更新日: 2023.01.04 その他資産運用

インフレと円安で貯金が減る? 不況時代を生き抜くうえで知っておくべきポイント

インフレと円安で貯金が減る? 不況時代を生き抜くうえで知っておくべきポイント
2020年初頭から続いている新型コロナウイルス感染症の世界的影響や、世界情勢の変動等の影響から、日本ではインフレと円安が続いています。私たちの生活への影響も少なからず発生していて、特に物価上昇は顕著です。このような状況が続けば、将来的に私たちの貯金が減るかもしれません。
 
そこで本記事では、これからの不況時代に備えるために、今からでもできることについて紹介します。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

インフレと円安が私たちの生活に与える影響とは?

まず、インフレと円安についてのポイントから紹介します。
 
インフレとはインフレーションの略称で、継続的に物価が上がり続ける状態のことです。インフレでは一般的に通貨の価値が下がることが特徴です。円安とは、円の他通貨に対する相対的価値が相対的に少ない状態のことです。つまり、円安では交換できる外貨が少ない状態です。
 
インフレと円安は、私たちの生活にあまり良い影響はないように感じます。インフレと円安が継続または加速することで、私たちの資産はなかなか増えづらい状況になります。そのためできる範囲で対策をとることをおすすめします。
 

【PR】資料請求_好立地×駅近のマンション投資

【PR】J.P.Returns

おすすめポイント

・東京23区や神奈川(横浜市・川崎市)、関西(大阪、京都、神戸)の都心高稼働エリアが中心
・入居率は99.95%となっており、マンション投資初心者でも安心
・スマホで読めるオリジナルeBookが資料請求でもらえる

節約と分散投資で少しでも将来に備えよう

インフレや円安が続くことで、これまでよりも消費支出が増えるおそれがあります。また、インフレや円安になるとすぐには正常には戻らないため、一定期間の支出増に備えておく必要があります。
 

長期分散投資をして資産を増やしながら守ろう

インフレが続くことで、その期間は消費支出が増えることは免れません。なるべく節約を意識することと並行して、将来の資金作りのために分散投資もおすすめです。
 
インフレが続くことで、これまで貯めてきたお金を使わざるを得ない場面があるかもしれません。貯金が減るのは一瞬ですが、貯めるのは長期間かかります。そのため、少しでも効率よくお金を貯めていくためには、安全に増やしながら備える工夫が必要です。
 
具体的には、長期的な積み立て投資がおすすめです。制度でいうと「iDeCo」や「つみたてNISA」などがあります。iDeCoやつみたてNISAは、その制度内で購入できる商品が決まっているため、どれを選んでもリスクの高い商品はありません。さらに税制上の優遇もあるため、インフレ化においては積極的に取り入れたい制度です。
 
このように、単に預貯金で備えるのではなくひと工夫をしていきましょう。少しでも私たちの家計にとってメリットのある制度を活用していくことが、これからを生き抜くポイントになります。
 

まとめ

インフレや円安は、いつ終わるか分かりません。その間は少しでも工夫をして、ご自身の生活を守りながら生活をしていくことが先決です。普段の買い物から節約意識を高めておくことも大事ですが、並行して預貯金にひと工夫してみましょう。
 
iDeCoやつみたてNISAなど、税制上の優遇が受けられる制度の活用がおすすめです。インフレや円安による不況の時代だからこそ、将来的な資金作りも無理のない範囲で対策していきましょう。
 

出典

独立行政法人日本貿易振興機構 JETRO 世界の2022年インフレ率は7.4%、供給混乱は2023年も、IMF経済見通し
公益財団法人日本経済研究センター 円安が日本経済に与える影響
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

PR
FF_お金にまつわる悩み・疑問 ライターさん募集