更新日: 2022.03.17 老後

資産の一覧を作成し、ライフプランにあわせた使い方を考えてみよう

執筆者 : 藤井亜也

資産の一覧を作成し、ライフプランにあわせた使い方を考えてみよう
預貯金、保険、株式、投資信託など、さまざまな金融商品や金融機関の口座でお金を保有していると、どこにいくらあるのか、すぐに把握しづらいことがあります。
 
エンディングノートを書くまでではないものの、資産の一覧は準備しておきたいもの。また、どの資産を、いつ、どのタイミングで使うのかなども把握しておくことで、将来のライフプランにあわせた資産管理ができます。
 
今回は資産の一覧表や、その使い方のポイントなどをお伝えしていきます。
 
藤井亜也

執筆者:藤井亜也(ふじい あや)

株式会社COCO PLAN (ココプラン) 代表取締役社長

教育カウンセラー、派遣コーディネーター、秘書等、様々な職種を経験した後、マネーセンスを磨きたいと思い、ファイナンシャルプランナーの資格を取得。
「お金の不安を解決するサポートがしたい」、「夢の実現を応援したい」という想いからCOCO PLANを設立。
独立系FPとして個別相談、マネーセミナー、執筆業など幅広く活動中。

<保有資格>
2級ファイナンシャル・プランニング技能士、ファイナンシャルプランナー(AFP) 、住宅ローンアドバイザー、プライベートバンカー、相続診断士、日本心理学会認定心理士、生理人類学士、秘書技能検定、日商簿記検定、(産業カウンセラー、心理相談員)

<著書>
「今からはじめる 理想のセカンドライフを叶えるお金の作り方 (女性FPが作ったやさしい教科書)」※2019年1月15日発売予定

資産一覧の作成

パソコンでエクセル表にしたり、ノートに手書きしたりなど、方法はさまざまですが、作りやすい方法でまずはスタートしてみてください。
 
一覧の項目としては、資産の種類、投資先や銀行名、金額、担当者(連絡先)、備考には用途や見直しのタイミングなどを記入しておくとよいでしょう。
 
【図表1 資産一覧の例】


 
ご自身が忘れないためにも必要な資産一覧ですが、急に病気になってしまったり、新型コロナウイルスのように気をつけていても感染してしまったりと、予期せぬ事態になったときに、ご家族が確認できるようにしておくと、安心につながるかもしれません。
 
逆に、この資産一覧を他人に悪用されないよう、個人情報は記入しないように気をつけましょう。ご自身のお名前や口座番号などは記入せず、保管場所も注意してください。
 
エクセルなどの場合はパスワードを必ずかける、ノート等の書類の場合は、金庫など親族以外の第三者に見られない場所での保管がおすすめです。
 

ライフプランにあわせた使い方とは

資産ごとに見直しのタイミングや収益(配当金や利息など)は異なります。
 
資産一覧の備考には運用実績の確認のタイミングや保険などの満期、受け取れる利息などを記入しておくと分かりやすいでしょう。
 
【図表2 例】


 
将来の予定として、例えば家の修繕や家電の買い換えなど、大きな支出が予定されている場合は、時期などを確認して計画をたてておくことができます。
 
また、入院や施設入居に使うお金もどこから使うのか、計画をたてておくとよいでしょう。
 
預貯金以外の金融商品については、販売窓口となった担当者がいると思いますので、連絡先などを記載しておき、見直しのタイミングや解約手続き方法などをすぐに相談できるようにしておくと安心です。
 

最後に

ここ数年、筆者のもとにこうした資産一覧の作成などのご相談が増えてきました。
 
筆者は新型コロナウイルスの影響も大きいと感じています。ご自身がはっきりと分かっている時期はよいのですが、忘れてしまったり、資産管理のサポートをご家族がされたりする際に役立てることができます。
 
反面、詐欺や窃盗などの被害に遭っては困りますので、管理や保管の仕方にも十分にご注意ください。ご自宅で現金を保管している方もいますので、そうした現金を狙った詐欺からも身を守る必要があります。
 
預貯金の残高も資産一覧で確認できますので、急に減っている場合は資金用途などを家族間などでその都度確認してもよいでしょう。
 
特にご高齢のご家族の場合、ガス給湯器の営業や屋根の瓦修理、リフォーム業者を偽ってお金を搾取するような詐欺もありますので、そういった対策のためにも、お金の動きをチェックすることも大切かもしれません(※)。
 
実際の資産管理をご家族がされる場合は、民事信託(家族信託)など正式な書面にしておいたり、相続に関することは自筆証書遺言等で残したりしておくなど、さまざまな方法があります。
 
まずはご自身で資産の整理をするために、資産一覧を作成してみると所有している資産が可視化され、管理しやすくなるでしょう。
 
出典
(※)国民生活センター「高齢者の消費者被害」
 
執筆者:藤井亜也
株式会社COCO PLAN (ココプラン) 代表取締役社長

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