年金ぐらしの母親が読まないのに「新聞」の契約を辞めません。月々3980円かかって無駄になってしまっているのですが、いい伝え方はありますか？

新聞を読むことは、情報収集のみならず、知識を広げられるメリットがあります。しかし、新聞には購読料がかかり、生活費を圧迫している場合もあるかもしれません。本記事では、新聞を解約することで得られるメリットについて解説します。新聞購読の継続が必要かどうかを考えるきっかけにしてみてください。

収支のバランスを把握してもらう

新聞を解約するためには、収支のバランスを把握する必要があります。月々かかる生活費から、新聞購読の継続に余裕があるかどうかを考慮してみてください。
 

収入となる年金の受給額

厚生労働省が公表した資料によると、厚生年金への加入が中心だった女性の場合は約13万円、国民年金第1号への加入が中心だった女性の場合では約6万円をそれぞれ受給できます。
 
なお、第3号への加入が中心だった女性の場合であれば、約7万5000円受給できます。年金以外にも仕送りや労働などで収入がある場合には、年金額にプラスして合計の収入額を算出してみてください。
 

支出となる生活費

総務省が調査している「家計調査」によると、単身で無職の場合にかかる支出の平均額は約15万9000円であることが分かっています。
 
ただし、娯楽費や保険金なども含まれているため、人によって支出額が上下します。厚生年金への加入期間が長く、仕送りや収入を得ている場合は問題ないかもしれませんが、国民年金への加入期間が長く、仕送りや収入がなければ収支のバランスが崩れているかもしれません。
 

新聞代と収支の金額を把握してもらう

新聞を解約するためには、新聞にかかる費用の総額を把握することも大切です。数ヶ月であれば負担に感じなくても、年間の総額を知ることで意識を変えられる可能性があります。また、新聞の有無で生活にどれほどの余裕が生まれるのか知ることも、解約のために重要な項目であるといえます。
 

収支のバランスを考えると新聞代は削減したい費用

1年間にかかる新聞代を計算してみましょう。月々の新聞代が3980円とすれば、
 
3980（円）×12（ヶ月）＝4万7760（円）
 
新聞代に年間約4万8000円かかっていることが分かります。総務省の「家計調査」による平均支出額である約15万9000円を考慮すると、年金で生活している人にとって新聞代は収支のバランスを崩している可能性が高いといえます。
 

新聞を辞めるメリット

昔からの習慣で新聞購読を継続している場合があります。そのような場合、解約するメリットが明確に見えていない可能性があるかもしれません。メリットを知ることで解約へのきっかけにつながるでしょう。
 

ネットでも情報収集が可能

インターネットでは多くのニュース系アプリが配信されています。そのため、情報収集したいのであれば、アプリを活用してみるといいでしょう。ネットニュースやアプリは無料で読めるものもあり、月々の契約料は必要ありません。
 
その上、複数のメディアやデータベースにアクセスすることで、異なる立場の情報や専門的な知見を得られたり、自分が知りたい情報やニュースについてより深く調べられたりするメリットもあります。無料で新聞に劣らない情報収集が可能です。
 

有事に備えた貯金が可能

新聞を解約することで、浮いた金額を貯金できるメリットがあります。新聞の契約により、月々3980円、年間で約4万8000円の出費が生じます。
 
解約すれば、この費用を貯金に回すことが可能です。将来的に、病気や事故で入院したり、家の修繕費が必要になったりすることもあるため、備えは重要です。備えの大切さやお金を貯金に回せることを考慮してみてください。
 

新聞の契約を辞めると金銭面に余裕が生まれる

月々の新聞代が3980円であれば、年間約4万8000円の出費が必要です。そのため、年金生活では収支のバランスが崩れる場合もあります。
 
読まない新聞の契約を継続することは、お金をむだにする行為につながっているといえます。新聞の契約を辞めるためには、収支のバランスや、辞めることで得られるメリットを知ることが重要です。
 

出典

厚生労働省　令和7年度の年金額改定についてお知らせします ～年金額は前年度から1.9％の引上げです～
総務省　家計調査／家計収支編　単身世帯・勤労者世帯・勤労者世帯以外の世帯
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー