あり、教育費が大きくなる時期と住宅ローンの返済が重なると考えられます。そのため、家を買うか賃貸を続けるかは、今の支払いだけでなく、教育費と老後資金を同時に準備できるかで判断しましょう。
住宅購入を選ぶなら返済額と完済時期を現実的に調整する
購入を考える場合は、まず「いくら借りられるか」ではなく、「毎月いくらなら無理なく返せるか」から考えましょう。
住宅ローンの返済額は、手取り月収の20～25％以内に抑えると、教育費や老後資金を準備しやすくなります。金融機関の審査に通ったとしても、教育費や老後の支出まで余裕を持って払えるとは限らないため、借入額は慎重に決めましょう。
また、35年ローンにこだわらず、返済期間を短くする、物件価格を下げる、頭金を増やすといった工夫も必要です。新築にこだわらず、中古住宅や郊外の物件を選べば、借入額を抑えられる場合があります。
さらに、団体信用生命保険も確認しておきたいポイントです。これは、契約者が亡くなった場合などにローン残高がなくなる保険です。40代後半では、健康状態によって加入条件が変わることがあります。加入できる保険の内容によって、万が一のときに家族へ残る負担も変わるため、金利や完済時年齢とあわせて確認しておきましょう。
加えて、老後も住みやすい家かどうかも確認しておきましょう。駅や病院、スーパーが遠い家は、年齢を重ねると不便に感じる可能性があります。そのため、購入時の価格だけで判断せず、将来の暮らしやすさも見て選ぶことが大切です。
住宅ローンは借りられる金額ではなく、返せる計画で考えよう
夫が48歳で35年ローンを組む場合、完済が80代まで延びるため、慎重な判断が必要です。何も対策をしなければ、老後の家計に大きな負担がかかるでしょう。ただし、購入をあきらめる必要はありません。借入額を抑え、65歳以降の残債を減らし、教育費と老後資金を同時に準備できるのであれば、持ち家も十分に選択肢に入ります。
一方、「家賃と同じくらいだから大丈夫」「審査に通ったから安心」と考えるのは危険です。家を買うか賃貸でいくか迷ったら、まず老後までの家計を見直すことが大切です。無理のない返済計画を立て、家族が安心して暮らせる住まいを選びましょう。
出典
住宅金融支援機構 フラット35 借入期間は、最長何年まで？
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
