孫への「お小遣い」は月にいくらが平均的？可愛いのでついついあげすぎてしまいます…。

この記事は約 3 分で読めます。

「初孫は子より可愛い」といった日本のことわざにもある通り、孫は大変愛しい存在のようです。シニア層の中には、毎月孫へお小遣いをあげている人もいることでしょう。

孫の喜ぶ顔見たさに、ついあげすぎてしまうこともあるかもしれません。孫へのお小遣いは、平均でどれくらいの金額が妥当なのでしょうか。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

▼

1 シニア層は平均で孫にお小遣いをいくらあげているのか
2 孫へのお小遣いが年間110万円を超える場合は要注意
3 孫をサポートする方法はお小遣い以外にも色々ある
4 どうしても金銭を直接あげたいならお年玉がベスト
5 孫へのお小遣いは金額の管理を

シニア層は平均で孫にお小遣いをいくらあげているのか

日本新聞協会広告委員会の「2015年全国メディア接触・評価調査」によると、シニア層（60～70代）が孫のために支出した金額は平均13万円とのことです。なお、「孫のために支出した金額」のことを「孫消費」と呼ぶそうです。

「孫消費」にはお小遣いだけではなく、プレゼントをあげることや一緒に食事に行き、孫の代金を支払ってあげることなども全て含まれます。このことを加味すると、祖父母から孫へのお小遣いは1ヶ月に約5000円～1万円程度が平均的と考えることができそうです。

【PR】日本財託グループセミナー

孫へのお小遣いが年間110万円を超える場合は要注意

孫が可愛いがために、つい財布の紐を緩めてお小遣いをあげてしまうこともあるでしょう。比較的高額なお小遣いを年に数回あげるというケースもあれば、額は平均的であってもしょっちゅうあげるというケースもあると考えられます。

また近年はプログラミング教育が導入された関係でスクール代が発生したり、孫が推し活をしていたりなどして、昔と比べて孫の教育や趣味にお金がかかっている可能性があります。よって、孫からお小遣いをねだられる機会も昔より増えているのかもしれません。

納得したうえでお小遣いをあげるのは問題ありませんが、お小遣いの総額が年間110万円を超える場合は贈与税が発生することもあるため、注意が必要です。

孫をサポートする方法はお小遣い以外にも色々ある

自分が経済的に余裕がある場合、なんとしてでも孫にお小遣いをあげたい、と考える人もいるかもしれません。しかし、孫をサポートする方法は金銭を直接渡すお小遣い以外にも、さまざまな方法があります。

プレゼントや一緒に食事をする、レジャーなどの体験に連れて行く

例えばプログラミングのテキストを孫と一緒に選んでプレゼントしたり、孫の好きな推しのグッズをプレゼントしたりするのはいかがでしょうか。孫の推しのことを調べる過程で、若者の文化や感性を吸収できる機会になるかもしれません。一緒に食事をすることも、孫にとっては嬉しい思い出になるでしょう。

あるいは、孫が体験したがっているレジャーに連れて行くということもできます。以上の通り、孫をサポートするには、金銭をお小遣いとして直接渡す以外にもさまざまな方法があります。

教育資金の一括贈与

令和8年3月31日までではありますが、教育資金に充てるため金融機関と教育資金管理契約を締結し、直系尊属（祖父母など）から孫へ金銭等の贈与がなされた場合、1500万円までの贈与税が基本的に非課税となります。経済的な心配をさせず、孫に好きな勉強をさせてあげたい、と考える場合は教育資金の一括贈与といった方法をとることも可能です。