更新日: 2024.10.10 その他家計
浴室乾燥機の後付けを検討しています。家族4人分の洗濯物を乾かすと電気代はいくらになりますか?
本記事では、家族4人分の洗濯物を浴室乾燥機で乾かす際に必要となる電気代について解説します。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
こんなはずじゃなかった……。浴室乾燥機の意外な盲点
浴室乾燥機があれば、浴室で衣類の乾燥を行えます。洗濯物を外に干せない梅雨時をはじめ、さまざまな場面で活躍する存在です。
浴室乾燥機を導入する際には、乾燥機そのものの購入費用と工事費用が発生します。購入する浴室乾燥機によって費用は異なるものの、電気式の場合は工事費用を含めて10万~25万円程度の初期費用が発生するのが一般的です。
さらに、浴室乾燥機を用いる際にも電気代が発生します。乾燥機のように熱を発する電気機器は電気代が高くなりがちなので、ランニングコストも軽視できません。特に、昨今はエネルギー価格の上昇もあって電気代が高騰しています。浴室乾燥機を購入した後の電気代まで考えないと、家計にとって思わぬ負担増になりかねません。
4人家族の浴室乾燥機の電気代はどのくらい?
家族4人分の洗濯物を浴室乾燥機で乾かすときに、いくらの電気代が発生するのかシミュレーションします。条件は以下のとおりです。
●乾燥時間は洗濯物1kgにつき1時間→4人家族の場合は1日4時間浴室乾燥機を使う
●浴室乾燥機の乾燥機能の消費電力は1時間あたり1.3kW
●1kWhあたりの電気代は31円
浴室乾燥機を4時間稼働させた場合、1日あたりのコストは「1.3kw×4時間×31円/kWh」で約161円です。1ヶ月に換算すると約4800円となります。年間に換算すると約5万8000円となるため、決して安くはないコストです。
なお、外気温が低い冬場に運転する場合や消費電力量が多い強運転をする場合は、さらに電気代がかさみます。ケースによっては、1時間あたりのコストが約60円、1ヶ月あたりのランニングコストが約7200円になるケースもあり得ます。
年間5万8000円のコストをどう捉えるかは、個々人の価値観によるでしょう。浴室乾燥機を導入するメリットとのバランスを鑑みて、導入するかどうかを判断しましょう。
浴室乾燥機を導入するメリット
浴室乾燥機を導入すると安くはないコストが発生しますが、以下のようなメリットも期待できます。
●乾燥以外の冷房・暖房機能も利用できる
●天気に関係なく洗濯物を干せる
●部屋干しの臭いが気にならない
●浴室のカビ予防ができる
多くの浴室乾燥機には、乾燥機能だけでなく冷暖房機能が付いています。そのため、季節に関係なく浴室の温度を快適に保つことができるメリットがあります。
また、天気に関係なく洗濯物を干せる点もメリットです。梅雨時でも洗濯と乾燥ができ、部屋干しの不快臭を感じずに済みます。
浴室乾燥機の稼働を通じて、浴室のカビ予防も行えます。浴室掃除の手間や負担を省ける効果も期待できるでしょう。
まとめ
浴室乾燥機は利便性が高く、多くの家庭にとって助かる存在であるのは確かです。ただし、電気代の負担が気になるのであれば、安易に導入すべきではありません。浴室乾燥機の機種や契約している電力会社、使用頻度によって差があるものの、年間で5万~6万円程度のランニングコストが発生する点は押さえておきましょう。
もちろん、コスト以上のメリットを享受できると判断すれば、浴室乾燥機を購入することをおすすめします。コストとメリットを突き合わせて、導入すべきか判断してみてください。
出典
公益社団法人全国家庭電気製品公正取引協議会 よくある質問 Q&A
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー