ここでは、年収1000万円の人について、「世代」に注目して割合や性別ごとの傾向を解説するとともに、若いうちに年収1000万円を目指すためのポイントを紹介します。
「稼ぐ人」について興味がある人やもっと稼ぎたいと考えている人は、ぜひ参考にしてください。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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日本に年収1000万円の人はどれくらいいる？
世代別にみる前に、日本全体では年収1000万円の人がどの程度いるのかをみてみましょう。
国税庁が実施した「令和2年分 民間給与実態統計調査」によると、給与所得者で 年収900万円超1000万円以下および年収1000万円超1500万円以下の人の割合は、それぞれ次のとおりです。
・年収900万円超1000万円以下：1.8％（男性：2.8％、女性0.4％）
・年収1000万円超1500万円以下：3.4％（男性：5.2％、女性：0.7％）
年収1000万円の人はこのうちの一部なので、日本全体の5.2％より少ないと考えてよいでしょう。
男性1.9％・女性0.4％の1500万円超の人を含めると、給与所得者の男性の上位9.9％以内、女性では上位1.5％以内に入る、日本では非常に高い階級に位置する年収帯であることも分かります。
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年収1000万円の世代別割合は？
続いて世代別に、年収1000万円の人が世代全体に占める割合をみてみましょう。
厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査」の結果から、年収1000万円を12ヶ月で割った金額に最も近い、賃金80～89.9万円の人が世代に占める割合を抜き出して、数字を比較します。性別・年代別の割合は、図表1のとおりです。
【図表1】
| 男性 | 女性 | |
|---|---|---|
| 19歳～ | － | － |
| 20～24歳 | － | － |
| 25～29歳 | 0.0％ | 0.0％ |
| 30～34歳 | 0.1％ | 0.1％ |
| 35～39歳 | 0.3％ | 0.1％ |
| 40～44歳 | 0.5％ | 0.2％ |
| 45～49歳 | 1.0％ | 0.2％ |
| 50～54歳 | 1.9％ | 0.3％ |
| 55～59歳 | 1.7％ | 0.4％ |
| 60～64歳 | 0.7％ | 0.2％ |
| 65～69歳 | 1.1％ | 0.3％ |
| 70歳～ | 0.9％ | 0.1％ |
男性では、50～54歳が最も割合が高く、次いで55～59歳で高い割合を見せています。 同調査の結果をみると、賃金月額90万円以上の人の割合や賃金の平均値もほかの世代と比べると高いのが、男性の50代の特徴です。
50代ともなれば役職に就く男性も多いことや、年功序列的に賃金が上がるケースが多いことなどが、50代男性の高所得層の割合がほかの世代よりも多い理由のひとつでしょう。
女性の場合、最も割合が高いのは55～59歳ですが、男性ほど世代間の差は大きくありません。また、ほとんどの世代で男性よりも大幅に低い割合にとどまっており、女性が年収1000万円を達成する難しさがうかがえます。
また同調査の結果では男女ともに、30代前半までの世代に賃金月額が80万円以上の人はほとんどいません。
若いうちに年収1000万円を達成するにはどうすればよい？
若い世代で年収1000万円を達成するための対策としては、次のようなものが考えられます。
・副業をして収入を上積みする
・給与水準の高い業界に転職する
・スキルや資格を身につける
働き方改革を受けてダブルワークを認める会社が増えてきている今、副業は年収を確実に上積みできる手段です。コンサルタントやクリエイティブ、講師など自分の専門性を生かせる仕事を副業にすると、効率よく稼ぎやすいでしょう。
思い切って転職するのもひとつの方法です。業界・業種によって、高所得層の割合には大きな差があります。現在の業界よりも給与水準の高い業界に転職することは、高収入の達成に有効です。
また、スキルや資格を身につけると、資格手当がつく、査定でプラスになるなど、年収アップに直結する会社は少なくありません。専門性の高いスキル・資格を持つと、転職や副業においても有利に働くでしょう。
年収1000万円は中高年世代に多い
年収1000万円の人の割合が高いのは、男女ともに50代です。ただし、若い世代でも年収1000万円を達成している人が、全くいないわけではありません。
年功序列的な昇給をあてにせず、若いうちに年収1000万円を目指すには、意識的に働き方を選択することが大切です。副業や転職、資格取得など、自分に合った対策を講じましょう。
出典
民間給与実態統計調査｜国税庁
令和2年分 民間給与実態統計調査 －調査結果報告－｜国税庁
令和元年賃金構造基本統計調査 結果の概況｜厚生労働省
賃金階級、性、年齢階級別労働者割合｜厚生労働省
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
