65歳から79歳でまでにかかる医療費（一人当たり）は1100万5500円？老後に必要な医療費と備え方とは？

これまで大きな病気をしたことはないけれど、老後は病院にかかる機会も増えるのでは……と不安を覚える方も多いでしょう。収入があるときに病気になっても、収入から医療費を賄えます。定年後は年金のみとなるため、年金で医療費をカバーできるか心配になってしまう方も多いのではないでしょうか。

この記事では、65歳以降にかかる医療費と、医療への備えについて解説します。問題なく病院に通うためにも、必要な医療費の額を把握しておきましょう。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

▼

1 65歳以降にかかる医療費は？
2 老後の医療費への備えは？
3 まとめ

65歳以降にかかる医療費は？

年齢を重ねるにつれて、体にさまざまな問題が生じます。これまでは健康だったとしても、定年後に体調を崩しやすくなるかもしれません。現役世代よりも病院を受診する機会が増えるため、医療費についてもしっかりと考えておく必要があります。

ここでは、年齢別の医療費と負担割合について解説します。

年齢別の医療費

65～79歳でかかる一人あたりの医療費は1100万5500円です。

厚生労働省の令和2（2020）年度国民医療費の概況によると、65歳以上一人あたりの1年間にかかる医療費は、73万3700円です（医科診療費だけでなく、歯科診療費、薬局調剤医療費等も含みます）。65歳から79歳までの15年間にかかる医療費の合計額は、73万3700円に15をかけた1100万5500円となります。

医療費の負担割合について

年齢とともに病院に行く機会が増えるものの、医療費の負担額は高齢になるほど安くなっています。年齢によって医療費の負担割合が異なり、75歳以降は1割になるからです。

6歳未満は2割負担、6歳以上70歳未満はは3割負担、70歳から74歳は原則2割負担、75歳以上は原則1割負担です。たとえば、病院で1000円の医療費が発生した場合は0～6歳までが200円、7～69歳までが300円、70～74歳は200円、75歳以降は100円の支払いとなります。

65～74歳で一定の障害によって後期高齢者医療制度に加入している場合は負担割合が変わります。一般所得者は1割、一定以上の所得がある人は2割です。

老後の医療費への備えは？

老後は医療費の負担が軽くなるものの、受診する機会が増えれば高額の医療費を捻出しなければなりません。入院を必要とするケースも出てくるため、いざというときに備えて置くことが重要です。ここでは、医療費の備えについて解説します。

万が一に備えて民間保険を用意

現在民間の医療保険に加入していない方は、加入を検討しましょう。医療保険は入院した際や、がんが発覚した際に給付金を受け取れるものです。保険金で医療費を賄えるため、老後に大病を患っても、保険金でカバーしながら病気を治療していけます。

民間保険は保険内容のバリエーションが広いため、ご自身に合うプランを選択することが重要です。幅広い病気に対応するプランの作成も可能ですが、保険料が高額になります。ご自身に必要なプランのみを選択して、毎月の出費を抑えることも大切です。

現在民間保険に加入している方は、定年後に内容の見直しをおこないましょう。これまでは必要だったけれど、今後は不要だと思える保険は解約してください。反対に、これから必要になるがん保険や入院保障を手厚くしておくことをおすすめします。

貯蓄に余裕を持たせておくことも大切

民間保険は通院時の保障を設けていないところが多いため、通院時の費用をカバーするための貯蓄も必要です。軽度の風邪や腰痛といった高齢者に多い症状は、民間の医療保険では給付金がおりません。入院すれば保障が受けられるものの、通院だと医療費はご自身で負担する必要があります。

軽度の症状で病院を受診する機会が増えると考え、多めに医療費を貯めておきましょう。余裕を持って資産を保有しておけば、生活費がなくなるほど医療費がひっ迫する恐れもありません。