50代独身です。最近「老後を全部一人で乗り切らなければいけないんだ」と不安になります…。独り身の場合、どれくらいの貯蓄があれば安心ですか？
そこで本記事では、50代独身の老後資金について、生活費や年金をもとに考えていきます。
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目次
50代独身の老後資金は「毎月の不足額」から考える
老後に必要な貯蓄額は、人によって大きく変わります。持ち家か賃貸か、年金額はいくらか、どの地域で暮らすかによって生活費が違うためです。
まず参考になるのが、単身高齢者の平均的な家計です。総務省の「家計調査年報（家計収支編）2024年」によると、65歳以上の単身無職世帯では、可処分所得が月12万1469円、消費支出が月14万9286円で、毎月約2万8000円の不足が出ています。可処分所得とは、税金や社会保険料を引いたあとに自由に使える収入のことです。
このデータから、年金などの収入だけでは生活費をまかないきれないケースがあると分かります。ただし、これはあくまで平均であり、実際には住まいの状況や健康状態、希望する暮らし方によって、必要な老後資金は変わります。
独り身の老後資金は住まいや年金額によって変わる
独り身の老後資金は、1500～2500万円程度を一つの目安にすると考えやすいでしょう。 前述した家計調査の不足分は、30年で約1000万円になります。ただし、これは平均的な生活費の不足分をもとにした金額であり、介護やまとまった医療費、住居費などは別に考える必要があります。
なお、家計調査では、65歳以上の単身無職世帯の「保健医療」は月8640円で、日常的な医療関連費は毎月の消費支出に含まれています。一方で、長期の介護や入院などのまとまった支出は、別に備えたい費用です。
生命保険文化センターの「2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、単身世帯の介護費用は一時費用が平均115万円、月々の費用が平均6万7000円、介護期間が平均48.7ヶ月です。
単純計算すると、介護費用の合計は約441万円になります。そのため、生活費の不足分約1000万円に、介護などへの備えとして400～500万円程度を上乗せし、約1500万円を一つの目安にすると考えられます。
また、賃貸の場合は、老後も家賃を払い続ける必要があります。例えば、家賃が月6万円の場合は年間72万円、20年で1440万円です。生活費の不足分約1000万円に家賃20年分を加えると、単純計算で約2440万円になります。そのため、家賃6万円の賃貸で老後も20年暮らす場合は、2500万円程度を視野に入れて準備すると考えやすいでしょう。
さらに、介護費用はこの計算に含めていないため、必要に応じて上乗せして考えることが大切です。
ただし、この金額は全員にそのまま当てはまるものではありません。年金額が多い人や家賃が低い地域に住む人は、必要額を抑えられる場合があります。
一方、年金額が少ない人や家賃が高い地域で暮らす人は、より多くの備えが求められるでしょう。そのため、平均額をそのまま使うのではなく、自分の年金見込み額や生活費、住居費をもとに計算することが大切です。
50代から老後不安を減らすには支出・年金・働き方を見直す
50代からでも、老後資金の準備は十分に進められます。まず取り組みたいのは、今の支出を見直すことです。特に通信費や保険料、サブスク、使っていない契約サービスや年会費のかかるクレジットカードなどは、見直しやすい項目です。月1万円削減できれば、10年で120万円の差になります。
次に、年金を増やす方法も確認しましょう。会社員として働く期間を延ばすと、厚生年金に加入する期間が長くなり、将来の年金額が増える可能性があります。60歳以降も無理のない範囲で働ける仕事を探しておくと、貯蓄を取り崩す時期を遅らせることにもつながります。
また、預貯金だけでなく、少額から資産運用を考えるのも一つの方法です。ただし、50代は運用期間が若い世代より短いため、大きな損失を取り戻す余地が小さくなります。そのため、投資をする場合は生活費や緊急時の資金を預貯金で確保したうえで、余裕資金の範囲にとどめましょう。
老後資金の目安は年金額と住居費から計算しよう
50代独身の老後資金は、生活費の不足分や住居費、介護費用などをもとに考える必要があります。持ち家で家賃負担が少ない人は1500万円程度、家賃6万円の賃貸で老後も20年暮らす場合は2500万円程度が一つの目安です。
ただし、必要額は年金額や生活費、住まいによって変わります。まずは年金見込み額を確認し、家賃や介護費用も含めて、自分に必要な貯蓄額を計算しましょう。
出典
総務省統計局 家計調査年報（家計収支編）2024年（令和6年）
厚生労働省 公的年金シミュレーター利用のご案内
公益財団法人生命保険文化センター 2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
