更新日: 2024.01.17 iDeCo(確定拠出年金)

iDeCoとつみたてNISAの金融機関はそろえるべき? 後で変更できる?

iDeCoとつみたてNISAの金融機関はそろえるべき? 後で変更できる?
iDeCoやつみたてNISAなど、税制優遇を受けられる制度を活用して、資産運用を始めようと考えている人は多いでしょう。そのなかには、いざ両方の口座を開設するときになって「金融機関はそろえたほうがいいの?」と悩んでしまった人もいるのではないでしょうか。
 
そこで本記事では、iDeCoとつみたてNISAの金融機関をそろえるべきか、という疑問に答えるとともに、金融機関をそろえた場合、分けた場合のメリットや後から金融機関を変更する方法を紹介します。iDeCoやつみたてNISAの金融機関選びの参考にしてください。

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iDeCoとつみたてNISAの金融機関は同じでも別でもよい

結論から述べると、iDeCo(個人型確定拠出年金)とつみたてNISAの口座を開設する金融機関は、同じでも別であっても運用には何ら支障ありません。iDeCoとつみたてNISAの金融機関をそろえる方法と別にする方法には異なる利点があるため、自身のニーズに合わせて好きなほうを選びましょう。
 
以下で、iDeCoとつみたてNISAの金融機関を同じにする場合、別にする場合のメリットをそれぞれ紹介します。
 

iDeCoとつみたてNISAの金融機関をそろえるメリット

iDeCoとつみたてNISAの口座を開設する金融機関をそろえる主なメリットとして、次の2つが考えられます。

●管理が便利になる
●ポイントをまとめて貯めやすくなる

金融機関にもよりますが、同じ金融機関にiDeCoとつみたてNISAの口座を開設すると、1つのIDで両方の口座にログインできるなど、運用を管理する際の利便性が上がる可能性があります。複数のIDやパスワードを管理するのが苦手な人などは、同一金融機関に両方の口座を開設すると管理が楽になるでしょう。
 
また、銀行やカード、キャッシュレス決済などのポイントプログラムを利用している場合、よく利用しているポイントプログラムと連携している金融機関に、iDeCoとつみたてNISAの口座をまとめる考え方もあります。同じポイント経済圏に口座を集約することで、キャンペーン開催時などにポイントを効率よく貯められるでしょう。
 

iDeCoとつみたてNISAの金融機関を別にするメリット

iDeCoとつみたてNISAの金融機関を分けるメリットは、それぞれの取扱銘柄や手数料の金額などの特徴に合わせて、自分の希望に合った金融機関を別個に選べる点にあります。
 
特に、取扱銘柄は金融機関選びの大切なポイントです。iDeCoやつみたてNISAの取扱銘柄のラインアップは、金融機関ごとに違います。
 
安易に同じ金融機関を選ばず、銘柄のラインアップの特徴を見ながらiDeCoとつみたてNISAの金融機関をそれぞれじっくり選ぶことで、自分が運用したい銘柄に投資しやすい環境が作れるでしょう。
 

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iDeCo、つみたてNISAの金融機関は後から変更が可能

iDeCoとつみたてNISAの金融機関はいずれも、一度口座を開設した後での変更が可能です。
 
■iDeCoの金融機関(運営管理機関)の変更方法
iDeCoの金融機関を変更したい場合、変更先の金融機関から「加入者等運営管理機関変更届 (K-004)」を取り寄せて記入し、返送しましょう。なお、変更手続きには書類提出後2~3ヶ月かかります。
 
また、金融機関によって手数料負担が発生するケースがあることにも留意しておきましょう。
 
■つみたてNISAの金融機関の変更方法
つみたてNISAを運用するNISA口座を変更する場合は、口座を開設している金融機関に口座変更を申し込み、手続きしましょう。
 
なお、つみたてNISA口座の変更は、年単位でしか行えません。変更を希望する際は、変更したい年の前年10月1日から変更したい年の9月30日までに手続きの完了が必要です。また、変更したい年の1月1日以降に変更前の金融機関で買い付けがあった場合、その年の金融機関変更はできないため注意しましょう。
 

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特徴に合わせて利用しやすい金融機関を選ぼう

iDeCoとつみたてNISAの金融機関は、同じでも別でも問題ありません。管理の利便性やポイント連携、取扱銘柄の違いなどを比べて、自分にとって利用しやすいほうを選ぶとよいでしょう。
 
また、iDeCoとつみたてNISAの金融機関は、後から変更ができます。それぞれ手続きの方法やタイミングに違いがあるため、しっかり確認してから手続きしましょう。
 

出典

金融庁 本音が飛び出す! つみたてNISA座談会(第7回)
国民年金基金連合会 iDeCo公式サイト よくあるご質問
金融庁 NISA Q&A
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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