更新日: 2024.10.10 その他家計
春から社会人になる息子が「月3万円家に入れるよ」と言ってくれました。使うべきか貯金すべきか迷います。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
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子どもから受け取った仕送りの使い道
子どもが社会人になって給料をもらうようになったときに、毎月いくらかを家に入れてくれることがあるでしょう。毎月3万円を入れてくれる場合では、1年で36万円、3年で108万円、5年では180万円と、使わずに貯めておくと大きな金額になります。
生活費の足しにしてもよいのですが、これまでなかったお金が毎月入ってくるようになるため、使わずに貯金しておいて、いざというときに利用することも一つの手段です。ここでは、生活費の足しにする以外の使い道を紹介します。
子どもの結婚式費用に充てる
結婚式は、人生において一生の思い出に残るほどの大きなイベントです。そのため、子どもには我慢をせずに、好きなようにしてほしいと考える親も多いでしょう。子どもが結婚式費用で悩んでいるようであれば、これまでの仕送りを結婚式費用の一部として使ってもらうこともおすすめです。
「ゼクシィ 結婚トレンド調査2023調べ」によると、挙式、披露宴・ウエディングパーティーの総額平均費用は327万1000円です。子どもから毎月3万円の仕送りを5年続けてもらっていたら、約半分の費用を支援できます。
結婚式は、子ども夫婦にとっても親である自分たちにとっても、記憶に残るイベントです。子どもが費用面であきらめることがないように、仕送り費用での支援を検討しましょう。
子どもがマイホームを建てるときの頭金に充てる
夢のマイホームを建てる際には、まとまった頭金が必要です。子どもが早くからマイホームを建てようと考えていて、資金の準備ができていない場合は、頭金として利用してもらうこともよいでしょう。
「2023年 注文住宅動向・トレンド調査/(株)リクルート調べ」によると、土地代を除いた住宅の建築費用の平均は3186万円です。子どもから毎月3万円の仕送りを10年続けてもらっていたら360万円の貯金になるため、住宅ローンの頭金を半額まかなえるくらいにはなるでしょう。マイホームの購入は、人生の中でも大きな決断が必要な買い物の一つです。
また建築費用が予算内に収まるように、住宅の設計を考えなければなりません。とはいえ、せっかくのマイホームであまり予算を削りたくはないものです。少しでも支援になるように、これまでの仕送り金を渡すのもよいでしょう。
孫が生まれたときの出産祝いとして渡す
孫が生まれたときに出産のお祝いとして、いくらかのお金を贈る機会があるでしょう。親から子どもへ渡す出産祝いの相場は、およそ3万~10万円といわれています。これからの育児の大変さを考えると、なるべく多くの出産祝いを渡しておきたいところでしょう。そうした場合に、これまでに受け取った子どもからの仕送り金を活用することも、一つの手です。
1人目のときに10万円を渡していた場合は、2人目・3人目と生まれたときにも同じ金額を渡すことがマナーのため、想像以上に費用がかさむ可能性もあります。仕送りとして受け取ったお金を貯金しておけば、継続的に発生するまとまった費用にも対応が可能です。
孫の教育費用の足しにしてもらう
子どもを育てるうえで、大きな悩みとなるのが教育費用です。教育資金の計画が立たず、子どもを持つかどうかを悩む方もいます。自分の子が、子どもを持つことをあきらめなくて済むように、仕送り金を教育費用の支援として利用することをおすすめします。
子どもを私立に入れたいと考えているならば、より高額な教育費用がかかります。文部科学省が行った「令和3年度子供の学習費調査」によると、幼稚園から高校まで、公立に通わせた場合の教育費用総額は574万4201円です。
幼稚園から高校まで、私立に通わせた場合の教育費用総額は1838万4502円です。公立と私立では1264万301円の差があります。私立に通わせたいと考えている場合は、より支援が必要になる可能性が高いでしょう。
子どもからの仕送り金はいざというときのために貯めておこう
今回は、子どもからの仕送り金を貯めておいて、子どもに還元する方法を紹介しました。子どもが社会人になり、仕送りをしてくれるという気持ちだけでも親はうれしいものです。現在の生活費に困っていなければ、子どもが将来資金で悩まないように貯めておいて、いざというときに使えるようにしておくとよいでしょう。
出典
リクルート株式会社 ブライダル総研 ゼクシィ 結婚トレンド調査2023
リクルート株式会社 SUUMOリサーチセンター 2023年 注文住宅動向・トレンド調査(1-2ページ)
文部科学省 令和3年度子供の学習費調査 2 幼稚園から高等学校卒業までの15年間の学習費総額(2ページ)
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
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