主人の年収が500万円です。「平均よりも稼いでいる」と言ってますが、本当でしょうか？

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

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主人の年収が500万円です。「平均よりも稼いでいる」と言ってますが、本当でしょうか？

自分やパートナーの年収が社会の中でみたときに、どのくらいに位置しているのか気になる方は多いのではないでしょうか。将来安定した生活を送っていくためにも、目安となる平均年収は確認しておきたいものです。

本記事では、年齢階層別の平均給与を紹介するとともに、年収をアップさせるための方法を紹介します。社会全体の平均年収と比較して将来設計をしたいと考えている方はぜひ参考にしてください。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

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1 年齢階層別の平均給与
2 給与階級別の所得者割合
3 年収をアップさせる方法
4 年収500万円は年齢によっては平均以上

年齢階層別の平均給与

ここでは、国税庁が公表している「令和4年分民間給与実態統計調査」を基に男性の年齢階層別の平均給与を表1にまとめました。

表1

20～24歳	291万円
25～29歳	420万円
30～34歳	485万円
35～39歳	549万円
40～44歳	602万円
45～49歳	643万円
50～54歳	684万円
55～59歳	702万円
60～64歳	569万円
65～69歳	428万円

出典：国税庁「令和4年分民間給与実態統計調査」を基に筆者作成

表1より、男性で年齢が34歳以下もしくは65歳以上であれば年収500万円は平均よりも高いということです。

給与階級別の所得者割合

ここでは、同じく「令和4年分民間給与実態統計調査」から、男性の給与階級別の所得者割合を表2にまとめました。

表2

100万円以下	3.4％
100万円超200万円以下	6.2％
200万円超300万円以下	9.8％
300万円超400万円以下	15.5％
400万円超500万円以下	17.7％
500万円超600万円以下	14.2％
600万円超700万円以下	9.5％
700万円超800万円以下	7.1％
800万円超900万円以下	5.0％
900万円超1000万円以下	3.4％
1000万円超1500万円以下	6.2％
1500万円超2000万円以下	1.3％
2000万円超2500万円以下	0.4％
2500万円超	0.5％

出典：国税庁「令和4年分民間給与実態統計調査」を基に筆者作成

表2より、年収400万円超500万円以下の人はおよそ18％、500万円超600万円以下の人はおよそ14％です。一方、年収1000万円超えの人は8％ほどで全体の1割にも達していません。

年収をアップさせる方法

ここでは、年収を上げるための方法を紹介します。

役職に就く

基本的に年収は、昇進や昇給により上がっていきます。そのため、役職に就けば年収のアップも期待できるでしょう。厚生労働省が公表している「令和4年賃金構造基本統計調査結果の概要」によれば、役職別の男性の1ヶ月の平均賃金は表3の通りです。

表3

部長級	59万3100円（年収換算：711万7200円）
課長級	49万5600円（年収換算：594万7200円）
係長級	37万9100円（年収換算：454万9200円）

出典：厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査結果の概要」を基に筆者作成

表3より、例えば部長職に就けば年収700万円程度の給与が期待できるため、年収をアップさせたいと考えている方は、昇進を目指してみるのもよいでしょう。

資格手当をもらう

企業や職種によっては資格手当が設けられていることもあります。専門的な知識や技術の必要な仕事であれば、資格を取得することで手当による年収アップが期待できます。また、資格を取得すると担える仕事の幅が広がり、昇進や海外勤務といったこれまでとは異なるチャンスが生まれやすくなるでしょう。

副業などで別の収入源を作る

年収をアップさせるためには、副業で別に収入源を作るのもひとつの手段です。移動時間や退勤後、休日など、本業の勤務時間以外を使って副業をする必要があるため、プライベートの時間が減ってしまうというデメリットはありますが、お金と時間のやりくりがうまくできれば大きな収入アップを望めるでしょう。

クラウドソーシングを利用すれば未経験でも副業を始められるため、時間を確保できる人は試してみることをおすすめします。ただし、就業規則によって副業を禁止している会社である場合は注意が必要です。副業を始める前に必ず本業の会社が副業を禁止していないか、会社の規則を確認しましょう。