この記事では統計データをもとに、日本で最も稼ぐ世代とその理由を解説します。世代ごとの賃金の平均値や年収の傾向をとらえて、ご自身と比較してみてください。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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日本の世代別平均年収は？
国税庁「令和2年分 民間給与実態統計調査」の調査結果報告によると、日本の世代別平均年収は図表1のとおりです。
【図表1】
| 男性 | 女性 | 合計 | |
|---|---|---|---|
| 19歳以下 | 146万円 | 115万円 | 129万円 |
| 20～24歳 | 277万円 | 242万円 | 260万円 |
| 25～29歳 | 393万円 | 319万円 | 362万円 |
| 30～34歳 | 458万円 | 309万円 | 400万円 |
| 35～39歳 | 518万円 | 311万円 | 437万円 |
| 40～44歳 | 571万円 | 317万円 | 470万円 |
| 45～49歳 | 621万円 | 321万円 | 498万円 |
| 50～54歳 | 656万円 | 319万円 | 514万円 |
| 55～59歳 | 668万円 | 311万円 | 518万円 |
| 60～64歳 | 521万円 | 257万円 | 415万円 |
| 65～69歳 | 421万円 | 208万円 | 332万円 |
| 70歳以上 | 357万円 | 191万円 | 285万円 |
男女合計の平均年収は55～59歳が518万円で最も高く、次に高いのは50～54歳の514万円です。男性に絞って見ると、平均年収が最も高いのは同じく55～59歳（668万円）で、次点に50～54歳（656万円）が続いています。女性は明確なピークがないものの、40台後半と50台前半で、最も年収が高い結果です。
総合すると、平均年収という観点では、50代が最も稼ぐ世代であるといえるでしょう。
年収1000万円以上が最も多い世代は？
厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査」をもとに、月額賃金80万円（年収960）万円以上の男女別割合を、図表2にまとめました。
【図表2】
| 男性 | 女性 | |
|---|---|---|
| 19歳以下 | － | － |
| 20～24歳 | 0.0％ | － |
| 25～29歳 | 0.0％ | 0.0％ |
| 30～34歳 | 0.4％ | 0.2％ |
| 35～39歳 | 0.8％ | 0.3％ |
| 40～44歳 | 1.3％ | 0.6％ |
| 45～49歳 | 2.2％ | 0.6％ |
| 50～54歳 | 3.9％ | 0.9％ |
| 55～59歳 | 3.8％ | 0.7％ |
| 60～64歳 | 2.1％ | 0.5％ |
| 65～69歳 | 2.7％ | 0.6％ |
| 70歳以上 | 1.9％ | 0.8％ |
男性では50～54歳および55～59歳の割合が目に見えて高く、女性でも50～54歳で割合が最も高くなっています。この結果から、年収1000万円以上の割合も50代が最も高いと推測できるでしょう。
高所得者の割合という観点からも、50代が他の世代と比べて稼ぐ世代であることが伺えます。
日本で50代が最も稼げる世代なのはなぜ？
日本では、なぜ50代が最も稼ぐ世代なのでしょうか。主な理由として、次のような点が挙げられます。
●勤続年数が長い人が多い
●長期雇用を前提にした昇給・昇進制度の会社が多い
●扶養手当、役職手当などの手当が多い
1つめの理由として考えられるのは、50代には勤続年数を重ねた人が多いことです。国税庁「令和2年分 民間給与実態統計調査」では、男性では35年未満まで、女性では30年未満まで、勤続年数に従って賃金が上昇傾向にあるというデータが出ています。
関連して、日本では長期雇用を前提に年功序列的な昇給・昇進制度や暗黙のルールが残る会社がまだ多い点も、50代に年収のピークがくる一因でしょう。
また、50代になると役職に就く人、既婚者、子どもを持つ人が多く、役職手当や扶養手当などの上乗せがあることも、年収を押し上げていると考えられます。
日本ではまだまだ年功序列傾向が強い
さまざまな統計データを見ると、日本で最も稼いでいる世代は50代です。日本にはまだまだ年功序列的な体制の企業が多く、現役世代では年嵩になるほど年収も高い傾向にあります。
しかし、今後はより能力を重視した体制に変わっていく会社が増える可能性があるため、最も稼ぐ世代も時代とともに変化していくかもしれません。
出典
民間給与実態統計調査結果｜国税庁
「令和2年分 民間給与実態統計調査 －調査結果報告－」｜国税庁
令和元年賃金構造基本統計調査 結果の概況｜厚生労働省
「第7表 賃金階級、性、年齢階級別労働者割合（2－1）」｜厚生労働省
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
