友人に「スマホ代が月9000円」と言ったら、高すぎると言われた！ 友人は「1000円」らしいですが、なぜこんなに差があるのでしょうか？ 会社を変える必要がありますか…？

総務省情報流通行政局の調査によると令和5年のスマートフォンの所有率は90.6％となり、所有する携帯電話のほとんどがスマホとなりました。スマホは契約する通信会社やプラン、利用する機種など選択肢が多く複雑なので、契約したときのままで携帯料金を見直していないという人も多いのではないでしょうか。
 
本記事では、契約する通信会社やプラン、利用する機種による月額料金の差について解説します。携帯料金を抑えるポイントについても紹介しますので、ぜひ最後までお読みください。

平均的な携帯料金は6000円～1万円程度

携帯電話の料金は大きく分けると、利用料金に該当する「通信料」と、機種本体を購入するための費用である「機種代金」の2つがあります。株式会社MM総研が実施した2024年7月の調査によると平均的な金額は以下の通りです。

●通信料：4363円（月額）
●機種代金：7万5793円

機種代金は、一括払いか分割払いかを指定でき、分割回数は企業によって異なりますが、12～48回を選択できるケースが多く、仮に平均的な金額である7万5793円であれば、12回で月々約6316円、48回で月々約1579円となります。通信料と合わせると、およそ6000円～1万円が平均的な携帯料金といえます。
 

携帯代9000円と1000円の差が生じる具体例

前記の金額はあくまでも平均値です。実際の月額料金は、タイトルのように人によって差があります。高額なパターンと低額なパターンの一例を紹介します。
 

月々9000円の例

いわゆる大手キャリアの通常プランとして、ドコモのeximoギガ無制限プランを各種割引適用なしで利用し、機種代金は平均的な機種を36回分割払いしている例です。

●契約先：ドコモ
●プラン：月々7315円
●本体代：月々2105円
　計9420円

 

月々1000円の例

通信会社として格安スマホのmineoを選択し、安価なプランを適用しています。機種は以前から利用しており代金の支払いが完了していることを想定しています。通信品質に制限はありますが、安価に携帯を利用できます。

●契約先：mineo
●プラン：月々990円　マイそく1.5Mbpsプラン
●本体代：月々0円
　計990円

 

携帯料金を抑える3つのポイント

前記の例からも分かる通り、携帯代を抑えるポイントは、通信会社やプラン、機種を選ぶ際に、自分の使い方に対して不要または過剰になっているサービスを見直すことです。各ポイントの詳細をみていきましょう。
 

安価な通信会社を利用する

通信会社は、通信設備をもっているかどうか、対面サポートがあるかないかで大きく分かれます。それぞれの特徴を理解して自分にあったキャリアを見直すことで、通信料を抑えられます。
 

通信設備の有無

自社で通信設備を所有しているのは、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク、楽天モバイルの大手4社です。これら以外は、この4社から通信設備を借りて事業を運営しており、いわゆる「格安スマホ」と呼ばれています。格安スマホは安価である一方、通信品質は大手4社と同じではなく、12時台や夜間などの通信が混み合う時間帯に遅くなることがあります。
 

対面サポートの有無

対面サポートは主に店舗で対応していますが、対面サポートなしの場合はオンラインでさまざまな顧客サービスを完結させています。対面サポートがない分、料金は抑えられる傾向にあり、オンラインでのやりとりに不安のない人にはおすすめです。
 

同じ会社で料金プランを見直す

月々の通信料を決める大きな要素が、使用するデータ通信量です。各社にデータ通信量に応じたさまざまなプランが用意されており、自分がどの程度データ通信量を使用しているのかを把握して、適切なプランに変更することで料金を抑えられる可能性があります。
 

機種代金を安価なものにする

最新の高性能なスマートフォンだけではなく、シンプルな機能で価格を抑えたものや型落ちモデル、中古端末など、さまざまな選択肢があります。型落ちモデルといっても、利用用途として動画や写真を撮影することがあまりなく、カメラ機能へのこだわりがなければ、割安な端末でも満足できる可能性は高いでしょう。
 

自分の使い方に合わせたプランに見直して固定費を削減しよう

携帯料金は、契約する通信会社やプラン、機種代金でおおむね決まるため、選択する内容によって大きく金額に差がでます。通信品質や対面サービスの有無、データ使用量、携帯本体の性能など、一つひとつの要素を自分にあった内容に見直すことで、固定費削減につながります。一度見直してみてはいかがでしょうか。
 

出典

総務省 情報流通行政局 令和５年通信利用動向調査報告書（世帯編）
株式会社MM総研 スマートフォンの月額利用料金は4,363円で微減「携帯電話の月額利用料金とサービス利用実態（2024年7月調査）」
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー