更新日: 2022.12.02 年収

「転職」で年収を上げるためにはどうすればいいの? ポイントを解説!

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

「転職」で年収を上げるためにはどうすればいいの? ポイントを解説!
1つの会社に生涯勤める人がほとんどだった時代は終了し、現在は転職の経験を持つ人が増えています。年収を上げる目的で転職を志す人もいますが、やみくもに転職活動をしてもうまくいくとはかぎりません。
 
本記事では、転職で年収を上げるためのポイントについて解説しています。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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転職する人は増加傾向

大手人材・広告企業であるマイナビが2022年1月に実施した「転職動向調査 2022年版(2021年実績)」(調査対象:2021年に転職し調査時点で正社員として働いている20代~50代の男女1500人)によると、2016年以降、コロナ禍が始まった2020年を除くと、年々転職する人の割合は増しています。
 
そして、2021年の正社員の転職率は7.0%であり、これは2016年以降最も高い数値です。このように、転職する人は年々増加傾向にあるといえるでしょう。
 

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転職により年収は増える人の方が多い

転職先を検討する際に重要な要素である年収ですが、実際転職により年収を上げることに成功している人はどれくらいいるのでしょうか。
 
同調査をみると、最新では転職により年収が上がった人が35.6%で、下がった人は23.5%でした。また、転職後の企業規模が前職よりも大きくなった割合は33.1%でした。前回前々回の調査では転職後の企業規模が小さくなった人の割合よりも少なかったのですが、転職による企業規模の変化が、年収アップとの関連をうかがわせる結果ともいえます。
 

転職で年収を上げるポイント

年収を上げるには転職活動をする際に抑えておくべきポイントがあります。
一つずつみていきましょう。
 

平均年収が高い業界を選択する

所属する会社がどのような業界なのかは、年収を左右する大きな要因です。一概にはいえませんが、平均的に年収が低い業界よりも高い業界に所属する会社の方が、年収が高くなる傾向にあるでしょう。
 
ちなみに、マイナビが2022年になって公開した「2022年版 業種別 モデル年収平均ランキング」(調査対象:2021年4月1日~2022年3月31日の期間中にマイナビ転職に掲載された求人の「モデル年収例」から平均値を算出)によると、金融系やコンサル系の平均年収が高くなっています。
 

経験を生かせる企業へ転職する

企業は中途採用者に対して「即戦力」であることを求めているからこそ、入社後の活躍に期待を込めて、高い年収を設定してくれることがあります。今までの経験を生かせる企業であれば、転職先でさらなる成果が出しやすいとみなされ、好待遇を期待できるかもしれません。
 

転職先企業の給与以外の待遇や業績について調べておく

転職前に、対象企業の給与以外の待遇や業績について調べておくことも大切です。求人票の基本給が低かったとしても、実は手当や福利厚生が充実している場合は、実際にもらえる給料が増えることもあります。
 
例えば、居住する地域や住居によって支給される住宅手当や、資格に応じて支払われる資格手当などがあります。また、今はよくても、将来的に業績次第では給与や賞与が下がる可能性もあるかもしれません。転職を希望する企業の業績が今後どうなりそうかについて、分かる範囲で調べておくとよいでしょう。
 

面接時に年収について交渉しておく

タイミングを考慮した上で、面接の際に年収について交渉しておくことも一つの手段です。「年収は○○万円を希望します」などとはっきり言っておく方が、後々後悔したりミスマッチになったりすることを防ぐことができます。
 
交渉する際には、自分の市場価値や需要を客観的に分析した上で、希望企業の平均年収などを考慮した金額を提示しましょう。ただし、言い方やタイミングには十分気を付ける必要があります。
 

転職エージェントを利用する

「転職エージェント」を利用すれば、自分を客観的に評価してくれたり、年収の交渉をしてくれたりします。企業からしても、普段から付き合いのある転職エージェントから提示されたものであれば、信頼度も増すでしょう。
 

ポイントを抑えて、転職で年収をアップさせよう!

ポイントさえ抑えれば、転職で年収をアップさせることは可能です。ただ、年収がアップしても激務になったり、全くやりがいを感じられなかったりするかもしれません。転職する際にはお金の面を考えることはもちろん、転職後の生活をよく考えた上で決断しましょう。
 

出典

マイナビ 転職動向調査 2022年版(2021年実績)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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