父が“要介護2”もなり「4万円の介護用ベッド」を買おうとしたら、姉に「絶対に月1500円のレンタルにすべき」と反対された！ 買ったほうが安いのにナゼ？ 介護の実態から見た注意点
目先の金額だけを見ると、買い切りのほうが安く感じるかもしれませんが、介護の実態に照らし合わせると、レンタルのほうが合理的な場面が多くあります。本記事では、介護用ベッドの購入に潜む注意点と、介護保険を使ったレンタルのメリットについて解説します。
2級ファイナンシャルプランナー技能士
要介護2なら「介護保険」が使える。レンタルの仕組み
要支援や要介護1といった要介護認定の段階が軽度の人の場合、原則として介護保険でベッドをレンタルすることはできません。しかし、「要介護2」以上の認定を受けている場合、介護保険の「福祉用具貸与」という制度を利用して、特殊寝台（介護用ベッド）をレンタルすることができます。
なお、要介護1以下の人でも、医師の医学的所見やケアマネジャーによる適切なケアマネジメントを通じて市町村が必要と確認した場合には、例外的に給付が認められるケースがあります。気になる人は担当のケアマネジャーに確認してみましょう。
この制度を利用すると、費用の1割（所得によっては2割または3割）を負担するだけで済みます。高機能な数十万円クラスのベッドを、月額1000～1500円程度の負担で借りられるケースもあります。
4万円という金額だけを見れば安く感じるかもしれませんが、長期間にわたる安全性や快適性を考慮すると、介護保険のレンタル制度の活用を検討する価値があります。
「買い切り」の前に知っておきたい3つの注意点
「数年使い続けるならレンタルのほうが割高になるのでは」と思うかもしれません。しかし、介護用ベッドの買い切りには、金額の損得だけでは測れない点がいくつかあります。
身体の状態の変化に対応しにくい
介護を受ける人の身体の状態は、数ヶ月単位で変化することがあります。最初は手すりにつかまって自力で起き上がれていても、徐々に筋力が低下し、より細かい角度調整機能や床ずれ防止用の特殊なマットレスが必要になる場合があります。
レンタルの場合、身体の変化に合わせて機種や付属品を変更できますが、買い切りの場合は買い直しが必要になることがあります。介護保険の貸与制度は、まさにこの「身体状況の変化に応じた適時・適切な提供」を原則としており、状況に合わせた交換がしやすい仕組みになっています。
故障した際の修理費が自己負担になる
電動ベッドのモーターなどが故障した場合、自費で購入したベッドは修理費や出張費が発生します。レンタルの場合は、定期的なメンテナンスが含まれており、故障時には代替品と交換してもらえることが多いです。
不要になった際の処分が難しい
介護用ベッドはモーターや鉄枠が使われており、重量が70～100キロ近くになることもあります。施設入所などでベッドが不要になった際、専門の回収業者に依頼する費用が発生することがあります。レンタルであれば、不要になった際に業者が回収に来てくれます。
まとめ
介護用ベッドのレンタル料には、状態に合わせた機種の変更、定期的なメンテナンス、不要時の回収といったサポートが含まれている場合が多いです。
買い切りとレンタルのどちらが適切かは状況によって異なりますが、介護保険が使える場合は、まず担当のケアマネジャーに相談した上で、利用できる制度を確認してみることをおすすめします。
執筆者 : 高橋祐太
2級ファイナンシャルプランナー技能士
