iDeCoやつみたてNISAで金融機関の選択に失敗した！変更はできるの？注意点は？

配信日: 2023.01.23

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iDeCoやつみたてNISAを始めたものの、選びたい商品がなかったりサービスの使い勝手が悪かったりで、金融機関選びを後悔している人も多いのではないでしょうか。iDeCoやつみたてNISAは、金融機関の変更が可能です。

本記事では、iDeCo・つみたてNISAの金融機関変更の方法や変更時の注意点をまとめました。金融機関を変えたいと考えている人は、ぜひ参考にしてください。

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執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

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1 iDeCo・つみたてNISAの金融機関は変更できる
2 iDeCo・つみたてNISAの金融機関を変更する際の注意点
3 注意点を理解して金融機関変更を検討しよう

iDeCo・つみたてNISAの金融機関は変更できる

　
「選択できる商品のラインアップがいまいち」「手数料が高い」「サービスが不満」など、iDeCoやつみたてNISAの金融機関選びに失敗したと感じるときは、あとから金融機関の変更ができます。金融機関の変更方法や変更可能なタイミングはiDeCoとつみたてNISAで異なるため、以下でそれぞれチェックしましょう。

iDeCoの金融機関の変更方法

　
iDeCoの金融機関（運営管理機関）を変更するときは、変更したい金融機関から申込書を取り寄せて記入し、返送する必要があります。手続きに必要な書類は、次の3点です。

●加入者等運営管理機関変更届
●確認書
●本人確認書類

手続きが完了すると、次の書類が送られてきます。

●移換完了通知書
●お取引報告書
●口座開設のお知らせ
●コールセンター／インターネットパスワード設定のお知らせ

運用開始時には、変更先の金融機関の手続きに従って、運用商品の配分設定を行う必要があります。

つみたてNISAの金融機関の変更方法

　
つみたてNISAの金融機関を変更する際には、変更前の金融機関と変更後の金融機関の両方で手続きする必要があります。

1.変更前の金融機関⇒「金融商品取引業者等変更届出書」の提出、「勘定廃止通知書」の交付
2.変更後の金融機関⇒変更前の金融機関が交付した「勘定廃止通知書」と「非課税口座開設届出書」の提出

まず、変更前の金融機関の手続き方法に従い、勘定廃止通知書の交付を受けましょう。変更後の金融機関に勘定廃止通知書と非課税口座開設届出書を提出すると変更手続きが完了します。

なお、つみたてNISAの金融機関変更は、変更したい年度の前年10月1日〜変更したい年度の9月30日までに手続きを完了している必要があります。
また、変更したい年度にすでに変更前の金融機関での買付けがあると、その年度は金融機関の変更ができません。

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iDeCo・つみたてNISAの金融機関を変更する際の注意点

　
iDeCo、つみたてNISAの金融機関は簡単な手続きで変更できますが、変更にあたって「こんなはずじゃなかった……」とならないために、次のような点に注意が必要です。

●変更が完了するまでに時間がかかる
●変更前の運用商品は新しい口座に移せない
●変更手数料がかかることがある（iDeCo）

以下で、それぞれ詳しく説明します。

変更には時間がかかる

　
iDeCoやつみたてNISAの金融機関変更手続きには時間がかかります。手続き期間中は運用にブランクが生じるため注意しましょう。

手続きにかかる期間はおおよそ次のとおりです。

●iDeCo：2ヶ月程度
●つみたてNISA：2～3週間以上（勘定廃止通知書の交付：1週間程度、勘定廃止通知書の税務署による確認：1～2週間、口座開設手続き：金融機関による）

変更前の運用商品は新しい口座に移せない

　
iDeCoやつみたてNISAの金融機関変更時には、新しい金融機関に運用商品の移動ができません。

iDeCoの場合は、前の金融機関で運用していた商品を売却して現金化し、変更先の金融機関が提示する運用商品を新たに指定することになります。つみたてNISAでも運用商品は新口座に移動できません。ただし、非課税期間が終わるまでは、前の口座で引き続き非課税で保有し続けることが可能です。
　　　　　

手数料がかかることがある（iDeCo）

　
iDeCoの金融機関を変更する際、変更先の金融機関によっては4000円程度の手数料が必要な場合があります。コストを抑えたいのであれば、変更先の金融機関を決める前に、変更時の手数料の有無について必ずチェックしておきましょう。

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注意点を理解して金融機関変更を検討しよう

　
iDeCoとつみたてNISAの金融機関は、必要に応じて変更できます。自身のニーズに合う金融機関に変更することで、商品選択や各種サービスの利用がより快適になるでしょう。

ただし、手続きに時間がかかること、変更前の運用商品を新しい口座に持ち出せないことなどの注意点があるため、理解したうえで変更を検討することが大切です。