自由に使えるお金を増やしたい! 収入を増やすにはどうしたらいい?

配信日: 2023.08.25

この記事は約 3 分で読めます。
自由に使えるお金を増やしたい! 収入を増やすにはどうしたらいい?
「自由に使えるお金がもっと増えたら、生活がより楽しくなるのに」といった収入に関する悩みを持っている人もいることでしょう。
 
この記事では、主に会社員が収入を増やす方法について、「仕事に関係すること」と「働くこと以外での個人での取り組み」の2つに分けて解説します。注意点も含めて説明しますので、自分に合った方法を取り入れて収入を増やしましょう。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

仕事に関係する方法

仕事に関係する方法で収入をアップする方法は以下の4つです。
 

出世して基本給を上げる

最もオーソドックスな方法は、今いる会社で昇進して職位を上げ、基本給を増やすことです。そのためには、仕事で成果を出したり、レベルの高い仕事に挑戦する意欲を示したりと、上司や経営層からよい評価を得ることが大事です。
 
ただし、管理職になると役職手当がつく一方で、残業手当がつかなくなることも多いでしょう。残業代で多く稼いでいた人の場合は、一時的に収入が減ってしまう場合があります。
 

年収が高い業界に転職する

活かせるスキルや強みがあるならば、より年収が高い業界に転職するのも手です。ただし、基本的にらくに高収入を得られる仕事というのはなく、難易度の高い業務をこなしたり、業績給が導入されている場合が多いでしょう。
 

副業をする

勤務先が許可しているならば、休日などの空き時間に副業をすることで収入を増やせます。アルバイトや在宅ワーク、内職など、さまざまな方法があります。自分の得意なことや好きなことならば続けやすいでしょう。
 

家族が協力して収入を増やす

子育てに専念してきた配偶者(妻など)がいる場合、本人が働きたいとの意思があれば、家族で協力し、世帯年収を増やせるでしょう。家族でのチームプレーが必要になります。
 

個人でできる取り組み

労働以外でも収入を増やすことは可能です。主に以下の3つの方法があります。
 

節税対策をして課税所得を減らす

会社員の場合は、課税所得を減らして「可処分所得を増やす」考えを持つことも大事です。会社員が利用できる所得控除には、人的控除のほかに支出に対する控除として、医療費控除や生命保険料控除、地震保険料控除などがあります。寄付をした金額が翌年の住民税額から控除されるふるさと納税もお得な制度だといえるでしょう。
 

投資をしてお金に働いてもらう

ある程度のまとまった資金がある場合には、株式投資や不動産投資をして、収入を増やすのも方法の一つです。リスクはありますが、売却益や配当金、家賃収入を得られます。
 

使わないものをフリマアプリやネットオークションで売る

使用していない洋服やバッグ、家具、家電などでも、ブランド物や比較的、新しいものはフリマアプリやネットオークションで売却できる可能性があります。
 

自由に使えるお金を増やすにはむだな出費を抑えることも大事

自由に使えるお金を増やすには、収入を上げるのと同じくらい、節約をしてむだな支出を減らすことも大切です。家計簿をつけて何にお金を使っているのかを確認して、生活費を抑えることも考えましょう。例えば、外食を減らす、スマホなどの契約を変えて通信費を下げる、賃貸に住んでいる場合には家賃の安いところに引っ越す、といったことも検討しましょう。
 

出典

国税庁 地震保険控除
国税局 ふるさと納税(寄附金控除)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

PR
FF_お金にまつわる悩み・疑問 ライターさん募集