42歳から「月5万円」でNISAを始めたいです。「S＆P500がいい」「オルカンがおすすめ」など言われますが、実際どちらがいいですか？“メリット・注意点”をそれぞれ比較
現在余剰資金があり、老後のためのお金を用意したいのであれば、NISAでの積み立てがおすすめです。本記事では、友人から聞いたNISAを始める際、S&P500とオルカンどちらがよいのかなどを解説します。
2級ファイナンシャル・プランニング技能士
NISA制度の基本情報
NISAは、少額から投資をおこなうため2014年に開始された、少額投資非課税制度です。イギリスのISAをモデルにしており、NISA（Nippon Individual Savings Account）という名称がつけられました。
NISAの投資枠は、つみたて枠と成長投資枠の2種類があり、最大1800万円まで利用できます。通常、投資で得た利益は約20％の税金を納付しなければなりませんが、NISA口座の枠内であれば税金がかからない点が最大の魅力です。現在では、非課税保有期間が無制限に変更され、長期にわたって資産運用ができるため、老後資金の確保に向いています。
S&P500とは
今回は42歳で友人からNISAをすすめられて、預金500万円から毎月5万円ずつ積み立てようと考えているケースを取り上げます。友人からは「S&P500かオルカンでいいよ」と言われたけれど、今まで投資をしたことがなく、結局どちらがいいのかは分かりません。
S&P500は、アメリカの代表的な企業500社に投資でき、世界最大の経済大国の恩恵を受けられます。AppleやAmazon、Microsoftなどの世界トップの企業に分散投資できるため、オルカンよりもリターンは高い傾向があります。
ただし、投資対象がアメリカ1国に集中しており、米国経済が崩れると影響が大きいといったデメリットもあります。また、円高になると円換算の利益が目減りする為替リスクもあり、投資する際は注意が必要です。
オルカンとは
オルカンとは、一般的に「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」の略称で、アメリカや日本、ヨーロッパや新興国など約3000銘柄に分散できる投資商品です。1本で世界50ヶ国の株式に分散投資でき、世界経済の成長の恩恵を受けながら、投資におけるリスクを軽減できるのがメリットです。
ただし、アメリカの構成比率が60％を超えており、2番目に続く日本が約5％、3位のイギリスが3％です。つまり、オルカンであってもアメリカの影響が強く、為替リスクからは逃れられません。アメリカ経済が崩れた際、S&P500よりは影響を受けないと予想されますが、暴落は避けられないでしょう。
S&P500とオルカンどちらがよい？
それでは、結局どちらがよいのでしょうか。投資家によって意見が分かれるところですが、今までAmazonやGoogleなどの大企業を育てた土壌のあるアメリカの成長を信じるのであれば、S&P500がおすすめです。
一方、中国やインドの経済成長も気になる、アメリカだけに投資するのは怖いと考えるのであれば、オルカンがよいでしょう。前期のとおり、オルカンでもアメリカの構成比率が60％以上になるうえに、米国経済は全世界に影響を与えやすいため、大きな差は生まれにくいのが実情です。
直近5年のリターンは、S&P500が21.67％、オルカンが19.09％です。リスクとリターンはセットなうえに、長期的でみたらどちらがよいのかは分かりません。どちらか迷うのであれば、両方を積み立てるのもよいでしょう。
NISAを始める際の注意点
NISAを始める際の主な注意点は、次のとおりです。
・余剰資金で投資する
・長期投資のつもりで簡単に売らない
・毎月の積立金額を変更しない
42歳で預金500万円、毎月5万円ずつ積み立てるケースであれば、500万円を全部投資するのではなく、直近で使う予定のある学費などのお金はNISAに入れないほうが無難です。投資には暴落するリスクがあり、使おうとするタイミングと重なると資金不足になる可能性があるためです。
また、暴落が起きたときに焦って売らず、あくまでも長期的な投資と考える必要があります。「もっとリターンが欲しい」「今月は出費が多い」などの理由で、積立金額を増やしたり減らしたりするのも、基本的にはやめておいたほうがよいでしょう。
「投資成績が一番よかったのは運用を忘れていた人」といわれるほどです。NISAで積み立てを始めたら、余計な売買はせずに長期的に考えるようにしてください。
まとめ
NISAは、よい銘柄を選べれば長期的に右肩上がりで資産が増えていくため、老後資金の確保に向いています。S＆P500かオルカンがよいとされていますが、自分の考え方や性格で選ぶとよいでしょう。
42歳から5万円ずつ積み立てると、65歳までに2500万円にまでなっている可能性があります。2500万円あれば、老後資金の不安も大きくやわらぐのではないでしょうか。
執筆者 : 藤岡豊
2級ファイナンシャル・プランニング技能士
