更新日: 2022.11.12 年収

自分の適正年収はどれくらい? 調べ方と今後への生かし方

自分の適正年収はどれくらい? 調べ方と今後への生かし方
「自分の年収は平均と比べるとどうなのだろう」「自分は適正な年収をもらっているのだろうか」など、自分の年収が気になる方は多いでしょう。とはいっても、あからさまにほかの人に聞くわけにもいきません。
 
そこで本記事では、業界・年齢・学歴別の平均年収と、自分の適正年収を診断するサイトをくわしく紹介します。今後の自分に生かしていくためにも、ぜひ参考にしてください。
FINANCIAL FIELD編集部

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業界・年齢・学歴別の平均年収はどのくらい?

自分の適正年収を知るためにも、まずは業界・年齢・学歴別の平均年収を考えてみましょう。自分の年収をこれらの平均値と比べることは、適正な年収をもらっているかどうかを判断する大きな材料です。
 

・業界別の平均年収

以下のように、国税庁の「民間給与実態統計調査結果(令和2年分)」から業界別の平均年収を知ることができます。

建設業:509万円
製造業:501万円
卸売業・小売業:372万円
宿泊業・飲食サービス業:251万円
金融業・保険業:630万円
不動産業・物品賃貸業:423万円
運輸業・郵便業:444万円
電気・ガス・熱供給・水道業:715万円
情報通信業:611万円
学術研究・専門・技術サービス・教育・学習支援業:503万円
医療・福祉業:397万円
複合サービス事業:452万円
サービス業:353万円
農林水産・鉱業:300万円

業界全体の平均年収は、433万円です。
 

・年齢別の平均年収

年齢別の平均年収も、業界別と同様に国税庁の資料から分かります。

19歳以下:男146万円、女115万円、計129万円
20~24歳:男277万円、女242万円、計260万円
25~29歳:男393万円、女319万円、計362万円
30~34歳:男458万円、女309万円、計400万円
35~39歳:男518万円、女311万円、計437万円
40~44歳:男571万円、女317万円、計470万円
45~49歳:男621万円、女321万円、計498万円
50~54歳:男656万円、女319万円、計514万円
55~59歳:男668万円、女311万円、計518万円
60~64歳:男521万円、女257万円、計415万円
65~69歳:男421万円、女208万円、計332万円
70歳以上:男357万円、女191万円、計285万円

就労可能な全年齢の平均年収は、男性が532万円で女性が293万円、計433万円です。
 

・学歴別の平均年収

学歴別での就労可能な全年齢の平均年収は、厚生労働省の「厚生労働省 令和3年賃金構造基本統計調査」から以下のように分かります。

大学院卒:男465万4000円、女400万6000円、計454万1000円
大学卒:男386万9000円、女288万9000円、計359万5000円
高専・短大卒:男345万7000円、女262万6000円、計289万2000円
専門学校卒:男309万4000円、女264万8000円、計288万4000円
高校卒:男295万1000円、女220万円、計271万5000円

以上から、業界・年齢・学歴別の平均年収が理解できたことでしょう。
 

自分の年収は適正? 市場価値を診断して比べてみよう

自分の年収が適正なのか気になる方は、ネット上にある「適正年収診断サイト」の利用がおすすめです。該当サイトの多くは、転職・求人情報を公開している会社が運営しており無料でできます。適正年収診断サイトを利用することで、自分の年収の市場価値がどのくらいあるのかが判断可能です。
 
自分の年収が、客観的な市場価値と比べて適正なのかどうかを知れば、今後の行動に生かせます。次章では、その方法を考えてみましょう。
 

自分の適正年収を知って今後へ生かそう

今の職場に満足しているなら問題はありません。しかし、適正年収よりも低いと感じるなら、転職を考えるのもひとつの方法です。転職では、自分の職務経験をいかにアピールできるかがポイントです。自分の適正年収を知っていれば、相手とも自信をもって交渉することができるようになります。
 

適正年収を知って自分を見直してみよう

適正年収を知ることは、今までの自分を見直す大きなきっかけになります。自分の適正年収を知れば、今の職場にさらにやりがいを感じたり、反対に転職を考えたりすることもあるでしょう。そのためには、適正年収診断サイトを利用して、自分の客観的な市場価値を知るのも有効です。自分の適正年収を知ることは、今後のキャリアプランやライフプランにも通じるのです。
 

出典

国税庁 民間給与実態統計調査結果(令和2年分)
厚生労働省 令和3年賃金構造基本統計調査 結果の概況
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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