子どもの学費や住宅ローンの負担が重く、老後資金の準備がほとんどできていません。今からでも「間に合う」貯め方はあるのでしょうか？
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目次
まずは老後の「必要額」をざっくり出して、焦りを小さくする
老後に必要なお金は、毎月の生活費と、年金などの収入との差で決まります。総務省の家計調査では二人以上の世帯の消費支出は月平均で約30万円という結果が示されています。
ここから自分の家計に合わせて、住居費や車の有無などを調整し、年金見込みを差し引いて不足額を出します。不足が月3万円なのか、月10万円なのかで、取るべき対策は変わります。数字が出るだけで、やるべきことが現実的になります。
学費と住宅ローンが重い時期は、貯蓄額より「守り」を先に固める
教育費と住宅費が重い時期は、毎月の積立額を増やしにくいのが普通です。ここで無理に積立を増やすと、急な出費で崩れやすくなります。優先順位は、生活防衛資金の確保、固定費の圧縮、そして小さくても途切れない積立です。
たとえば、スマホ、保険、サブスク、車の使い方など、毎月の固定費は一度下げると効果が続きます。積立は最初は小さくて構いません。重要なのは、生活の中で「先に引いて残りで暮らす」形にすることです。
また、個人年金保険などを検討する場合も、家計を締め付けない金額設定が前提です。国税庁は、個人年金保険料を含む保険料を払った場合に生命保険料控除として一定の所得控除を受けられると案内していますが、節税額だけで元が取れる仕組みではありません。控除はおまけとして捉え、続くかどうかを最優先にしましょう。
遅れを取り戻す鍵は「支出の下げ方」と「働き方」の組み合わせ
貯める努力だけでなく、出ていくお金を減らす工夫も大切です。住宅ローンは繰上返済だけが解ではなく、返済計画の見直しや借換えで毎月を軽くし、その分を積立に回す方法もあります。子どもの学費も、教育費のピーク時期を把握し、ピーク後に積立額を増やす計画にしておくと、今の苦しさが将来の見通しに変わります。
さらに、定年後も少し働ける見込みがあるなら、老後資金の準備は楽になります。年金だけで暮らす前に、数年でも収入があると、取り崩し開始を遅らせられるからです。無理のない働き方を続ける準備も、立派な老後対策です。
まとめ
今からでも間に合うかは、毎月いくら積み立てられるかより、家計が崩れない仕組みを作れるかで決まります。生活防衛資金を確保し、固定費を下げ、少額でも積立を止めない。
学費のピークが過ぎたら積立を増やすなど、増額のタイミングを先に決めておくと続きます。焦りを行動に変えられれば、準備ゼロからでも現実的に前進できます。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
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