更新日: 2023.10.17 セカンドライフ

子どもの大学進学で貯金が底を尽きそうです。今から10年くらいで老後資金を貯められるのでしょうか?

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

子どもの大学進学で貯金が底を尽きそうです。今から10年くらいで老後資金を貯められるのでしょうか?
子どもの大学進学やさまざまな出費で、これまでの貯蓄が著しく減少してしまった親世代は、資金をどれだけ確保できるのか、そこに関心が集まりがちです。実は、退職までの時間を有効に使えば、安心して老後を迎えるための資金形成が可能といえます。
 
この記事では、老後資金の貯蓄に焦点を当て、具体的な方法をさぐります。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

老後資金とは?

老後資金とは、退職後の生活を維持するために必要とされる資金のことです。これには、日常の生活費や医療費、趣味や旅行などの余暇の費用、突発的な出費をカバーするための予備費などが含まれます。
 
退職後、多くの人は収入が大きく減少するため、現役時代にしっかりと資金を準備しておく必要があるのです。具体的な金額は、生活スタイルや希望する生活水準によって大きく変わりますが、一般的には、現役時代の収入の50%程度が目安とされています。
 

50代から老後資金の貯蓄を始める方法

50代は、子どもの教育費や家計費で出費が増える時期といわれています。子どもが独立していくにつれて、家計がらくになることが多いでしょう。このタイミングを利用して、貯蓄を増やすことが老後資金確保のポイントです。
 
また、ボーナスや昇給の際の余剰資金を貯蓄に回すことで、効率的に資産を増やしていくことができます。では、以下で支出と収入の項目、資産運用に分けて考えてみましょう。
 

支出の見直しによる貯蓄の強化

まず、支出の見直しを行うことで、貯金ができる環境を整えましょう。具体的には、携帯電話代などの通信費、また保険料、サブスクリプション料、住居費、車関連費などの固定費をチェックすることが効果的です。
 
例えば、大手キャリアから格安スマホに乗り換えることで携帯料金を削減できる可能性があります。また、現在の生命保険の内容を見直し、必要な保障だけにしぼることで、毎月の保険料もおさえられます。
 

収入の増加による貯蓄額の拡大

次に、収入を増やす方法を考えましょう。勤務先での昇進や、副業を始めることはもちろん、配偶者が働くことも1つの方法です。特に、配偶者が無職の場合、月に数万円の収入が増えるだけで、その額の積み立てが、数年後の資産増加につながります。
 

資産の運用による収益の最大化

退職までの時間は限られているため、貯蓄だけでなく、積極的に資産を運用することも視野に入れましょう。
 
例えば、毎月6万円を積み立てるとした場合、そのうちの3万円を資産運用することで、数年後には貯蓄の総額が大きく増える可能性があります。しかし、運用にはリスクもともなうため、自身のリスク容認度や運用の知識をしっかりと持ってのぞむことが必要です。
 
例えば、50代からの確定拠出年金(iDeCo)の加入も効果的です。主な利点として、掛け金が所得控除となり、節税効果が期待できることや、掛け金の運用益が非課税となる点が挙げられます。55歳から加入したと仮定し、通算加入期間が5年の場合、受給は63歳からとなります。
 
しかし、受給開始の時期は、受給可能年齢から75歳まで選択可能です。運用商品選びでも、近い受給開始に向けてリスクを回避(かいひ)し、安定した債券投信などへの配分を考慮することが重要です。
 

10年でも間に合う老後資金対策を

資産形成には短いようにも思える10年という時間を有効活用し、退職を迎えるための資金をしっかりと確保する方法をみてきました。
 
子どもの独立という節目を機に、貯蓄の方針を見直し、投資をとり入れることで、効果的な資産増加を目指すことが大切です。50代からでも遅くはありません。これからの10年を有意義に過ごし、安心できる老後を手に入れるためのステップを踏んでいきましょう。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

ライターさん募集