夫婦でボーナスの使い道が合いません。私は預金、夫はNISA派なのですが、将来のお金を考えるとどちらを優先すべきですか？
堅実に預金を増やすか、NISAで資産運用をするかなど、お金の考え方は人それぞれです。しかし、将来のお金を考えるなら、「預金かNISAか」の一方を選ぶのではなく、家計の状況に応じてバランスを取ることが大切です。
この記事では、預金とNISAそれぞれの特徴やメリット・デメリットを整理しながら、夫婦で無理なくボーナスを活用する考え方をわかりやすく解説します。
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目次
預金を優先したほうが安心できるケース
預金の最大のメリットは、元本割れの心配がほとんどないことです。銀行に預けたお金は、基本的に減ることがないため、「いざという時のお金」を準備する方法として適しています。
特に、生活防衛資金が十分にない家庭では、まず預金を優先したほうが安心です。生活防衛資金とは、病気や失業、急な出費などに備えるためのお金を指します。一般的には、生活費の3〜6ヶ月分程度を確保しておくと安心だと考えられています。
例えば、毎月の生活費が30万円なら、90万〜180万円程度の預金が一つの目安になります。もし現在の貯蓄が少ない状態でNISAに大きく回してしまうと、急にお金が必要になった際に、投資商品を売却しなければならない可能性があります。
また、投資には価格変動があります。NISAは長期運用を前提にした制度ですが、短期間では資産が減ることも珍しくありません。値下がりすると不安になり、途中で売却してしまうケースもあります。
そのため、「投資の値動きに不安がある」「急な支出への備えが不足している」という家庭では、まず預金を厚くする考え方には十分なメリットがあります。
NISAを活用するメリットとは？
一方で、夫が考えているNISAにも大きなメリットがあります。
NISAは、投資で得た利益に税金がかからない制度です。通常、投資で得た利益には約20％の税金がかかりますが、NISA口座で運用した分は非課税になります。
特に2024年から始まった新NISAでは、年間投資枠や生涯の非課税保有限度額が拡大され、以前より使いやすい制度になりました。長期で積み立てを続けることで、預金よりも資産を増やせる可能性があります。
現在の日本は低金利が続いており、銀行預金だけでは大きくお金を増やしにくい状況です。例えば、100万円を銀行に預けても、1年間で増える利息はわずか2000円程度ということもあります。
一方、投資信託などを使って長期運用した場合、運用成果によっては資産が大きく増える可能性があります。もちろん元本保証ではありませんが、20年、30年という長い期間で見ると、世界経済の成長を背景に、株式市場が中長期的に成長してきた実績があります。
将来の教育費や老後資金を準備したい場合、預金だけではインフレに対応しにくい可能性もあります。インフレとは、物価が上がり、お金の価値が相対的に下がることです。例えば、将来はより多くのお金が必要になるケースもあります。
そのため、「長期的に資産を増やしたい」という考えからNISAを活用するのは、有力な選択肢といえるでしょう。
夫婦で対立しないためには「役割の違い」を理解することが大切
預金を増やすかNISAで資産運用をするかで意見が分かれる場合、「どちらかが間違っている」と考える必要はありません。預金は「守るお金」、NISAは「増やすお金」と、役割が異なるためです。
そのため、ボーナスを「すべて預金」「すべてNISA」と極端に分けるのではなく、両方に振り分ける方法もあります。例えば、60万円のボーナスなら、30万円を預金、30万円をNISAに回すことで、安心感と将来への備えを両立しやすくなるでしょう。
また、子どもの教育費が近い場合は預金を多めにするなど、家計状況に応じて割合を調整することも大切です。
夫婦でお金の考え方が違った場合は「どちらが正しいか」ではなく、「どうすれば安心と資産形成を両立できるか」という視点で話し合うことが重要でしょう。
将来のお金を考えるなら「預金とNISAの両立」を目指そう
将来のお金を考えた場合、預金にもNISAにもそれぞれ重要な役割があります。
預金は急な出費への安心につながり、NISAは長期的な資産形成に役立ちます。どちらか一方だけに偏るのではなく、家庭の状況に合わせて両方を活用することが、将来への備えとして現実的です。
特に、ボーナスはまとまったお金を動かしやすいタイミングです。「全部使う」のではなく、「守るお金」と「増やすお金」に分けて考えることで、家計のバランスも取りやすくなります。
まずは現在の貯蓄額や毎月の生活費を確認し、生活防衛資金が足りているかを夫婦で共有してみましょう。そのうえで、無理のない範囲でNISAを活用すれば、安心感を持ちながら将来の資産形成にも取り組みやすくなります。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
