無数にある投資信託。投資信託にはどんな種類があるの？

確定拠出年金制度を活用し、貯蓄・運用できる金融商品には「預貯金」・「保険」・「投資信託」の3つがあります。
預貯金は主に定期預金、保険については多くが個人年金保険であるため、なんとなくイメージしやすいかもしれません。
 
しかし、投資信託となるとなんだかよく分からない……。
でも、定期預金や個人年金保険よりはお金が増えそうというイメージがあるかもしれません。
 
投資信託の基礎の基礎について確認していきたいと思います。

投資信託ってなに？

投資信託は一言でいうと、いろいろな銘柄が入っているパッケージ化された金融商品です。
例えば株式型の投資信託には、いろいろな株式がその中に組み入れられています。
また、債券型の投資信託では、債券、例えば国債などの比較的安全性の高い金融商品が組み込まれています。
 
仕組みとしては、投資家から資金を集め、集まった資金を活用し株式や債券などの購入に充てます。
そして、資金を投じてくれた投資家に対し分配するという仕組みです。
投資信託は市場で取引されるため、株式のように値が付きます。
これを基準価額といいますが、基準価額を基に市場で売買が行われています。
確定拠出年金制度を活用し投資信託で運用する人も投資家です。
投資家のメリットは、基準価額が上昇し、売却すれば売却益が得られ、定期的に分配金が配分されることです。
 
これとは対照に、投資信託に組み入れられる側、例えば株式会社の場合、自分の会社の株式を買ってくれるわけですから、その見返りに資金調達を受けることができます。
投資信託は、単なる資産運用上の金融商品の1つと受け止められやすいかもしれませんが、このような仕組みを知ると、現代社会では必要不可欠なものになっていることが分かります。
 
投資信託は、数えたら切りがないほど無数にありますが、大きな分類を知っておくと銘柄を選びやすくなります。
 
（1）金融商品ごとの分類
大雑把に投資信託の種類を見ると、「株式型投資信託」、「債券型投資信託」、「不動産投資信託（REIT）」、「商品（コモディティ）投資信託」に大別されます。
これに加え、金融商品の種類にかかわらず、いろいろな金融商品が組み入れられている投資信託を「バランス型投資信託」といいます。
 
一般的にイメージしやすいのは株式型投資信託や債券型投資信託かもしれませんが、株式型投資信託は、例えばトヨタやNTTなどの個別株がこの中に組み入れられているもの、債券型投資信託は主に国債などの債券が中心となって組み入れられています。
 
また、不動産投資信託（REIT）ではオフィスビルやテナント、マンションなどの不動産が対象となっていて、商品（コモディティ）投資信託では、金や原油などの商品先物取引銘柄が主な投資対象となっています。
 
（2）国・地域による分類
（1）は主な投資対象ごとの分類ですが、投資対象地域による分類もあります。
これは「国内型」と「海外型」の違いです。
国内型は日本国内のことを意味しますが、海外型は日本以外の国・地域を投資の対象としています。
海外型における日本以外の国・地域とは文字どおり、外国。つまり、アメリカや中国、ドイツといった分類もありますが、北米やヨーロッパなど広範な地域による分類もあります。
 
（3）購入のタイミングによる分類
「単位型（ユニット型）」と「追加型（オープン型）」といった分類もあります。
単位型（ユニット型）は投資信託の募集期間中しか買えないもの、追加型（オープン型）は募集期間に関係なくいつでも買えるものです。
今は追加型（オープン型）の投資信託が主流となっており、オープンファンドといった言葉をよく見かけるかもしれません。
これは追加型の投資信託という意味ですので、この言葉に出会ったらいつでも買える投資信託だなと思ってください。
 
他にもベンチマークによる分類や分配金があるかどうかなど、いくつかの分類方法がありますが、この3つだけ押さえておけば十分かと思います。
 

まとめ

金融商品というものは基本的にはややこしいものです。
しかも、投資信託だけでなく株式や債券、商品など、他にもいろいろな種類の金融商品が存在します。
これらを1つずつつぶさに理解するとなるとかなりの時間や労力がかかり、資産運用をしようと思わなくなるかもしれません。
要はポイントを理解すること。
 
投資信託を選ぶ際は、まず、株式型や債券型などの金融商品による分類と国内型・海外型といった国・地域による分類、そして、単位型・追加型という購入のタイミングによる分類の3つだけ押さえておけば、無数にある投資信託のうち、どれを選べばいいかの入り口が見つかりやすくなります。
 
投資信託の分類については基礎の基礎ですが、長い目で運用をしていきたいという場合は、少しずつ自分なりに勉強していくようにしましょう。
 
執筆者：重定賢治
ファイナンシャル・プランナー（CFP)