日本の平均年収は400万円台だと聞き、「物価高であまり貯金できないのでは？」と感じます。実際いくらくらい貯金できているのでしょうか？

日本の平均年収は400万円台だと聞き、「思ったほど高くないし、この物価高ではあまり貯金できないのでは？」と思ったAさん。みんながいくらくらい貯金できているのか、気になっているそうです。
 
今回は国の統計から、平均年収や平均貯蓄額を見てみましょう。

平均年収は478万円、男女で大きな差も

国税庁の「民間給与実態統計調査（令和６年分）」によると、日本の平均年収は1人あたり478万円です。
 
内訳を見ると、

男性：586万7000円
女性：333万2000円
正規社員：544万9000円
非正規社員：206万3000円

 
このように、性別や雇用形態によって大きな違いが見られます。
 

平均貯蓄現在高の平均は1984万円で中央値は1189万円

では、みんなはどのくらい貯金しているのでしょうか。
 
総務省の「家計調査報告 貯蓄負債編（令和6年版）」によると、2人以上世帯の平均貯蓄現在高1984万円です。
 
しかし、ここで注意したいのが「平均」と「中央値」の違いです。
 
中央値（全世帯を並べたときのちょうど真ん中）は1189万円、貯蓄ゼロの世帯を含めれば1099万円です。貯蓄が100万円未満の世帯は10.2％、貯蓄現在高の平均値（1984万円）を下回る世帯が67.0％と約3分の2を占めていますが、一部の資産を多く持つ世帯が平均値を引き上げており、実際の多くの家庭は「1000万円前後」というのが現実に近い数字です。
 
つまり、約10世帯に1世帯は「貯金がほとんどない」というのが現状といえます。
 

貯蓄ができない理由は「物価高」と「所得の伸び悩み」

最近は、「物価が上がるのに給料は上がらない」と感じている人も多いでしょう。実際、総務省発表による「2025年9月分 消費者物価指数（CPI）」は、前年同月比で2.9％上昇している一方で、国税庁の「民間給与実態統計調査（令和６年分）」によると令和6年の給与の対前年比は3.9％です。
 
内訳では、男性＋3.2％、女性＋5.5％、正規社員＋2.8％、非正規が＋2.2％となっており、実質的な購買力を押し上げるには力不足感が残るという現実です。
 
特に最近の食費、電気代、ガソリン代などの生活必需品が上がる環境下、貯金にまわせるお金が減っているのは自然な流れといえます。
 

「平均」にとらわれず、自分の家計と向き合うことが大切

「みんながどのくらい貯金しているのか」は気になりますが、統計の数字はあくまで「統計上の全体像」です。実際の家計改善には、「平均」に合わせるのではなく、自分の収入と支出のバランスを把握することが大切です。
 
自分の家計を見直し、無理なく貯金できる習慣をつくっていきましょう。すぐ取り組みができることとして、家計簿アプリなどで毎月の支出を「固定費」「変動費」に分け、固定費のなかでも「通信費・保険料・サブスク」を見直すことからはじめましょう。
 
次に、あらかじめ貯蓄する金額を別枠で設定する「先取り貯蓄（給料の10％を自動で貯蓄口座に振り分ける）」といった工夫を取り入れましょう。
 

「平均」を参考に、お金のマイルールをつくる

平均年収478万円、平均貯蓄1397万円という数字は、一見、難しい壁のように見え、多くの人がまだ十分な余裕を感じられていないのが現実です。大事なことは「周りと比べる」のではなく、「マイゴールを立てる」ことです。
 
例えば、

・年間の生活費の3ヶ月分を「緊急用予備資金」として確保する
・老後資金のために毎月1万円からつみたてNISAを活用して資産形成する
・将来の支出（教育・住宅・老後）をライフプラン表に整理する

といった段階を踏んで具体的な行動を進めていきましょう。
 

まとめ

日本の平均年収は478万円、平均貯蓄は1397万円という数字だけを見ると「みんな結構持っている」と感じるかもしれませんが、約4人に1人は貯蓄ゼロというのが現実です。
 
物価高のなかで「貯めにくい時代」ですが、工夫次第で確実にお金は貯められます。大切なのは、「平均」をうのみにするよりも、自分の家計をと向き合って、改善点や無理なく取り組める目標を設定し、コツコツ積み上げる習慣づくりを続けることでしょう。
 

出典

国税庁 令和6年分 民間給与実態統計調査
総務省 家計調査報告（貯蓄・負債編） 令和6年（2024年）平均結果の概要（二人以上の世帯）
総務省統計局 2020年基準 消費者物価指数 全国 2025年（令和7年）9月分
 
執筆者 : 柴沼直美
ＣＦＰ(R)認定者