更新日: 2023.07.18 年収

30歳で年収350万円です。30歳にしては低い方ですか…?

執筆者 : 柘植輝

30歳で年収350万円です。30歳にしては低い方ですか…?
以前、30歳で年収350万円の方から、自分の年収は同世代と比較して低いのかと相談がありました。30歳にもなると友人知人、そして同僚内でもキャリアに差が付きだし、それが年収に色濃く表れ始める時期です。当然、年収について気になる方が増える時期でもあります。
 
そこで、30歳という年齢の年収について考えていきます。
柘植輝

執筆者:柘植輝(つげ ひかる)

行政書士
 
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2級ファイナンシャルプランナー
大学在学中から行政書士、2級FP技能士、宅建士の資格を活かして活動を始める。
現在では行政書士・ファイナンシャルプランナーとして活躍する傍ら、フリーライターとして精力的に活動中。広範な知識をもとに市民法務から企業法務まで幅広く手掛ける。

30歳の平均年収はどれくらい?

厚生労働省が発表した「賃金構造基本統計調査」をもとに、令和4年における25歳から29歳の平均年収を推計すると、403万5900円になります。そして、30歳から34歳の平均年収は456万8500円です。いずれも、企業規模10人以上の会社に勤める方を抽出したデータになります。ここから考えると、30歳の平均年収は両者の間をとって430万円程度だと推測できるでしょう。
 
年収は年齢や性別だけでなく地域や業種、職種によっても大きく変わります。そのため、あくまでも参考程度にはなるのですが、30歳で350万円という年収はおそらく同世代の平均からすると低い方に分類されるといえるでしょう。
 

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大切なのは未来の年収

年収は努力次第で上げることができますし、職場によっては30歳以降大きく給与が伸びていく給与形態であることもあります。
 
参考までに「賃金構造基本統計調査」における全体の平均年齢は43.7歳、平均年収は496万5700円となります。つまり、40代中盤くらいまでの間に年収500万円近くあれば平均的な収入といえるわけです。
 
40代中盤までには、30歳であれば14年程度の時間があります。今からでもここから年収を上げる努力をしていけば、将来的には同世代、そして全体から見た平均程度の年収を稼げる可能性もあります。
 
今、同世代よりも年収が低いからと過度に悲観することなく、将来はどうかという点から考えることも大切です。
 

大事なのは年収だけではない

意外と見落としがちな部分ではあるのですが、年収以外にも働くにあたり大事な要素はあります。そのひとつが安定性です。労働環境が整っており、福利厚生も充実して長く安心して働いていける職場であれば、年収が多少低いからと過度に悲観する必要はないでしょう。
 
逆に、30歳時点の年収は高いが労働環境が劣悪で離職率が高かったり、毎月の収入に変動が大きかったり、安定性に欠ける職場である場合、将来的には年収が大きく落ち込んでしまい、同世代の平均年収より大きく下がってしまう可能性もあります。
 
また、やりがいを感じなかったり、不向きだったりする仕事は、いくら高年収でも長くは続けられないこともあります。いずれにせよ、年収だけで判断することなく、安定性なども加味して仕事や働き方について考えることが大切です。
 

年収を上げるにはどうしたらいい?

30歳であれば転職や勤務先での昇進などで年収アップを目指せます。例えば、今の職場が不安定あるいは将来性に欠けるという場合は、転職も有効でしょう。そうでないなら、昇進を目指してスキルを磨きつつ、転職も視野に入れるという方法が有効です。
 
安易な転職は失敗の原因になりかねませんが、年齢相応に収入が上がっていない場合はその先も年収が上がらない可能性もあり、ずっと同世代の平均年収より低いままになりかねないからです。
 
職場によっては各ポストの人数が決まっており、席がいつまでも空かず、どれだけスキルや実績があっても昇進できないこともあります。それだけでなく、業界や職種によっては収入が上がりづらいこともあります。そういった方法を打開するには、転職が現実的なのです。
 
業界や職種、現在のスキルなどにもよりますが、30歳であればまだ未経験での業界や職種への転職も可能な場合もあります。未経験から挑戦して、収入を大きくアップさせることも不可能ではありません。
 

30歳時点での年収が低いからと悲観するにはまだ早い

30歳といえば、定年まで30年程度はあり、今の年収が低いからと悲観するにはまだ早い段階です。30歳の平均年収は430万円程度と推測できますが、大事なのはその先です。
 
今、年収350万円なのであれば、まずは40代中盤くらいまでの間に年収500万円を目指してスキルを磨き、昇進や転職を狙いましょう。そうすることで、同世代の平均年収に近づけていくことができるでしょう。
 

出典

e-Stat 令和4年賃金構造基本統計調査
 
執筆者:柘植輝
行政書士

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