更新日: 2024.10.10 貯金

「お金がなくても貯金できる」方法とは?見直すべき支出と貯め方のコツ

「お金がなくても貯金できる」方法とは?見直すべき支出と貯め方のコツ
長引く不況や、コロナ禍などの影響により、将来に向けての貯金の重要性が叫ばれています。ところが、貯金をしたいと考えていても、具体的にどうすればよいのか分からないとか、貯金を始めたものの、挫折してしまったという人も多いのではないでしょうか。
 
今回は、貯金することのメリットや、お金がなくても、無理なく貯金する方法、支出の見直し方などを紹介していきます。
FINANCIAL FIELD編集部

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貯金をするメリット

将来発生するライフイベントの際に、急な出費であわてなくても済むということが、貯金の最大のメリットです。結婚・出産、住宅取得、子どもの教育資金、老後の生活費など、多額の資金が必要となる場合でも、貯金があれば、計画的に対応することができます。
 
これらのライフイベントにおける出費は、人生のライフプランを作成し、ある程度の発生時期を予想しておくことで、事前に準備することが可能です。また、病気や失職、予期せぬトラブルなどのように、予想ができない支出にも、一定の貯金があれば、安心できます。
 

無理なく貯金する方法

いきなり大きな額を、毎月貯金しようとしても、一時的な出費がかさむと、すぐに挫折してしまいます。無理のない貯金のコツを知り、お金を貯めるための考え方を身に付ければ、自分に合った貯金をすることができます。
 

貯金する目的や目標を持つ

貯金する目的や目標を具体的に定めておくと、モチベーションの維持に役立ちます。貯金の目的もあいまいなまま、余裕があるときに貯金しようという考えでは、継続できずに、貯金が困難になります。
 
なんのために、いつまでに、いくら貯めるかを、ある程度具体的にしておくと、意欲的に取り組めるようになります。
 

先取り貯金をする

先取り貯金とは、毎月の収入から一定額を、先に貯金しておく方法です。自己管理できるならば問題ありませんが、不安な方は、毎月、一定額を銀行の預金から自動的に引き落として、貯金してくれる自動積立預金や、勤務先の財形貯蓄制度を活用することを、おすすめします。多くの金融機関で、積立預金のサービスがありますので、チェックしてみましょう。
 

目的別に銀行口座を分ける

使用目的に応じて、複数の金融機関に、貯金用の口座を分けておくことも有効です。例えば、生活費用の口座、公共料金引き落とし用の口座、貯金用口座と、口座を分けることで、支出状況や目標金額の達成度が明確になります。貯金に対するモチベーションの向上にも、大きな効果が期待できます。
 

家計簿をつける

貯金を殖やすためには、まずは、現在の収支を正確に把握しておく必要があります。管理がしやすい家計簿を選ぶことで、より目標を達成しやすくなります。自分にとって、使いやすい家計簿を探してみましょう。
 

副業などで収入を増やす

副業は、勤務先との関係や、時間の制約などはありますが、収入を増やすためのひとつの手段です。無理なく続けるためには、自分に合った副業を選ぶことが大切です。特技や趣味があるのであれば、それを生かした副業にチャレンジしてみてはいかがでしょうか。
 

iDeCoやNISAなどで資産運用をする

銀行の預金は低金利のため、長期間預金をしても、利息はわずかです。より資産を増やしたいのであれば、老後の生活資金にもなるiDeCo(個人型確定拠出年金)や、NISA(少額投資非課税制度)などを活用することもおすすめです。
 
どちらも、少額から始めることができて、自動積み立ての仕組みを利用できることから、自然と、一定の資産形成が可能になります。ただし、投資の一種であるため、元本割れのリスクがあることも、よく理解しておく必要があります。
 

支出の見直し方法

収入を増やすことも大切ですが、支出を減らすことも、貯金には欠かせません。特に、毎月支払う固定費を見直すことで、大きな節約につなげることができます。
 
主な固定費は、住居費(家賃、住宅ローン)、水道光熱費、通信費(携帯電話)、保険料、自動車の維持費などです。これらの支出から、見直せるものがないかを確認して、適切な対処を行うことで、月々の支出を減らせます。
 
また、固定費の見直しに加えて、外食の回数を減らすとか、クーポンやセールやポイントアプリの有効活用、クレジットカードでの公共料金支払いといった、見直し効果の高い項目についても、それぞれ検討するとよいでしょう。
 

無理のない貯金のコツを知って必要額を貯めよう

自分の収入と支出を正確に把握して、目標金額を目指し、無理のない範囲で、毎月貯金することが最も大切です。
 
目標金額を具体的に定めて、家計支出の見直しを行ったうえで、将来のライフイベントに備えて、必要額を貯めることを目指しましょう。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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