老後の不安、生活費が足りない！ 今すぐできる3つの方法

老後を安心して送りたいなら、そのための生活費を確保しなければなりません。しかし、現職で定年までに得られる収入や退職金を合わせても、充分といえる金額に達しないケースもあるでしょう。この場合は実情を踏まえて、できるだけ早く対策を講じることが必要です。
 
そこで本記事では、お金を増やしたい人に向けて、すぐに実践できる3つの方法を紹介します。

【方法1】副業で収入アップ

老後資金を蓄えるには、現役時代の収入を増やすことは基本的な方法です。とはいえ、勤務先の経営状態や自分の立場によっては、あまり出世や昇給を見込めない可能性もあります。そこでポイントになるのは本業以外にも収入源を持つことです。
 
政府は「働き方改革」を推進しており、厚生労働省は「副業・兼業の促進に関するガイドライン」を発表しました。この影響もあって、副業を認める企業が以前より多くなっています。まだ勤務先が副業を認めていない場合は交渉が必要ですが、本業とは別の仕事を行うことも視野に入れましょう。
 
インターネットを活用すれば、勤務先から帰宅後に行える仕事があります。たとえば、クラウドソーシングのサイトでは、データ入力や文章作成などの案件があります。サイト登録後、必要な情報を入力し、依頼を待ちます。
 
本職がプログラマーやイラストレーターといった専門職なら、その技能を活かして単価の高い依頼を受けることも可能な場合もあります。ただし、企業によっては、本業と同種の副業を禁止している場合もありますので事前に確認が必要です。
 

【方法2】投資信託などの投資

投資によって資産を増やすことも有効な手段です。ただし、一口に投資といっても多様な種類があるため、老後資金の確保に適したものを選ぶ必要があります。現状の資産を削るわけにはいかないので、ハイリターンの可能性があっても、ハイリスクの投資は候補からはずしましょう。
 
特にこだわりがなければ、安全性や確実性を重視して、投資信託を選択するのが無難です。プロに運用を任せられるため、簡単に続けられるという観点でも優れています。ただし、投資信託も元本を保証はしていませんので、余剰資金で、家計管理をしながらの投資を心掛けましょう。
 
一般的な投資信託の始め方は、証券会社や銀行で、金融商品を選んで購入するという流れです。なお、「NISA」は少額投資非課税制度です。通常、株式や投資信託などの金融商品に投資をし、売却して得た利益や配当に対して約20%の税金がかかります。
 
「NISA口座（非課税口座）」内では、毎年一定金額の範囲内で購入した金融商品から得られる利益が非課税になる国の制度です。これを利用すると、一定の範囲内で利益に税金がかからなくなる優遇措置を受けられます。
 

【方法3】家計簿をつけて節約

現役時代に収支のプラスが大きければ、その分だけ老後に資金を回せるようになります。したがって、積極的に支出を抑えることも効果的な手段です。きちんと家計簿をつけて、月末ごとに集計と確認を行いましょう。金額が膨らみやすい食費などの項目に着目し、外食を減らす、コンビニでついで買いをしない、といった改善案を検討しなければなりません。
 
その際にチェックが甘くなりやすい項目として、水道光熱費が挙げられます。生活に欠かせない必要経費とみなし、多少、高くなっても仕方がないと考えがちです。しかし、ライフスタイルの見直しにより、節約することは不可能ではありません。
 
たとえば、毎日こまめに洗濯をしているなら、まとめて洗う方針に切り替えると、その分だけ水道代を抑えられます。夏にトイレの温水洗浄機能をオフにするなど、状況を考慮した機器の設定変更も有効です。
 
そのほか、固定費の見直しも大きな削減につながります。キャリアのスマホを使用しているのであれば、格安スマホに切り替える、サブスクサービスを見直す、などできることから始めましょう。
 

自分に合う方法で計画的に取り組もう！

老後の生活費に不安がある人は、現役時代のうちに効果的な対策を実践しておくことをお勧めします。収入アップが基本的な方法ですが、適切な投資や節約も効果が期待できます。自分の性格や経済状況を踏まえて、取り組みやすいものを選ぶとよいでしょう。
 
ただし、1つに限定する必要はなく、複数を同時に実施するという選択肢もあります。いずれにせよ、老後までの年数を考慮し、計画的に進めていきましょう。
 

出典

厚生労働省　副業・兼業
厚生労働省　副業・兼業の促進に関するガイドライン
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー