更新日: 2024.02.09 NISA

つみたてNISAがはじまったときから毎月3万円投資していたら、今頃どのくらいに増えていたのでしょうか?

つみたてNISAがはじまったときから毎月3万円投資していたら、今頃どのくらいに増えていたのでしょうか?
「つみたてNISAがはじまった段階で投資をスタートしていたら、どれくらい増えていたの?」との疑問を持つ人もいるでしょう。投資していた金融商品によるものの、つみたてNISAで投資をしていれば、お金が増えていた可能性があります。
 
本記事では、つみたてNISA開始時から投資していた場合どれくらい増えたかについてシミュレーションしました。2024年からはじまった新NISAについても合わせて紹介しますので、NISAについて知りたい人は参考にしてください。
FINANCIAL FIELD編集部

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つみたてNISAとは?

つみたてNISAは、特に少額投資を支援する制度で、2018年にスタートしました。つみたてNISAで得た利益は非課税で、長期・積み立て・分散によってリスクをおさえられる点が特徴です。投資をしたことがない人であっても、利用しやすい制度でしょう。
 
つみたてNISAの制度は2023年末で終了しているものの、終了後も非課税枠で運用を続けられます。しかし、つみたてNISAの非課税期間は20年である点に注意しましょう。非課税期間が終わっても運用は続けられるものの、課税対象となります。
 

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2018年からつみたてNISAに投資していた場合

つみたてNISAがはじまった2018年から終了した2023年までの5年、つみたてNISAに投資していたらと考える人もいます。そこで本項では、つみたてNISAを活用して5年投資していた場合の資産運用シミュレーションを紹介します。
 
なお、つみたてNISAは年間投資額の上限が40万円で、月に約3万3000円までしか投資できません。本項では、月に3万円を投資していたと想定してシミュレーションしました。
 

月3万円・利回り3%の場合

月3万円で利回り3%の低リスク金融商品に5年投資した場合を見ていきましょう。その場合、資産は193万9000円(元本180万円・運用収益13万9000円)となっています。
 

月3万・利回り5%の場合

つみたてNISAで利回り5%の金融商品に月3万円、5年投資していた場合の資産は204万円(元本180万円・運用収益24万円)です。
 

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おすすめポイント

【NISA】
・投資できる商品が多い
・NISA口座での国内株式 売買手数料0円
【つみたてNISA】
・幅広い投資信託ラインナップ
・100円から積立がスタートできる

つみたてNISAと新NISAの違い

つみたてNISAは、2023年末に投資可能期間が終わりました。一方で2024年からは、新しいNISAがスタートしています。新NISAは、NISAの抜本的拡充および恒久化のために導入されました。
 
つみたてNISAと新NISAの違いは何でしょうか。図表1にて比較しました。なお、ここで比較するのは新NISA内の「つみたて投資枠」であり、「成長投資枠」ではありません。
 
【図表1】

つみたてNISA 新NISA(つみたて投資枠)
年間投資枠 40万円 120万円
非課税保有期間 20年間 無期限化
非課税保有限度額 800万円 1800万円
口座開設期間 2023年まで 恒久化
投資対象商品 金融庁の基準を満たした、長期の積み立て・分散投資に適した投資信託
対象年齢 18歳

※金融庁「新しいNISA」をもとに筆者作成
 
つみたてNISAと新NISAのつみたて投資枠で取り扱われる金融商品はほぼ同じです。しかし、年間に投資できる額・保有期間・保有限度額が拡充されています。
 
つみたてNISAを利用していて新しいNISAに移行する場合、特に手続きは必要ありません。新しい制度が開始されると、これまでの取引口座に新しいNISA口座が設定されます。また、これまでの保有商品は今後もつみたてNISA口座で運用され、当初の予定通り20年間は非課税で保有できます。売却も自由ですが、新しいNISA口座への移管はできません。
 

NISAは長期的な目で見て運用していこう

つみたてNISAがはじまったときから5年かけて運用していた場合、お金は増えていた可能性があります。しかし、NISAは長期的に運用することを目的としているため、5年という短い期間ではなく、10年20年先を見越して運用していくと良いでしょう。
 
2024年からは新NISAとなり、抜本的拡充・恒久化が図られています。デメリットも含めて検討し、NISAを利用するかどうか決めましょう。
 

出典

金融庁 2023年までのNISA
金融庁 つみたてNISAの概要
金融庁 資産運用シミュレーション
金融庁 新しいNISA
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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