更新日: 2022.07.15 その他老後

50代からでも間に合う? 老後資金形成のためのポイント

50代からでも間に合う? 老後資金形成のためのポイント
平均寿命が延びていることは、高齢者として生きる期間の長期化を意味しています。それに伴って、老後資金をできるだけ多く確保しなければならないのが事実です。
 
50代になって見通しが立っていないと、もう間に合わないと感じて不安になることもあるでしょう。
 
この記事では、50代からでも行える老後資金形成についてのポイントを、解説していきます。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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継続的な収入源の確保

50代になってからでも、老後資金形成は間に合います。
 
そのためには、収入源を持ち続けて、収支をプラスにすることが大事です。生活の余剰金を増やし、貯蓄に回していくことが、基本的な方針になります。定年後を見据えて、働き続ける計画を立てておきましょう。企業の再雇用制度や、高齢者の再就職事情について把握しておくと、参考になります。
 
とはいえ、高齢者に若いころのような体力はなく、長時間の仕事を続けるのは難しいことも多いでしょう。体調を崩して働けなくなると本末転倒なので、フルタイムにこだわる必要はありません。
 
配偶者と共働きで短時間のアルバイトをするなど、継続的に世帯収入を得ていくスタンスづくりが重要です。共働きなら、夫婦のどちらか一方が病気になっても、その期間の収支がマイナスになる事態を避けやすくなります。
 

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年金の繰下げ受給を計画

原則的に、年金の受給は65歳から始まりますが、それを延期できる「年金の繰下げ受給制度」があります。この制度を利用して受給の開始を遅らせるほど、年金の支給額は多くなっていきます。
 
上限は75歳となっており、その時点で受け取り始めた場合の増加率は84%です。そのため、労働によって収入をキープしつつ、できるだけ受給を遅くスタートさせることも一つの方法です。
 
なお、50代にもなると、すでに保険料を納付している期間が長いのが一般的です。日本年金機構から、毎年誕生月に送られてくるねんきん定期便を見れば、自分が将来もらえる年金額を正確に把握できます。
 
ねんきん定期便をチェックすると、保険料の未納や免除の期間についても確認が可能です。追納も視野に入れるなど、繰下げ受給とともに年金額を増やす工夫をしておきましょう。
 

資産運用をスタート

資産運用は50代になってからでも始められます。低金利が続いている現代において、銀行に預けているだけでは、老後資金はなかなか増やすことはできません。そのため、積極的な投資によって増やしていくことが望まれます。
 
しかし、未経験だと難しそうに感じ、元本割れで老後資金が減るリスクを心配する人もいます。その場合は、運用を専門家に任せる投資信託という方法も検討しましょう。また、慣れるまでは国内の手堅い銘柄だけを選び、少額ずつ分散投資をすることでもリスクの低減が可能です。
 
なお、日本政府も個人の投資を推進しており、つみたてNISAや確定拠出年金などの制度を設けています。これらは投資の専門知識がなくてもハードルが低く、50代の人が初めて行う資産運用にうってつけです。
 

多角的な手段で老後資金形成を進めよう!

50代でも老後資金形成は間に合いますが、若い世代と比べて時間的に余裕が少ないことも事実です。そのため、できるだけ効率的な方法を見つけて、早めに取り組むことが求められます。
 
一つの方法に絞る必要はないので、固定費の削減なども含め、並行で進めていくことが重要です。残された人生を豊かにするため、積極的な老後資金形成を実施しましょう。
 

出典

厚生労働省 参考資料2 主な年齢の平均余命の年次推移
厚生労働省 1主な年齢の平均余命
日本年金機構 年金の繰下げ受給
日本年金機構 大切なお知らせ「ねんきん定期便」をお届けしています
日本年金機構 国民年金保険料の追納制度
厚生労働省 確定拠出年金制度の概要
金融庁 つみたてNISAの概要
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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