そこで定年後に年金以外の収入を増やすには今何をしておくべきか詳しく見ていきましょう。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
ファイナンシャルプランナー
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ファイナンシャル・プランナー
住宅ローンアドバイザー ,宅地建物取引士, マンション管理士, 防災士
サラリーマン生活２４年、その間１０回以上の転勤を経験し、全国各所に居住。早期退職後は、新たな知識習得に貪欲に努めるとともに、自らが経験した「サラリーマンの退職、住宅ローン、子育て教育、資産運用」などの実体験をベースとして、個別相談、セミナー講師など精力的に活動。また、マンション管理士として管理組合運営や役員やマンション居住者への支援を実施。妻と長女と犬１匹。
今後の人生プランのシミュレーションをしておく
今から定年後にどれくらいのお金が必要になるのかを、あらかじめシミュレーションしておくと大体の目安がわかるので安心できます。もちろん大体いくら必要になるかということが分かればよいのでそれほど詳しく計算する必要はありませんが、正確に把握しておきたいという人はキャッシュフロー試算表を作っておくとよいです。
先取り貯金を利用する
定年後の資金を少しでも多く貯めておくには、今から毎月貯金をしておくことが重要です。しかし毎月貯金をしようとしても、最初の頃は欠かさずにできてもだんだん面倒くさくなったり、今月は貯金しなくても良いかと考えたりしてうまく貯蓄できない人も少なくありません。
そこで有効なのが先取り貯金です。先取り貯金をすれば貯金のし忘れも防げ、毎月確実に貯金していくことができるので非常に便利です。
例えば毎月自動で3万円貯金するように設定しておけば年間で36万円、10年で360万円、20年で720万円そして30年だと1080万円も貯金することができます。
今ある資金を使って資産運用をする
日本では銀行にお金を預けても金利が驚くほど低いため、元金が増えるという事はほとんどありません。金利が高めの定期預金でもせいぜい0.25%ほどです。
つまり毎月頑張って5万円預け続けたとしても30年後は約1900万円程です。1900万になれば十分だという人もいるかもしれませんが、仮に貯金から株等の資産運用に変更し、年利3％の利益が出たとすると、30年後は約3000万円になります。差額は1000万円と非常に大きいため、資産運用は試してみる価値があります。
もし自分で株式投資をしてうまくいく自信がなければ、投資信託でプロに任せてみるのもよいでしょう。
国の税制優遇制度を利用する
国の税制優遇制度をうまく利用していくというのも1つの方法です。例えば、NISAの場合、年間120万円までの投資であれば、株式や投資信託等で得た利益が非課税になります。
また個人で拠出した掛け金を、自分で選んだ商品を運用して資産を作るiDeCoもあるので、これも利用するとよいです。この制度は利息や運用益が非課税で、さらに受け取る時も税制優遇があり、加えて掛け金全額が所得控除となるため、うまく資産運用することができます。
貯金や資産運用等、できることはたくさんあるので老後対策は1日でも早く始めましょう。
定年後に安心して暮らしていくには資金が必要です。そのために今からできることはいろいろあります。今後の人生プランのシミュレーションをして目標を作り、毎月少しでも良いので確実に貯金をしたり資産運用をしたりすることが重要です。また便利な税制優遇制度もあるので、これらも上手に利用しましょう。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
監修：高橋庸夫
ファイナンシャル・プランナー
