更新日: 2023.10.19 年収
平均年収が高い職業ベスト5!3位は「大学教授」2位は「医師」1位は?
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
目次
第1位 航空機操縦士 1600万3100円
総務省の「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、航空機操縦士の月収は130万5300円、年間賞与は33万9500円でした。航空機操縦士になるには、国家資格である「事業用操縦士」または「定期運送用操縦士」が必要です。
航空大学校や民間の訓練学校がありますが、航空会社が自社養成パイロットを募集して訓練することもあります。長時間のフライトに耐えられる基礎体力をはじめ、冷静な判断力や語学力が求められる狭き門ですが、責任が伴うやりがいのある仕事です。
第2位 医師 1428万8900円
医師の月収は109万6100円、年間賞与は113万5700円でした。医師になるには、難易度が高い大学の医学部で6年間教育を受けて、医師国家試験に合格しなければなりません。
さらに臨床研修医として、2年以上の経験を積む必要があります。人の命を預かる責任の重い仕事であり、最新の医療技術・医学知識への向上心や体力も求められます。
第3位 大学教授(高専含む) 1065万6600円
大学教授の月収は66万700円、年間賞与は272万8200円でした。大学教授になるには、大学から大学院の修士課程・博士課程に進み、修士号と博士号を取得する必要があります。
博士研究員として大学などの研究機関に所属して、研究実績を積み重ねることで大学教員になれます。大学教員になってからは、助教・講師・准教授・教授の順に昇進していく流れです。
大学教授になるためには、教員免許などの資格は必要ありませんが、専門分野での高度な知識が必要であり、学会で定期的に論文を発表して、研究成果を発表します。
第4位 法務従事者 971万3900円
法務従事者の月収は56万5500円で、年間賞与は292万7900円でした。法務従事者は、企業や団体における法律関係の業務を担います。
例えば、契約や取引法務、紛争対応、コンプライアンス整備などが主な仕事内容に含まれます。法務従事者になるために必須の資格はありませんが、法律に精通している必要があるため、実際に法務部で働く人は、法学部出身者が多いようです。弁護士・司法書士・行政書士など、法律関係の職業に就く道も開けます。
第5位 管理的職業従事者 862万7200円
管理的職業従事者の月収は54万7400円で、年間賞与は205万8400円でした。管理的職業従事者とは、会社役員・企業の課長相当職以上・管理的公務員などのことです。事業の経営や管理を担う職業で、組織をまとめる手腕や知識が求められます。
また企業の経営ノウハウや、人事・法務・簿記・内部統制の方法・不祥事の対処法など、幅広い知識も必要です。
スキルや資格を身に付けて高収入の職業を目指そう
高収入の職業は、いずれも専門性の高いものばかりです。未経験の職業を目指すには、必要とされる資格を取得することが、最も近道でしょう。
仕事はやりがいも重要ですが、できるだけ収入を上げたいという方向性も大切です。高収入の職業を目指すために、スキルや能力を身に付けたり、資格を取得したりしましょう。
出典
総務省統計局 e-Stat政府統計の総合窓口 賃金構造基本統計調査/令和4年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 2022年 1 職種(小分類)別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー