「年収」と「貯蓄額」は比例しているわけではない!? 年収別でみる「平均貯蓄額」は？
配信日: 2024.04.12 更新日: 2024.10.10
本記事では、年収別の平均貯蓄額を調べ、この2つが比例しているかどうかをまとめています。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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年収別の平均貯蓄額
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」によると、令和5年における単身世帯の年収別平均貯蓄額の割合は表1の通りです。
表1
| 年 間 収 入 | ||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 収入は な い |
300 万円 未満 |
300 ～500 万円 未満 |
500 ～750 万円 未満 |
750 ～1000 万円 未満 |
1000 ～1200万円 未満 |
1200 万円 以上 |
||
|
金 融 資 産 保 有 額 |
金融資産 非保有 |
67.9％ | 38.7％ | 27.5％ | 15.3％ | 3.4％ | 45.5％ | 9.1％ |
| 100万円 未満 |
9.4％ | 14.3％ | 13.1％ | 5.6％ | 6.9％ | 9.1％ | 9.1％ | |
| 100～200 万円未満 |
2.7％ | 7.0％ | 7.5％ | 3.7％ | 0.0％ | 0.0％ | 0.0％ | |
| 200～300 万円未満 |
2.2％ | 4.2％ | 5.4％ | 4.2％ | 10.3％ | 0.0％ | 9.1％ | |
| 300～400 万円未満 |
2.2％ | 4.3％ | 4.2％ | 6.9％ | 0.0％ | 0.0％ | 9.1％ | |
| 400～500 万円未満 |
0.4％ | 2.6％ | 3.6％ | 4.6％ | 3.4％ | 9.1％ | 0.0％ | |
| 500～700 万円未満 |
0.4％ | 4.7％ | 5.2％ | 8.8％ | 3.4％ | 0.0％ | 9.1％ | |
| 700～ 1000 万円未満 |
1.3％ | 3.4％ | 7.4％ | 5.1％ | 0.0％ | 0.0％ | 0.0％ | |
| 1000 ～1500 万円未満 |
2.2％ | 5.2％ | 6.4％ | 10.6％ | 3.4％ | 27.3％ | 0.0％ | |
| 1500 ～2000 万円未満 |
0.9％ | 2.9％ | 2.9％ | 5.6％ | 3.4％ | 0.0％ | 0.0％ | |
| 2000 ～3000 万円未満 |
1.3％ | 4.5％ | 4.4％ | 6.5％ | 31.0％ | 0.0％ | 0.0％ | |
| 3000万円 以上 |
3.6％ | 6.3％ | 9.3％ | 20.4％ | 34.5％ | 9.1％ | 54.5％ | |
※金融広報中央委員会 知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和5年）」を基に筆者作成
年収が「1000～1200万円未満」の「金融資産非保有」の割合が45.5％と高めであるように、年収の高い人が多く貯蓄できているというわけではないことが分かります。
また「収入はない」という人のうち「3000万円以上」の貯蓄がある人が3.6％いるなど、年収と貯蓄額が必ずしも比例しないことが明らかになっています。
貯蓄を増やしたければ年収を上げることも必要
年収と貯蓄額が比例するとは限らないとはいえ、年収が高いほど貯蓄に回せる金額が増えることは間違いありません。そのため、貯蓄を増やしたい人は年収を上げることも必要かもしれません。
なお、年収が「300万円未満」「300～500万円未満」の方のなかにも3000万円以上の金融資産を保有している人は15.6%いるようです。
昇進・昇給や部署移動、資格取得など、今の仕事に就きながら収入を上げる方法のほか、転職して給料のいい会社に勤め直す方法もあります。まずは、無理なく年収を上げられる方法を考えてみるといいでしょう。
年収が高くても「貯蓄ゼロ」の人もいる
「年収が高いと貯蓄額も多い」というイメージがある方もいるでしょうが、実際には年収が1000万円以上あっても貯金がないという人も一定数いることが分かっています。
必ずしも年収と貯蓄額が比例するわけではないようですが、年収が多いほど貯蓄に回せるお金が多いことは確かでしょう。そのため、貯蓄を増やしたければ年収を上げることを考えてみてもいいかもしれません。
今の仕事に就きながら年収を上げるのか、別の仕事に転職することも検討すべきなのか、よく考えてみるといいでしょう。
出典
金融広報中央委員会 知るぽると 家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和5年）表番号4
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
