「もうこの会社を辞めてしまおうか」という考えが頭をよぎるのも無理はないでしょう。とはいえ、会社を辞めるのは大きな決断になるため、簡単には決められない人が多いのが現実です。
この記事では年収が下がっても会社に残った方がよいケース、逆に思い切って会社を辞めた方がよいケースの2つの観点で解説を行います。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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年収が下がっても会社を辞めない方がよいケース
年収が下がったとしても、額が小さく生活に支障がないレベルであれば、すぐに会社を辞めるのは控えた方がよいでしょう。
例えば、営業のノルマを達成できていないなど自分の働きぶりが理由であれば、頑張り次第で給料を戻すことも可能です。部署が変わり、残業が減ったのが要因で給料が下がるのも仕方がない状況といえます。
また、基本給ではなくボーナスが下がった場合も考えどころです。ボーナスが上がったり下がったりするのはどこの会社でもあり得ます。もしかすると数年後には上がっているかもしれません。自分の給料の増減だけを気にするのではなく、会社に将来性があるなら、もう少し頑張ってみるのも悪くない選択肢です。
転職したとしても年収が増やせる見通しがない、キャリアが浅く転職活動しても仕事が見つからないかもしれないなど不安がある場合も会社はすぐには辞めない方が無難です。どこまで年収ダウンを許容するかを決め、その範囲内であれば我慢をし、自分のスキルを磨いたり経験を積んだりしてチャンスに備えましょう。
年収が下がったことをきっかけに会社を辞めた方がよいケース
給料が大幅に減り、生活がままならないレベルだと感じときは、すぐに転職活動を始めるようにしましょう。
ボーナスが下がるのは会社ならよくあることだと前述しましたが、基本給だと話は別です。基本給を下げるのは労働条件の不利益変更にあたるため、本来であれば会社が勝手には行えません。こちらが納得できないような不合理な理由で給料を下げたとしたら、違法になります。
つまり、基本給を下げるのは会社の業績が大きく傾いており、なりふりを構っていられない状況の可能性が高いです。いくら仕事を頑張ったとしても、会社の業績が悪化しているのであれば給料は今後も下がっていく展開が予想されます。
給料を一度下げ始めた会社が給料を上げるのは難しい傾向にあります。現状維持が精いっぱいといったところでしょう。低い給料で頑張ることによって足元を見られるリスクもあります。「給料を下げても働いてもらえる」と経営者に思われてしまうと給料アップは絶望的になります。
給料の下がり方が理不尽で会社の業績が悪化していると感じたら、会社を辞めたほうがよいサインと考えていいでしょう。転職によって年収が下がる可能性はあるかもしれませんが、挑戦する価値は十分にある状況です。
年収が下がった原因を分析して会社を辞めるかどうかは決めよう
年収が下がってしまうと誰もがネガティブな気分になってしまうでしょう。しかし、そこで安易に会社を辞めてしまうのでなく、年収が下がった原因に対して目を向けてみてください。
会社に将来性が感じられる、自分の頑張り次第で給料を戻せそうであれば、もうひと踏ん張りしてみましょう。逆に会社に将来性が感じられず、給料が上がる見込みもなさそうであれば転職活動に踏み切るのが得策です。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
