「シニア世代」のほうが仕事への熱意が高い!?「65歳以降」も働いている方の割合とは？

働く理由は人によってさまざまですが、仕事に対する熱意は世代によって傾向が分かれます。アンケートによると、シニア世代ほど熱意が高い傾向にあることが分かりました。

実際、収入だけでなく心身の充実を求めて働いているシニア世代の方は少なくありません。

今回は、仕事に対して高い熱意を抱いている世代や、熱意が高い理由などについてご紹介します。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

▼

1 仕事に対して熱意の高い世代は？
2 65歳以降も働いている方の割合
3 熱意が高い方は60代が最も多い

仕事に対して熱意の高い世代は？

CCCMKホールディングス株式会社が2023年に行った「仕事に対する意識・行動のアンケート調査」によると、仕事への熱意を10点満点で表した場合に10点の割合が最も高い年代は男女ともに60代でした。60代で9点と10点を選んだ方の割合は、男性で合計22.4％、女性で17.9％です。

一方、0点を選んだ世代は男女ともに30代が最も多く、男性が7.2％、女性が7.1％でした。2番目に多い割合も20代と若い世代です。

結果より、「自分は仕事に対して熱意がある」と感じている世代は若い世代よりもシニア世代のほうが多い傾向にあることが分かります。

シニア世代ほど熱意が高い理由

株式会社パーソル総合研究所が2023年に実施した「シニアの就業実態・意識調査」によると、55～59歳で70歳以降も働き続けたいと考えている方は15.4％、60～64歳は17.2％、65～69歳は40.7％でした。シニア世代のなかでも年齢を重ねるほど、70歳を超えても働きたいと考えている方は増える傾向にあります。

さらに、71歳以降も働きたいと答えた方のなかで、働きたい理由として挙げられた回答のトップ5は以下の通りです。

1位：働くことで健康を維持したいから
2位：生活を維持するために収入が必要だから
3位：働かないと時間をもてあましてしまうから
4位：将来の年金生活が不安だから
5位：仕事を通してやりがいを得たいから

収入や将来のためにと答えている方も多くいましたが、時間を有効に使うためや、やりがいを理由にしている方も多くいることが分かります。つまり、シニア世代の方は収入だけでなく、精神面での充実も重要視しているため、仕事に対する熱意も高くなる傾向があると考えられるでしょう。

65歳以降も働いている方の割合

熱意の高い方が多くいることからも分かるように、シニア世代で働いている方は少なくありません。

総務省統計局が公表している「労働力調査（基本集計）2023年（令和5年）平均結果の概要」によると、2023年で65歳以上の就業者数は914万人で、全体の25.2％でした。就業者数には休業している方も含まれていますが、およそ4分の1のシニア世代は何かしらの仕事に就いていることになります。

日本では、企業側に65歳までの雇用確保が義務付けられているほか、70歳までの雇用機会の確保に努めるよう定められているため、今後もシニア世代の方で働く方は増える可能性があるといえるでしょう。

熱意が高い方は60代が最も多い

アンケート結果より、シニア世代ほど自身の仕事に対する熱意があると感じている方が多いことが分かりました。シニア世代が働く理由として収入のほかに健康維持ややりがいなどを挙げている方が多く、熱意が高い理由も心身での充実も重要視しているためと考えられます。

実際に65歳以上で働いている方は25.2％と少なくありません。企業側に65歳までの雇用確保や70歳までの雇用機会の確保などが求められていることから、今後シニア世代で働く方は増加する可能性があるでしょう。