更新日: 2024.01.15 働き方

【会社員必見】通勤費を減らす!賢い交通費「節約術」とは?

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

【会社員必見】通勤費を減らす!賢い交通費「節約術」とは?
交通費は、家賃ほどには支出に対する割合が高くありませんので、軽視されがちです。しかし、交通費の削減を試みるだけでも、生活に余裕が出る方もいます。本記事では、おろそかにしやすい「交通費」の節約術を紹介します。
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執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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交通費削減の基本

交通費の削減は、節約の中でも大きな項目の一つです。ここでは、自動車の維持費などの関連支出も含めて、交通費を考えます。
 
例えば「家計調査 家計収支編 単身世帯 年報」によると、単身世帯の1ヶ月の平均支出約16万円の中で、交通費は約1万2000円と、約8%を占めています。
 

項目 支出額 支出に対する割合
消費支出(全体) 16万1753円
食料 3万9069円 24.2%
住居 2万3300円 14.4%
光熱・水道 1万3098円 8.1%
家具・家事用品 5487円 3.4%
被服及び履物 5047円 3.1%
保健医療 7384円 4.6%
交通 1万2295円 7.6%
通信 7008円 4.3%
教養娯楽 1万7993円 11.1%
その他の消費支出 3万1071円 19.2%

※「家計調査 家計収支編 単身世帯 年報」をもとに筆者が作成
 
交通費を日常的に抑えることができれば、年間を通して大きな節約となります。
 
一例として、横浜駅―品川駅の電車を毎日利用した場合、往復620円かかりますので、毎月20日出勤すると考えると、1万2400円が必要ですが、このきっぷ代を定期券に切り替えるだけで、毎月3450円が節約できます。さらに、定期の期間を3ヶ月や6ヶ月にすると、さらに安く抑えることが可能です。
 

1ヶ月あたりの通勤費 定期券を使わない場合との差額
定期券を使わない場合 1万2400円
定期券(1ヶ月)を利用する場合 8950円 3450円
定期券(3ヶ月)を利用する場合 8510円 3890円
定期券(6ヶ月)を利用する場合 7182円 約5218円

このように、交通費の抑え方次第で、毎月5000円以上が節約できるでしょう。
 

おすすめの交通費節約術3選

おすすめの交通費節約術は、以下の3点です。


1. 自転車や徒歩を活用する
2.カーシェアリングに切り替える
3.リモートワークなどの柔軟な働き方を選ぶ

1.自転車や徒歩を活用する

自転車や徒歩を利用する場合の効果には、以下の3点があります。


・交通費の削減効果が最も大きい
・交通渋滞や混雑を避けられる
・CO2排出量を削減できて、エコ活動に貢献できる

上記のように、自転車や徒歩を利用することで、交通費の削減以外にも効果がある点が特徴です。特に渋滞や混雑を避けることで、交通事故に遭遇する確率を下げて、他者と距離が取れることでストレス要因が減り、幸福度の高い人生につながります。
 

2.カーシェアリングに切り替える

マイカーを所有せずに、カーシェアリングを活用することで、車にかかわる費用を大きく削減できる可能性があります。具体的には、以下費用の項目が削減できます。


・車の燃料費
・車両本体の購入費
・整備・点検費
・維持費
・駐車場代
・税金
・車検代
・保険料

上記のように、マイカーを所有する際に必要となる費用をなくせることが大きなメリットです。
 
実際に、公益財団法人交通エコロジー・モビリティ財団による2023年3月の調査では、カーシェアリングの車両台数(前年比8.6%増)と会員数(前年比18.8%増)は年々増加しており、今後もさらに増加していくことが期待されています。
 
カーシェアリングは、車の利用頻度が少ない方ほどお得なサービスのため、毎日車に乗らないようであれば、一度検討してみるとよいでしょう。
 

3.リモートワークなど柔軟な働き方

リモートワークなどの柔軟な働き方は、通勤費用の節約だけではなく、生活の質も向上させられます。完全な在宅勤務ではなくとも、週に1日か2日ほどを在宅勤務にするだけでも効果があるでしょう。
 
また、フレックスタイム制を導入している企業であれば、混雑する時間帯を避けて、交通機関の割り引きを活用することでも節約できます。
 

まとめ

本記事では、交通費を削減するための、おすすめの節約術について解説しました。交通費による支出への影響は無視できません。
 
しかし、どの節約術が使えるかは、職場や居住地域などの環境により異なります。まずは節約術を知ってから、無理のない範囲でとり入れましょう。無駄な出費を減らして、余裕のある生活を目指してください。
 

出典

総務省統計局 政府統計の総合窓口(e-Stat) 家計調査 / 家計収支編 単身世帯 年報 表番号2 <用途分類>1世帯当たり1か月間の収入と支出 2022年
公益財団法人交通エコロジー・モビリティ財団 わが国のカーシェアリング車両台数と会員数の推移
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
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