リタイア後の生活は多様化！不労所得で収入を得ている人はどれくらいいる？

配信日: 2023.06.21 更新日: 2025.10.21

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近年、リタイア後の生活設計は多様化し、その選択肢は広がっています。そのため、その多様な活動を支えるための、資金確保が重要となっているのです。退職後も継続的な収入を得る方法の一つに「不労所得」があります。

本記事では、リタイア後に不労所得で収入を得ている人々の実態について探り、具体的な手法とその傾向を明らかにしていきます。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

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1 近年のリタイア・スタイルの類型
2 リタイア後には半数以上が株式投資で収入を確保
3 不労所得を目指すなら、リタイア前からの準備が重要

近年のリタイア・スタイルの類型

一昔前まで、60歳での定年退職が一般的でしたが、近年ではリタイアのスタイルが多様化しています。そのなかでも、「セミリタイア」「アーリーリタイア」「早期リタイア」といった概念が注目されています。それぞれの特徴を見ていきましょう。

セミリタイア

セミリタイアは、本職を引退した後も一定の収入を得ながら、趣味や自己啓発に時間を使う形です。ここでは、不労所得だけではなく、自分のスキルや知識を活用した収入を得つつ、余暇も満喫します。

例えば、不労所得で安定した収入を確保できれば、NPOなどの収益を目的としない組織で自由に活動できます。そのような形で、社会的意義のある活動を行うような場合も、セミリタイアに該当するでしょう。

アーリーリタイア

定年となる60代を待たずに、40～50代での早期退職を指すのがアーリーリタイアです。これを実現するためには、新卒などで就職した後に、なるべく早い段階から計画的に資産を運用する必要があります。

貯金や投資のタイミングが早ければ、その収益で生活費を賄えるようになる時期が早まる可能性が高まります。そうなると、労働する必要がなくなるわけです。アーリーリタイアをするには、リタイア後の生活を豊かにするための資産形成が重要になります。

早期リタイア

早期リタイアは、アーリーリタイアと同じ意味に使われることが多いのですが、別の意味もあります。企業が提供する早期退職制度を利用して、定年退職年齢前に退職することを意味する場合もあるのです。この場合でも、資産形成が重要となりますが、退職金を活用する点がアーリーリタイアとは異なります。

60歳男性です。40年近く勤めた会社を3月末で定年退職しました。「退職金800万円」は少ないと思うのですが、これくらいが一般的なのでしょうか？

長く勤続した自分への対価として捉えれば、支給される退職金の金額は誰しも気になるものです。退職金額はどの程度が一般的なのか、本記事では退職金に関する官公庁のデータから見ていくとともに、老後の貯蓄の目安についても解説します。

更新日:2025.10.21

リタイア後には半数以上が株式投資で収入を確保

株式会社LENDEX（東京都渋谷区）の「『早期リタイアと資産形成』に関する調査」（2022年5月、早期リタイアをした方1019人対象）からは、4割以上の方がリタイア前に株式投資で収入を得ていたことが分かっています。

では、リタイア後の主な収入源についてはどうでしょうか。「株式投資（50.4％）」が最も多く、それに続いて「不動産投資（32.4％）」、「FX（17.1％）」となりました。この数値は複数回答可の質問への回答なので、単純に合計はできません。

しかし、それでも回答者の半数以上は株式投資で不労所得を得ていることが分かります。また、不動産やFXなどへの分散投資も視野に入れつつ継続的な収入を確保しているといえるでしょう。

なお、資産形成方法についての具体的な回答としては、マンション経営や株式投資、そのなかでも高配当銘柄を保有することなどが挙げられました。

株式投資や不動産投資は、適切に行えば生計を立てるための収入源となります。適切なビジョンと豊富な知識をもって取り組むことで、会社を辞めた後もある程度の収入を得ることができるようです。

不労所得を目指すなら、リタイア前からの準備が重要

リタイア後の生活は多様化し、不労所得の確保がその生活設計に大きな影響を与えています。資産運用には多くの方法が存在し、これらを活用すればリタイア後の生活を豊かにすることが可能となります。

ただし、調査結果から分かるのは、これらの不労所得の確保にはリタイア前からの準備が重要なことです。そのため、早期の段階から資産形成やライフスタイルの見直しを考えることが、充実したリタイアライフを送るための鍵となります。