40代の貯蓄や負債はいくらある?
配信日: 2021.05.22 更新日: 2024.10.10
金融広報中央委員会が昭和38年から調査している、「家計の金融行動に関する世論調査」の令和2年版より読み解いていきます。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
「家計の金融行動に関する世論調査」とは?
金融広報中央委員会は、さまざまな経済団体、政府、日本銀行などと協力して、金融に関する広報活動や消費者教育などを行っている組織です。
その業務の1つとして、昭和38年から「家計の金融行動に関する世論調査」を実施しており、対象となる単身世帯および2人以上世帯では、どのような貯蓄をどのくらいしているのか、負債がどの程度あるのかなど、調査の結果が毎年公表されています。
40代の貯蓄や負債はどうなっている?
では、令和2年の「家計の金融行動に関する世論調査」の結果を見ていきましょう。先ほども述べたとおり、調査は単身世帯と2人以上世帯に分かれていますので、その両方を見ていきます。
(1)40代の金融資産保有額(金融資産を保有していない世帯も含む)
中央値 | 平均値 | |
---|---|---|
単身世帯 | 40万円 | 666万円 |
2人以上世帯(世帯主が40代) | 520万円 | 1012万円 |
※金融広報中央委員会「知るぽると」「家計の金融行動に関する世論調査」より筆者作成
まず金融資産の保有額ですが、単身世帯と2人以上世帯では大きく異なることが分かります。2人以上世帯の場合、例えば夫婦ともに働いているケースも考えられるので、その分、中央値、平均値が単身世帯と比べて大きくなるといえます。
また、上記の値には金融資産を保有していない世帯も含んでいますが、その比率は40代では単身世帯で35.5%、2人以上世帯では13.5%となっています。
次に借入金の状況を見てみます。まず借入金の有無についてです。
(2)40代の借入金の有無(無回答を除く)
借入金あり | 借入金なし | |
---|---|---|
単身世帯 | 21.6% | 78.4% |
2人以上世帯(世帯主が40代) | 64.5% | 35.2% |
※金融広報中央委員会「知るぽると」「家計の金融行動に関する世論調査」より筆者作成
この結果から、2人以上世帯となると例えば住宅や車のローンなどで借入金がある可能性が高いと推定できます。
次に上記の「借入金あり」の場合の借入金残高を確認します。
(3)40代の借入金残高
中央値 | 平均値 | |
---|---|---|
単身世帯 | 155万円 | 909万円 |
2人以上世帯(世帯主が40代) | 1700万円 | 2058万円 |
※金融広報中央委員会「知るぽると」「家計の金融行動に関する世論調査」より筆者作成
こちらのデータを見ても、やはり2人以上世帯においては借入金残高が単身世帯よりも大きくなっていることから、住宅ローンなどを組んでいる方が多いのではないでしょうか。
まとめ
簡単ではありますが、金融広報中央委員会の調査を基に令和2年の40代の家計状況について確認しました。貯蓄や借り入れのいずれも、単身世帯と2人以上世帯では状況が大きく異なるということが分かります。
住宅を購入したなど、さまざまな状況が影響するといえますが、例えば消費についても、子どもがいれば教育費の負担が大きくなるタイミングと重なっているかもしれません。本記事が40代の皆さんの家計の参考になれば幸いです。
出典
金融広報中央委員会「知るぽると」家計の金融行動に関する世論調査
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部