50代で貯蓄「2000万円以上」の割合は？貯蓄のない50代が検討したい老後対策3つも紹介！

この記事は約 3 分で読めます。

50代になると、老後の生活を意識する人も多いかもしれません。老後は年金と貯蓄で暮らすことが一般的です。では、老後の近づく50代で貯蓄が2000万円以上ある人はどのくらいいるのでしょうか。

本記事では、50代で貯蓄2000万円以上の割合を紹介します。貯蓄の少ない50代が検討したい老後対策3つも紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

ファイナンシャルプランナー

▼

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

1 50代で貯蓄2000万円以上の割合
2 貯蓄のない50代が検討したい老後対策3つ
3 まとめ

50代で貯蓄2000万円以上の割合

老後が近づく50代はどのくらい貯蓄があるのでしょうか。50代単身世帯と2人以上世帯の貯蓄額を確認しましょう。

50代単身世帯の貯蓄額

金融広報中央委員会によると、50代単身世帯の貯蓄額は図表1のとおりです。

図表1

金融広報中央委員会家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（平成19年以降）各種分類別データ（令和4年）を基に筆者作成

2000万円以上の貯蓄がある50代単身世帯は13.7％となっており、少数派であることが分かります。一方で、貯蓄がない世帯の割合は39.6％です。また、貯蓄額の中央値は53万円となっており、多くの50代単身世帯では十分な貯蓄があるとはいえないでしょう。

50代2人以上世帯の貯蓄額

次に、50代2人以上世帯の貯蓄額を確認します。金融広報中央委員会によると、50代2人以上世帯の貯蓄額は図表2のとおりです。

図表2

金融広報中央委員会家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年以降）各種分類別データ（令和4年）を基に筆者作成

貯蓄が2000万円以上ある50代2人以上世帯の割合は18.0％です。単身世帯に比べて、2000万円以上の貯蓄がある世帯の割合は高くなっています。また、中央値も350万円と単身世帯に比べて高くなっています。ただし、貯蓄がない世帯も4世帯に1世帯あるため、世帯による貯蓄額の差が大きいことが分かります。

貯蓄のない50代が検討したい老後対策3つ

老後に向けてじゅうぶんな貯蓄がない50代は、どのような対策が必要なのでしょうか。貯蓄のない50代が検討したい老後対策3つを紹介します。

生活を小さくする

まず、老後に向けて生活費を少なくすることを意識しましょう。特に、固定費の削減は効果が大きいです。携帯料金やサブスクリプションで利用しているサービス利用料、保険料、新聞代などの固定費を見直してみましょう。

また、50代は子どもが独立して教育費がかからなくなる世帯も多いです。そのため、生活費を抑えることができれば、多くの金額を老後のための貯蓄に回せるでしょう。

年金の繰下げ受給を利用する

「年金の繰下げ受給」も老後対策として考えられるでしょう。年金の繰下げ受給とは、年金の受給開始時期を65歳以降に遅らせることで年金額を増やす制度です。最長で75歳まで受給開始を遅らせることができます。75歳で受給を開始した場合に年間でもらえる年金は、65歳で受給を開始した場合よりも84％多くなります。

ぜひ、繰り下げ受給によりもらえる年金を増やして、年金だけで老後の生活費をカバーすることを検討しましょう。

資産運用を始める

資産運用は50代からでも遅くありません。少額投資非課税制度（NISA）や個人型確定拠出年金（iDeCo）を利用した資産運用で、老後資金を増やすことも得策です。

特に、2024年からは「新しいNISA」が始まります。新しいNISAは個人として投資枠1800万円をもつことができ、年間360万円を非課税で投資できますので、新しいNISAを使った老後資金の形成を始めてみるのも良いでしょう。