更新日: 2022.12.01 株・株式・FX投資

(2)日経平均株価指数における利確ポイントの想定方法。

(2)日経平均株価指数における利確ポイントの想定方法。
前回は、利益確定(利確)の意味と方法について説明しました。S&P500のチャートを用い、どの水準が利確のポイントになるのかを探りましたが、今回は日経平均株価指数について、どのように利確を考えていけばいいか学んでいきましょう。
 
※この記事は2022年11月17日時点の情報を基に執筆しています。記事の内容は、あくまでも資産運用の方法を提示するものであり、実際の投資において相場がこうなると断定するものではないことをご理解ください。
重定賢治

執筆者:重定賢治(しげさだ けんじ)

ファイナンシャル・プランナー(CFP)

明治大学法学部法律学科を卒業後、金融機関にて資産運用業務に従事。
ファイナンシャル・プランナー(FP)の上級資格である「CFP®資格」を取得後、2007年に開業。

子育て世帯や退職準備世帯を中心に「暮らしとお金」の相談業務を行う。
また、全国商工会連合会の「エキスパートバンク」にCFP®資格保持者として登録。
法人向け福利厚生制度「ワーク・ライフ・バランス相談室」を提案し、企業にお勤めの役員・従業員が抱えている「暮らしとお金」についてのお悩み相談も行う。

2017年、独立行政法人日本学生支援機構の「スカラシップ・アドバイザー」に認定され、高等学校やPTA向けに奨学金のセミナー・相談会を通じ、国の事業として教育の格差など社会問題の解決にも取り組む。
https://fpofficekaientai.wixsite.com/fp-office-kaientai

利確ポイントの推定

以下は、2022年11月17日の後場(午後の市場)のオープン後における日経平均株価指数の日足チャートです。上段がチャート、中段がMACD、下段がRSIとなっています。
 
MACDは上昇トレンド継続中で、RSIは少し割高に位置していることから、日経平均株価指数はもう少し上昇することが見て取れます。このようなシナリオで、利確水準を推定していきます。
 
【図表1】 日経平均株価指数(日足)
 


 
出典:TradingView Inc. 「TradingView」
※解説を目的に使用しています。
 
日経平均株価指数の場合、図表1のチャートに描画している3本の黒い横線が強力な節目ラインになっています。1番上の線がおおよそ「28400円」水準ですが、現在、この手前で頭を抑えられています。
 
まず、この水準が利確ポイントになります。
 
この水準は、確かに非常に強いレジスタンスライン(上値抵抗線)ではありますが、MACDも、RSIも、まだ上目線であるため、「28400円」水準は突破してくるであろうと推定します。
 
こうした場合、次に来るレジスタンスライン(上値抵抗線)は、おおよそ「28672.89円」と「28799.93円」になっているため、MACDとRSIも含めて考えると、現状では上がるならその辺までだろうと推測します。
 
このレンジが突破されると、その上にあるのが「29144.88円」と「29245.02円」です。ただし、この水準は2022年8月17日からの下落相場に対する全戻し水準に当たるため、2022年10月3日から始まった上昇相場の最大天井地点であろうと考えることができます。
 
また、チャートに記されている赤色のトレンドラインに着目すると、「28672.89円」から「28799.93円」のレンジとクロスしていることが分かります。このような点を踏まえると、利確ポイントは「28700円」程度であろうと推定することができます。
 
先ほどのチャート画面にフィボナッチ・リトレースメントを描画すると、「28474.79円」がフィボナッチ・リトレースメント「0.786」の水準であることが分かります。やはり、「28400円」~「28500円」の水準が非常に強い抵抗帯となっているようです。
 
【図表2】 日経平均株価指数(日足)
 

 
出典:TradingView Inc. 「TradingView」
※解説を目的に使用しています。
 

まとめ

ここまでの説明から日経平均株価指数の場合、利確ポイントは「28400円」~「28500円」の価格帯と、「28700円」水準が可能性としては高いであろうと予測を組み立てていきます。
 
利確については欲張って深追いせず、天井をつける手前で相場から降りることに努める必要があります。すでに天井をつけていると思うなら利確をしてもいいでしょうし、もう少し上がると予測するなら、レジスタンスライン(上値抵抗線)の位置を踏まえて判断するといいでしょう。
 

出典

TradingView Inc. TradingView
 
執筆者:重定賢治
ファイナンシャル・プランナー(CFP)

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