更新日: 2024.10.10 その他家計
夫の帰りが遅いので、ご飯は「炊飯器」で保温しています。 内釜を洗えないので、お茶碗によそったのを「レンチン」してほしいのですが、そのほうが電気代も安くなっていいですよね…?
本記事では炊飯器で保温する場合と、炊けた時点で茶碗などによそって食べる際に電子レンジで温めなおす場合とではどちらが電気代を節約できるのかを解説します。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
目次
炊飯器を保温にした時にかかる電気代
炊飯器で保温する際にはどれくらいの電気代がかかるのでしょうか。
経済産業省の「省エネ性能カタログ2023」によれば、炊飯器の1時間保温時の消費電力は16.5ワットアワーとなっています。
電気料金は、全国家庭電気製品公正取引協議会の「電力料金目安単価」から1キロワットアワーあたり31円(税込)として、電気代を求める計算式「1時間あたりの保温にかかる消費電力(ワットアワー)÷1000×使用時間×電力量料金単価(円/キロワットアワー)」に当てはめて計算すると下記のようになります。
16.5ワットアワー÷1000×1時間×31円/キロワットアワー=0.51円
1時間保温にした場合0.51円かかるとすると、5時間では2.55円、10時間では5.1円かかることになります。
電子レンジで温める場合の電気代
続いて電子レンジで温める場合にかかる電気代を計算していきましょう。経済産業省の「省エネ性能カタログ2023」によれば、電子レンジで3分加熱した場合の消費電力は35ワットアワーです。この消費電力を計算式に当てはめると下記の通りです。
35ワットアワー÷1000×1時間×31円/キロワットアワー=1.085円
温める時間やワット数によって消費電力は異なりますが、3分温める場合は約1円かかることが分かります。
炊飯器の保温と電子レンジでの温めなおしはどちらが節約につながるの?
保温する場合と電子レンジで温めなおしをする場合では、どちらが電気代は安く済むのか比較してみましょう。
1時間保温時の電気代が0.51円、電子レンジで3分温めた場合の電気代が1円だとすると、電子レンジで温める場合のほうが1時間保温するよりも約0.49円電気代が高くなっていることが分かります。
ただし、炊飯器で保温する場合は、保温時間が長ければ長いほど消費電力がかかることに注意が必要です。1時間保温時は16.5ワットアワーですが、2時間保温すると33ワットアワー、3時間保温すると49.5ワットアワーと消費電力が積み重なります。
炊飯器で保温する場合の消費電力が電子レンジで温める消費電力を上回る時間がどのくらいかを計算すると、下記の通りです。
35ワットアワー(電子レンジで温めた場合の消費電力)÷16.5ワットアワー(1時間保温した場合の消費電力)=2.12時間
2.12時間つまり127分を上回ると、保温の方が電気代はかかってしまうことになります。ご飯を食べるまでの時間が2時間を超えるのであれば、炊飯器で保温するよりも電子レンジで温めたほうが電気代は安く済むといえます。
保温するかどうかは2時間を超えるかどうかで考えよう!
今回は炊飯器で保温する場合の電気代と、電子レンジで温める場合の電気代ではどちらが安いのかを解説しました。保温時間が1時間と短時間であれば炊飯器の方が安く済みますが、2.12時間(127分)を超えると電子レンジで温めたほうが電気代を節約できます。時間にあわせて保温にするか、電子レンジにするかを選択するとよいでしょう。
出典
経済産業省 省エネ性能カタログ2023年版
公益社団法人全国家庭電気製品公正取引委員会 よくある質問Q&A
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー