更新日: 2024.08.31 その他家計
世帯年収は「800万円」ですが、旅行時のホテルは「素泊まり」プランです。ほかの家庭もいろいろ我慢しているのでしょうか？
例えば今回のように、旅行の際には宿泊費を節約するために「素泊まり」を選択する人もいます。本記事では、消費支出の傾向や素泊まりプランが選ばれる理由、その背景にある理由などを考察します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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支出は全体的に減少傾向
総務省統計局の「家計調査報告」によると、2023年度の1世帯あたりの消費支出の平均は総世帯で前年比実質2.4％の減少、2人以上の世帯では前年比実質2.6％の減少でした。
消費支出が減少しているのは、急激な円安などによってさまざまな原材料の価格が高騰することで物価が上昇し、支出を減らす節約傾向が高まっていることが主な理由として考えられます。
世帯年収800万円は余裕がある？
厚生労働省の「国民生活基礎調査の概況」（令和5年）によると、2022（令和4）年の1世帯当たりの平均所得金額は524万2000円です。このデータを見ると世帯年収800万円は、大きく平均を上回っています。
一方、同調査で児童がいる世帯の平均は812万6000円となっており、世帯年収800万円は平均程度といえます。また、年収は総支給額であり、手取り額とは異なります。
年収が800万円の場合、一般的な手取り額の目安はおよそ600万～680万円です。月収にすると単純計算でおよそ50万～57万円となります。一方、家計調査報告のデータによると、年収が800万～900万円の2人以上の世帯における毎月の消費支出はおよそ35万円でした。
消費支出に加えて、住宅ローンの支払いがある場合はさらに支出が増えることになります。国土交通省の「令和5年度 住宅市場動向調査報告書」によれば、マイホームを購入する人の平均世帯年収は、注文住宅で平均808万円、分譲戸建てが721万円、分譲集合住宅が840万円です。年収800万円前後の世帯は住宅を購入する割合が増えるといっていいでしょう。
年収800万円で一人暮らしであれば、余裕があるかもしれません。しかし子どもがいたり、住宅ローンの支払いがあったりするケースでは支出も多くなるため、年収800万円でも余裕があるとはいえなくなります。
教育費や住宅ローンなどが多くかかる世帯では、旅行に行くとしても今回のケースのように素泊まりにして旅費をおさえるなど、予算を計画的に組む考え方もあるでしょう。
素泊まりの傾向とメリット
「素泊まり」とは、宿泊のみで食事がついていないプランです。
株式会社リクルートが行った「じゃらん宿泊旅行調査2023【旅行市場動向編】」によると、素泊まりを選ぶ人がホテル、旅館を問わず全体的に増えていることが分かりました。
素泊まりを選ぶ理由の一つとして考えられるのは、節約志向の高まりなどです。素泊まりプランを選んで宿泊費をおさえることで、浮いた費用を観光地の入場料にしたり、ほかの体験に使ったりできるでしょう。費用を節約した分を積み重ねれば、旅行の回数を増やせるかもしれません。
一方で、素泊まりには旅行費用を削減できるだけではなく、好きな食事を選べたり、旅行の計画を組みやすくなったりするメリットもあります。
旅行先で地元の料理を楽しめるため、観光がより楽しくなるかもしれません。地元の市場や飲食店を利用することでその土地の食文化を体験でき、旅行の満足度が高まる可能性があります。
さらに食事つきの場合、食事の時間が決まっているために観光の途中でもホテルに戻らなければなりませんが、素泊まりであればその心配はありません。
素泊まりプランを選ぶ人は物価高による節約志向の高まりもあり、全体的に増える傾向にある
800万円の世帯年収があっても、子育て世代であったり、住宅ローンの支払いを抱えていたりといった状況の場合、金銭的に余裕があるといえない世帯もあるでしょう。
近年の物価上昇の影響もあり、消費支出は全体的に減少傾向が見られます。旅行に関する支出も例外ではなく、1泊2食付のプランに比べて旅費をおさえられる素泊まりプランを選ぶ人が増加傾向にあります。
今後も物価高が続けば、引き続き素泊まりプランが選ばれる傾向は続くと考えられるでしょう。
しかし、素泊まりプランは節約になるだけではなく、食事の内容や時間に縛られることがなくなり、選択肢が増える点がメリットです。旅先での食事も楽しみたい場合は、あえて素泊まりプランにするのも選択肢の一つでしょう。
出典
総務省統計局 家計調査報告 家計収支編 2023年（令和5年）平均結果の概要（1,14ページ）
総務省統計局 家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 詳細結果表 2-3
厚生労働省 2023（令和5）年 国民生活基礎調査の概況（9ページ）
国土交通省住宅局 令和5年度 住宅市場動向調査 住宅市場動向調査報告書（48ページ）
株式会社リクルート じゃらん宿泊旅行調査2023【旅行市場動向編】（7ページ）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
