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30代の平均年収と将来もらえる年金はどれくらい？

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部／

監修 : 新井智美

配信日: 2021.12.05 更新日: 2025.10.21

この記事は約 4 分で読めます。

日頃から周りの年収や老後資金が気になっていて「30代の平均年収を知りたい」「30代が将来もらえる年金額はどの程度なのか」などの疑問を持っている方は多いのではないでしょうか。

平均年収や将来もらえる年金を知ることで、周囲との比較や老後資金のシミュレーションがしやすくなります。ここでは、30代の平均年収や将来もらえる年金額について解説します。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

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監修 : 新井智美 ▼

新井智美/トータルマネーコンサルタント
公式サイト：https://marron-financial.com/
（保有資格）
・１級ファイナンシャル・プランニング技能士
・CFP®
・DC(確定拠出年金)プランナー
・住宅ローンアドバイザー
・証券外務員
マネーコンサルタントとしての個人向け相談、NISA・iDeCoをはじめとした運用にまつわ
るセミナー講師のほか、金融メディアへの執筆および監修に携わっている。現在年間200本
以上の執筆・監修をこなしており、これまでの執筆・監修実績は3,500本を超える。

1 30代の平均年収
2 30代が将来もらえる年金額
3 老後資金を増やす方法
4 計画的に老後資金を準備することが大切

30代の平均年収

国税庁「令和2年分　民間給与実態統計調査」によると、1年を通じて勤務した給与所得者5245万人の平均年収は、433万1000円でした。平均給料・手当は368万5000円で平均賞与は64万6000円です。男女別の平均年収は、男性が532万円、女性が293万円でした。

また、30代前半と後半の平均年収は図表1のとおりです。

【図表1】

年齢	男女計平均年収	男性平均年収	女性平均年収
30歳〜34歳	400万円	458万円	309万円
35歳〜39歳	437万円	518万円	311万円

※国税庁「令和2年分民間給与実態統計調査」より

30代の平均年収は400万円台前半です。全世代の平均年収433万1000円と比べると、30歳〜34歳は33万1000円少なく、35歳〜39歳は3万9000円多くなります。

また、40代以降の平均年収は図表2のとおりです。

【図表2】

年齢	平均年収
40歳〜44歳	470万円
45歳〜49歳	498万円
50歳〜54歳	514万円
55歳〜59歳	518万円
60歳〜64歳	415万円
65歳〜69歳	332万円
70歳以上	285万円

※国税庁「令和2年分民間給与実態統計調査」より

退職を決意した年収400万円の夫。退職後の保険は『国保』と『任意継続』どちらに？

日本では皆保険制度が採用されており、基本的に国民全員が何かしらの保険制度へ加入する必要があります。そのため、就業先の社会保険へ加入している方が、就業先を退職した場合、その保険を脱退して「国民健康保険」（以下国保とします）へ加入するか、引き続き従前の保険に加入し続ける「任意継続」のどちらかを選択する必要があります。しかし、国保と任意継続のどちらを選択するべきか迷っている。そんな人も少なくないでしょう。そこで、今回は国保と任意継続について「毎月の保険料」という観点から比較してみました。国保と任意継続のいずれかを選択する際の参考にしてください。

更新日:2025.10.21

30代が将来もらえる年金額

30代が将来もらえる年金額について、具体的に見てみましょう。30歳で年収400万円のサラリーマンの年金受給額を三井住友銀行のシミュレーションで試算したところ（男性、就業年齢23歳〜60歳）、将来もらえる年金額は以下のとおりです。

・年金額：15.7万円／月
（内訳）
老齢厚生年金：9.3万円／月
老齢基礎年金：6.4万円／月
※実際の年金額とは異なる場合があります。

上記の年金額は、年収400万円で年金保険料の納付を継続できた場合の試算額です。収入の減少や保険料未納期間・免除期間などが発生した場合は、年金額は少なくなります。逆に、年収が増えた場合はもらえる年金額が増加します。

老後資金を増やす方法

上で見た年金額のみでは、老後の資金としては不安が残るかもしれません。年金以外の老後資金を増やす方法として、先取り貯蓄やiDeCo、NISAの活用があります。先取り貯蓄をすると強制的に老後資金を蓄えることができ、iDeCoやNISAを活用すると税制面で恩恵を受けられるため、効率良く資産運用することが可能です。

ここでは、先取り貯蓄やiDeCo・NISAなど老後資金を増やす方法について確認していきましょう。

先取り貯蓄をする

老後資金を増やすために、先取り貯蓄を習慣化しましょう。先取り貯蓄とは、給与が入ったら先に一定額を貯蓄にまわし、残ったお金で生活をやりくりするものです。強制的に貯蓄へまわすことで、コツコツと老後資金を貯められます。残ったお金で生活をするため、無駄遣い防止や家計の見直しにもつながります。

iDeCoやNISAを活用する

iDeCoやNISAを活用すれば、税制上のメリットを享受しながら老後資金を準備できます。

iDeCoは、自分で掛け金を拠出して運用し、資産を形成する私的年金制度です。毎月の掛け金は全額所得控除の対象となるため、税金を軽減できます。通常、運用益には20.315%課税されますが、iDeCoなら非課税です。形成した資産は60歳以降、年金または一時金として受け取ることができます。なお、年金の場合は公的年金控除、一時金の場合は退職所得控除の対象となります。

NISAは少額投資非課税制度です。非課税期間の最長5年間、年間の非課税投資枠120万円までは、売却益や配当金に税金がかかりません。

iDeCoとNISAは併用できるので、税負担を軽減して効率良く老後資金を準備することが可能です。もちろん、投資なので損をするリスクもありますが、非課税になるのは大きなメリットといえます。

計画的に老後資金を準備することが大切

30代の平均年収は、30歳〜34歳が400万円、35歳〜39歳が437万円です。将来もらえる年金額については、これからの年収や保険料納付状況で変わります。老後資金対策としては、年金を満額もらえるようにするのに加えて、先取り貯蓄やiDeCo・NISAを活用して計画的に備えを作っていくようにしましょう。

出典
国税庁「令和2年分民間給与実態統計調査」
iDeCo公式サイト「iDeCoってなに？」
金融庁「NISAとは？」

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部

監修：新井智美
CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員

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