30代会社員、貯金額は100万円です。彼女に貯金額を聞いたら私より多く、結婚を断られるのではないかと心配です。私の貯金、少なすぎますか?
配信日: 2024.06.16 更新日: 2024.10.10
そこでFPである筆者が、貯金額の平均はいくらくらいなのか解説するとともに、結婚後に上手に貯金していく方法もご紹介します。
執筆者:柴沼直美(しばぬま なおみ)
CFP(R)認定者
大学を卒業後、保険営業に従事したのち渡米。MBAを修得後、外資系金融機関にて企業分析・運用に従事。出産・介護を機に現職。3人の子育てから教育費の捻出・方法・留学まで助言経験豊富。老後問題では、成年後見人・介護施設選び・相続発生時の手続きについてもアドバイス経験多数。現在は、FP業務と教育機関での講師業を行う。2017年6月より2018年5月まで日本FP協会広報スタッフ
http://www.caripri.com
目次
30代の金融資産保有中央値は300万円
金融広報中央員会が公表している、家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](平成19年以降)では、年代別の金融資産保有額の目安が分かります。
それによると、30代での中央値は300万円となっています。ちなみに20代で103万円、40代では500万円です。単純にこの中央値と比較すると、Aさんの貯蓄額は少なすぎといえるかもしれません。
もし、貯金額がプロポーズする彼女よりも少ないから断られるとしたら、それは考え方が違うためで、仮に無理やり結婚したとしてもうまく結婚生活を継続していくことは難しいでしょう。
結婚相手に求めるものは人によって違いますから、これはFPがお答えする範囲外の質問になります。お互いの価値観がマッチするかを振り返ってみて、プロポーズされるといいかもしれません。
結婚前の貯蓄額がどうして少ないのか
時計の針はもとには戻せませんから、将来に向かって「どうすれば結婚後、貯金していくことができるか」について考えていきましょう。
まずは、お互いの「現状把握とお金との向き合い方」の確認です。現状把握というのは、お互いの貯蓄額と収入、支出です。現時点で貯蓄額が少なくても、毎月の収入と支出を見直せば確実に積み上がっていきます。
どうして、貯金額が少ないのか振り返ってみましょう。理由はシンプルで、「収入に比べて使いすぎ」です。
ここはダイエットと同じで、どうして太ってしまうのか? という理由を考えたときに、体質とかいろいろ理由をつけがちですが、行きつく先は「運動量に比べて食べすぎ」です。
漫然と「使いたいときに、使いたいだけ支払う」という生活を続けていれば、どんなに貯蓄額が多くてもそれ以上は貯まりませんし、貯蓄額が少ない場合は最悪の場合貯蓄ゼロになってしまう可能性もあります。
「避けられない」「けずれない」ものをピックアップ
あまり神経質に節約と決心しても、計画倒れになってうまくいかないことが多いです。
ですから、大枠だけをはっきりさせましょう。支出のなかで、どうしても避けられない住居に関わる諸経費(家賃・光熱費・スマホ関連費)、スーツやクリーニング代などは、必要経費として確保しておくべきです。
残ったお金から、娯楽費や外食を見直してください。結婚生活が始まれば、2人で週末を家庭料理の日にあてるなど、コストをかけずに楽しい時間をシェアすることもできるでしょう。勤務日の総菜の作り置きを2人でやったり、部屋の掃除をやったりするのもよいでしょう。
プロポーズのときに、このような提案をして貯蓄額を増やす大まかな計画を話すことも前向きで楽しいかもしれません。話が進めば、お互いにどのように家計費を負担していくかなどについても話し合えるといいでしょう。
「けずれない」コストに毎月の貯蓄額を組み込む
「けずれない=必ず必要になるコスト」と「自由になるお金」を分けたときに、毎月の一定額を「けずれないコスト」に組み入れることは、貯蓄額の積み上げにとって必須です。
「結婚を機に」と気持ちが引き締まっているときに、定額での積立貯蓄を始める、増額する、というのはよくご相談者からも聞きます。そもそも仕組みとして簡単にはやめられませんし、心情的にもやめてしまうと結婚相手に対して誠実さを欠くような気持ちになって抑止力が強く働くといいます。
無理はしないが、締めるところはしっかり
結婚生活、家計運営は一生続くことが前提の長い取り組みです。短期的に頑張るものではないので無理をせず、締めるところはしっかり締めるメリハリを大事にしてください。
今はインターネットで、ライフプラン表やキャッシュフロー表を比較的簡単に作成できますので、ときどき夫婦で作ってみると、建設的で楽しい時間を共有でき、お互いの反省材料にもなるかもしれません。ぜひ、試してみてください。
出典
金融広報中央委員会 知るぽると 家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査] 令和5年調査結果
執筆者:柴沼直美
CFP(R)認定者