夫の夢は「釣り三昧の島暮らし」。定年後夫婦2人で“東京離島”へ移住した場合、年金だけで暮らせるのでしょうか？
東京都には伊豆諸島や小笠原諸島といった離島があり、「東京に住み続けながら島暮らしができる」という魅力があります。一方で、「年金だけで生活できるのか」「都会より生活費は安いのか」といった不安を感じる人もいるでしょう。
そこで今回は、東京都の離島への移住を想定し、標準的な夫婦の年金額をもとに、年金だけで生活できる可能性や、島暮らしで知っておきたい費用について解説します。
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目次
夫婦2人の標準的な年金額はどれくらい？
日本年金機構によると、令和8年度の厚生年金（夫婦2人分の老齢基礎年金を含む標準的な年金額）は月額23万7279円です。これは、平均的な収入で40年間会社員として働いた場合に受け取れる老齢厚生年金と2人分の老齢基礎年金（満額）の給付水準です。
年間にすると約284万7000円の収入となります。もちろん、実際の年金額は加入期間や収入によって異なるため、全ての夫婦がこの金額を受け取れるわけではありません。
しかし、定年後の生活設計を考える際のひとつの目安になります。仮にこの年金収入だけで生活すると考えた場合、毎月の生活費を23万円程度に収められるかどうかが大きなポイントです。
東京の離島なら年金生活は十分可能？ 生活費を考えてみる
東京の離島といっても、大島や三宅島、八丈島など島によって環境は異なりますが、家賃が都心より安いケースが多く、自然に囲まれた暮らしを送れることが魅力です。
例えば三宅島では、村営住宅の整備や空き家の活用も進められており、住まい探しの選択肢があります。
夫婦2人の生活費を例にすると、家賃が5～7万円程度、食費が5万円前後、水道光熱費や通信費が3万円程度、日用品や保険料などを含めても、月20万円前後で生活できるケースもあります。
そのため、標準的な年金額であれば、毎月数万円の余裕が生まれる可能性があります。そのお金を趣味の釣りや旅行、貯蓄に回すこともできるでしょう。
また、三宅島は「島のどこに住んでいても短時間で海へ行ける」といわれるほど海が身近な環境で、釣り好きにとっては魅力的な暮らしが実現しやすい地域です。
島暮らしは生活費だけでなく「島ならではの出費」にも注意
一方で、島暮らしには本土とは異なる費用もあります。例えば、食料品や日用品は船で運ばれるため、一部の商品は本土より価格が高くなることがあります。
また、欲しい商品がすぐ手に入らず、ネット通販を利用する機会が増える人もいます。通常サイズの荷物であれば、追加料金がかからず配送されるケースもありますが、離島では天候の影響で配送日数が延びることもあります。
さらに、専門的な治療や高度な医療が必要になった場合には、島外の医療機関を受診するケースもあります。その際は船や飛行機の交通費がかかるため、ある程度の予備資金を用意しておくと安心です。
加えて、自動車が生活必需品になる島も少なくありません。燃料代や車検、保険料などの維持費も考慮する必要があります。島での暮らしは自然を満喫できる反面、交通費や物流コストなど、都市部とは違った支出が発生することを理解したうえで資金計画を立てることが大切でしょう。
年金だけでも暮らせる可能性はあるが、余裕資金も準備しておくと安心
令和8年度の標準的な夫婦の年金額である月23万7279円を基準にすると、東京の離島であれば、生活スタイルによっては年金だけでも十分暮らせる可能性があります。特に家賃を抑えられれば、毎月の生活費に余裕が生まれるケースもあるでしょう。
ただし、島ならではの交通費や医療費、住宅の修繕費など、予想外の出費が発生することもあります。趣味の釣りを楽しみながら安心して暮らすためには、年金だけに頼るのではなく、ある程度の貯蓄を準備しておくことも重要です。
移住を検討している場合は、まずは実際に島を訪れ、生活環境や買い物のしやすさ、医療体制などを自分たちの目で確認してみることをおすすめします。理想のセカンドライフを実現するためにも、憧れだけで判断せず、生活費や暮らしやすさを具体的にイメージしながら準備を進めることが大切です。
出典
日本年金機構 令和8年4月分からの年金額等について
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
