凪のような相場は長くは続かない？

2018年の年末の相場急落から一転。2019年には世界のGDPの4割を占める米中二大大国による政策の後押しによって、12月の急落の半値戻し以上にまで順調に株価は上昇を続けています。
 
急落の三大要因であった、米中貿易紛争、米国長短逆イールド、中国景気減速懸念が見事に払拭されましたが、ここから先、お花見気分に浸ったままでいると、とんでもない冷や水を浴びせられる可能性があります。
 

世界各国の株価上昇は政策支援によることを確認

思えば2019年に入ってからの上昇は、すべて政策当局の意向によるもので、実体経済や企業業績を反映したものではないことに注意する必要があります。一言で言ってしまえば、今の上昇は「期待」で支えられているのです。
 
金融商品の価格は、ファンダメンタルズ（実態）と需給（上がるのではないかという期待のもとにお金が流入してくる、あるいは下がるのではないかという懸念のもとにお金が流出する）で決まります。
 
このうちファンダメンタルズが伴っていないのに需給で上昇していることを確認しておかなければなりません。
 

実体と需給の乖離（かいり）が「バブル」

前述の2つの要因、実体の企業業績・経済成長力と政策による需給面からのサポートの乖離がバブルです。
 
時間がどれだけかかるかは、その時々の政治情勢などにも影響されますが、長期的には必ず実態企業業績の何倍まで買われてしかるべきかという適性価額に収束されますから、必要以上な支援はバブルを発生させることになります。
 

こんな時には中立ポジションで

では、来るべき下げに備えて今からできることは何でしょう。
 
投資において、「どの銘柄（金融商品）に投資をしようかという『買い』」のアクションよりも逃げ時である『売り』のアクションのほうが難しいものです。
 
なぜなら、基本的に「あえて『売る』」という場合、買った時よりも収益が得られた場合は「より収益が得られると思われる銘柄」へのスイッチングでない限り、「もっと保有していればもっと収益が得られるかもしれない」という後ろ髪をひかれる状態になりアクションは先延ばしになりがちです。
 
今回の場合、今の適温相場では代替商品がありません。仮に利益確定をしたところで新たな投資先が見つかっていなければ宙に浮いてしまいます。
 
そういう時は、収益が出ている銘柄（金融商品）について収益分だけ削って特定の銘柄へ過度に偏重しないよう微調整を試みてみると安心できます。
 
執筆者：柴沼直美（しばぬま なおみ）
ＣＦＰ(R)認定者