平均年収や将来もらえる年金を知ることで、周囲との比較や老後資金のシミュレーションがしやすくなります。ここでは、30代の平均年収や将来もらえる年金額について解説します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員
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30代の平均年収
国税庁「令和2年分 民間給与実態統計調査」によると、1年を通じて勤務した給与所得者5245万人の平均年収は、433万1000円でした。平均給料・手当は368万5000円で平均賞与は64万6000円です。男女別の平均年収は、男性が532万円、女性が293万円でした。
また、30代前半と後半の平均年収は図表1のとおりです。
【図表1】
| 年齢 | 男女計 平均年収 |
男性 平均年収 |
女性 平均年収 |
|---|---|---|---|
| 30歳〜34歳 | 400万円 | 458万円 | 309万円 |
| 35歳〜39歳 | 437万円 | 518万円 | 311万円 |
※国税庁「令和2年分民間給与実態統計調査」より
30代の平均年収は400万円台前半です。全世代の平均年収433万1000円と比べると、30歳〜34歳は33万1000円少なく、35歳〜39歳は3万9000円多くなります。
また、40代以降の平均年収は図表2のとおりです。
【図表2】
| 年齢 | 平均年収 |
|---|---|
| 40歳〜44歳 | 470万円 |
| 45歳〜49歳 | 498万円 |
| 50歳〜54歳 | 514万円 |
| 55歳〜59歳 | 518万円 |
| 60歳〜64歳 | 415万円 |
| 65歳〜69歳 | 332万円 |
| 70歳以上 | 285万円 |
※国税庁「令和2年分民間給与実態統計調査」より
30代が将来もらえる年金額
30代が将来もらえる年金額について、具体的に見てみましょう。30歳で年収400万円のサラリーマンの年金受給額を三井住友銀行のシミュレーションで試算したところ（男性、就業年齢23歳〜60歳）、将来もらえる年金額は以下のとおりです。
・年金額：15.7万円／月
（内訳）
老齢厚生年金：9.3万円／月
老齢基礎年金：6.4万円／月
※実際の年金額とは異なる場合があります。
上記の年金額は、年収400万円で年金保険料の納付を継続できた場合の試算額です。収入の減少や保険料未納期間・免除期間などが発生した場合は、年金額は少なくなります。逆に、年収が増えた場合はもらえる年金額が増加します。
老後資金を増やす方法
上で見た年金額のみでは、老後の資金としては不安が残るかもしれません。年金以外の老後資金を増やす方法として、先取り貯蓄やiDeCo、NISAの活用があります。先取り貯蓄をすると強制的に老後資金を蓄えることができ、iDeCoやNISAを活用すると税制面で恩恵を受けられるため、効率良く資産運用することが可能です。
ここでは、先取り貯蓄やiDeCo・NISAなど老後資金を増やす方法について確認していきましょう。
先取り貯蓄をする
老後資金を増やすために、先取り貯蓄を習慣化しましょう。先取り貯蓄とは、給与が入ったら先に一定額を貯蓄にまわし、残ったお金で生活をやりくりするものです。強制的に貯蓄へまわすことで、コツコツと老後資金を貯められます。残ったお金で生活をするため、無駄遣い防止や家計の見直しにもつながります。
iDeCoやNISAを活用する
iDeCoやNISAを活用すれば、税制上のメリットを享受しながら老後資金を準備できます。
iDeCoは、自分で掛け金を拠出して運用し、資産を形成する私的年金制度です。毎月の掛け金は全額所得控除の対象となるため、税金を軽減できます。通常、運用益には20.315%課税されますが、iDeCoなら非課税です。形成した資産は60歳以降、年金または一時金として受け取ることができます。なお、年金の場合は公的年金控除、一時金の場合は退職所得控除の対象となります。
NISAは少額投資非課税制度です。非課税期間の最長5年間、年間の非課税投資枠120万円までは、売却益や配当金に税金がかかりません。
iDeCoとNISAは併用できるので、税負担を軽減して効率良く老後資金を準備することが可能です。もちろん、投資なので損をするリスクもありますが、非課税になるのは大きなメリットといえます。
計画的に老後資金を準備することが大切
30代の平均年収は、30歳〜34歳が400万円、35歳〜39歳が437万円です。将来もらえる年金額については、これからの年収や保険料納付状況で変わります。老後資金対策としては、年金を満額もらえるようにするのに加えて、先取り貯蓄やiDeCo・NISAを活用して計画的に備えを作っていくようにしましょう。
出典
国税庁「令和2年分 民間給与実態統計調査」
iDeCo公式サイト「iDeCoってなに？」
金融庁「NISAとは？」
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
監修：新井智美
CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員
