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更新日: 2024.08.24 その他家計

5人家族で洗い物が大変なので、「食洗機」の購入を考えています。食洗機と自分で洗った場合の“費用差”はどのくらいでしょうか?

5人家族で洗い物が大変なので、「食洗機」の購入を考えています。食洗機と自分で洗った場合の“費用差”はどのくらいでしょうか?
共働きをする家庭が増えていることもあり、家事の負担を軽減するために食洗機の購入を検討する人は多いのではないでしょうか。しかし、食洗機を使った場合は自分で洗ったときに比べて電気代や水道代がかさんでしまうのではないかと気になる人もいるかもしれません。
 
本記事では、手洗いした場合と食洗機を利用した場合の費用について比較し、どちらが節約につながっているのかを解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

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食洗機の普及率は?

食洗機を使っている人はどのくらいいるのでしょうか。経済産業省の調査によると、日本の家庭での食洗機の普及率は約30%となっています。
 
欧米では普及率が70%程度あることを踏まえると、日本の普及率は低いことが分かります。とはいえ、食洗機の利用率は年々高まっていることから、家事の負担を軽減できる食洗機の需要は増えてきているといえるでしょう。
 

手洗いのときと食洗機を利用したときの費用の差は?

食洗機よりも手洗いしたほうが費用は安く済むのではないかと思う人もいるでしょう。両者の費用について、経済産業省の「省エネポータルサイト」に基づいて比較していきましょう。比較するにあたっての条件は次の通りです。
 

・給湯器(40℃)、使用水量65L/回(冷房期間は、給湯器を使用しない)の手洗いとする
・給水接続タイプで標準モードを利用した食器洗い乾燥機を使用する
・手洗いおよび食洗機をそれぞれ1日2回利用する
・1人暮らしの場合を想定する

 
比較結果は次の通りです。
 

・手洗い時のガス代・水道代の年間合計金額:2万5560円
・食洗機使用時の電気代・水道代の年間合計金額:1万9090円

 
食洗機の方が年間6470円の節約につながっていることが分かります。この費用差は、3年間で1万9410円、5年間で3万2350円となります。食洗機は、購入時に初期投資はかかるものの、洗い物をする時間をほかのことをする時間に回せるとともに、費用の節約にもつながることを考慮すれば、購入を検討する価値はじゅうぶんあるといえるでしょう。
 
食洗機の方が年間の支出額を抑えられることが分かりましたが、食洗機を導入するには初期費用が掛かります。初期費用を鑑みると、どのくらいで食洗機の費用を回収ができるのでしょうか。
 
製品のスペックや大きさなどによって食洗機の価格は変わりますが、大掛かりな工事無しでもキッチンの上に備え付けられる、Panasonicの据え置きタイプの食洗機の価格帯を確認すると、約4万円~11万円となっています。
 
今回は1人暮らしを想定するため、Panasonicの1人暮らし向けタイプ「NP-TML1-W」(税込3万7620円)を購入したとして、どのくらいの期間で食洗機の費用を回収できるのか計算してみましょう。
 
年間で6470円を節約できているとすると、「3万7620(円)÷6470(円)=5.8(年)」となります。費用を回収するのに約6年かかりますが、家事の負担を軽減できることを考えると、食洗機を導入する余地はあるのではないでしょうか。
 

食洗機を利用するメリットとは?

食洗機を使用すると諸費用の節約につながることが分かりましたが、節約以外にも食洗機を使うメリットとしてものが挙げられます。
 

・家事の負担が軽減し、ほかのことをする時間にあてられる
・手荒れを防げる
・高温の洗浄で汚れや菌がすっきり落ちて衛生的

 
共働きの場合は、仕事の後に家事をする時間を少しでも減らしたいと思う人が多いでしょう。食洗機があることで、洗う時間を省けるため、休憩する時間やほかの家事をする時間に充てることが可能です。
 
また、食洗機はお皿についた油や菌に対して高温洗浄で洗いあげてくれるため、衛生的にも安心できるという魅力もあります。
 

手洗いよりも食洗機の方が節約効果は高い!

今回は手洗いの場合と食洗機を利用する場合の費用差について解説しました。食洗機を利用する場合の方が年間6470円ほど安くなり、節約効果が高いといえます。
 
そのほかにも「家事の負担が軽減できる」や「手荒れを防げる」「高温洗浄で汚れや菌を洗い流してくれるため衛生的に良い」などのメリットもあります。食洗機を購入する際の判断材料にしてみてください。
 

出典

経済産業省 家事の強い味方、食器洗い機
経済産業省 家庭向け省エネ関連情報 無理のない省エネ節約
Panasonic株式会社 食器洗い乾燥機 NP-TML1-W食器洗い乾燥機(ホワイト)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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