100歳まで生きる場合の老後生活で考慮すべき点や注意点を徹底解説

厚生労働省「令和3年簡易生命表の概要」によると、日本の平均寿命は男性81.47歳、女性87.57歳ということです。

現在の一般的な定年年齢が60～65歳であることを考えると、定年後の老後生活は20年超あるということになります。人生100年時代という言葉も、あながち大げさではない時代になってきました。

そこで本記事では、長生きの時代に備えるために考慮したいポイントや注意点などを紹介します。ぜひ参考にしてみてください。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

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1 長生きのリスクは避けて通れないが不安になる必要はない
2 老後生活で気を付けたいポイント・注意点
3 まとめ

長生きのリスクは避けて通れないが不安になる必要はない

医療の進歩や生活環境の向上などから、日本の平均寿命はほぼ毎年、少しずつ伸びている状況です。これに付随して、国や自治体でもさまざまな面から高齢者向けの対策を講じています。代表的なものとして、「後期高齢者医療制度」があります。75歳以上の後期高齢者に該当すると医療費負担は1割、現役並み所得では2割負担となります。

年金保険料の未払い分はさかのぼって追納し受取額を増やそう

日本の年金制度は、終身年金です。一度受給し始めると亡くなるまで一生涯受け取れます。現在、年金の払込期間中である場合で、過去に年金保険料の未納や猶予がある場合には、なるべくさかのぼって追納しましょう。

未納とは、納付免除や納付猶予の申請をせず、ただ保険料を支払っていない状態のことです。免除や猶予の申請をせずに保険料の未納が2年経過すると、未納となります。

未納にしたままでは、将来の年金額に反映されないだけでなく、受給資格期間にも含まれません。老齢年金の受け取りに必要な「受給資格期間が10年以上」をいう要件を満たさなくなると、年金自体がもらえません。未納の場合は2年以内に納付することで、受給資格期間や将来の受取額へ反映されます。

失業等を理由に金銭的に困窮し、一時的に年金保険料が払えないなどの場合は、納付猶予や免除の申請をしましょう。免除や猶予の認定を受けることで、受給資格期間に含まれます。また、免除等の期間は納付したときに比べて減額されますが、将来の年金額への反映もされます。学生の場合は「学生納付特例制度」の対象となりますので、こちらも自分で申請しましょう。

年金保険料免除や猶予の申請を受けた場合、さかのぼって追納できる期間は10年です。1ヶ月単位で追納できますので、もっとも古い未納月の保険料から追納しましょう。なお過去の未納分等で追納可能な保険料に関しては、日本年金機構の「ねんきんネット」でいつでも確認できます。

少しでも追納することで、将来終身年金として受け取る年金額が増えます。追納後の年金受取額が毎月数千円しか増えなかったとしても、十分な備えになります。例えば、追納した後に毎月3000円受取額が増えたとします。たった3000円と感じるかもしれませんが、年間3万6000円も増えます。さらに30年間もらい続けるとして、総額108万円も受取額が増加します。

老後生活で気を付けたいポイント・注意点

ここからは、老後生活で気を付けたいポイントや注意点について紹介します。まずは、なによりも健康でいることです。年金収入だけが主な収入となる老後では、医療費の負担は軽くありません。

日頃から健康増進を心がけ、少しでも体調に変化を感じたら早めに医療機関を受診しましょう。万が一のときでも、早期発見であれば完治する可能性が高く、治療も軽くて済み、医療費の負担軽減にもつながります。

貯蓄を増やすよりも健康で長く働くことを意識しよう

日頃からの健康増進とあわせて、少しでも長く働き、長く収入を得ることも前向きに検討しましょう。例えば地域のシルバー人材センター等へ登録し、もっているスキルを生かして生涯現役で働く方法もあります。

老後の生活への備えとしては、どうしても貯蓄というイメージが先行するでしょう。もちろん貯蓄も大事ですが、元気で老後を過ごすためには、無理のない範囲で就労し、なるべく貯蓄を減らさず収入を得ることもポイントになります。

まとめ

ひと昔前と現在の老後のイメージは、大きく変わりつつあります。元気でアクティブな高齢者も増えてきました。もちろん無理は禁物ですが、長生きに備えるためには心と体の健康は大きなポイントになります。

できる範囲で就労し収入を得ながら、健康増進をはかり医療費を減らす工夫をしましょう。また、年金の未納がある場合は2年以内に、納付免除や猶予の申請を受けた場合は10年以内に少しでも追納し、将来の受取額を増やしましょう。